【６月６日緑内障の日】コロナ禍の首都圏の子供の眼に関する調査を実施

窪田製薬ホールディングス株式会社(本社：東京都千代田区、以下「当社」)では、６月６日の緑内障の日に向けて、小学生から高校生の子供を持つ、首都圏在住の夫婦共働き（ひとり親を含む）世帯（309世帯）を対象に、コロナ禍における子供の生活習慣の変化と、子供の眼に関する意識調査を実施いたしました。[表: https://prtimes.jp/data/corp/35167/table/9_1.jpg ]■小学生から高校生の視力[画像1: https://prtimes.jp/i/35167/9/resize/d35167-9-237135-0.png ]2019 年３月に文部科学省が発表した学校保健統計調査(*1)によると、小学生～高校生の裸眼視力における1.0以下の割合が過去最高と発表されています。本調査では、視力が1.0以下の割合は、小学生が44.7％、中学生が57.3％、高校生が75.8％と年齢が高くなるにつれて上昇し、高校生においては全体の約８割が視力1.0以下との結果が示されました。(*1)文部科学省 平成30年度学校保健統計（学校保健統計調査報告書）の公表について■直近１ヶ月間におけるテレビ視聴時間の増減[画像2: https://prtimes.jp/i/35167/9/resize/d35167-9-669329-1.png ]緊急事態宣言が発令された直近１ヶ月のテレビの視聴時間について調査した結果、小学生の65％がテレビの視聴時間が増加したと回答しました。そのうち、１時間以上２時間未満の増加が30.5％、２時間以上３時間未満の増加が25.4％、また、６時間以上増加したという回答が8.4％という結果になりました。一方、中学生のテレビ視聴は34％が増加、高校生のテレビ視聴は31％が増加したと回答しました。■直近１ヶ月間におけるパソコン、スマートフォン、タブレット視聴時間の増減[画像3: https://prtimes.jp/i/35167/9/resize/d35167-9-489100-2.png ]緊急事態宣言が発令された直近１ヶ月のパソコン、スマホ、タブレットの視聴時間について調査した結果、小学生71.8％、中学生79.6％、高校生72.8％が増加したと回答しました。そのうち、１時間以上２時間未満の増加が25.1％、２時間以上３時間未満の増加が21.6％、３時間以上４時間未満増加したという回答が19.0％という結果になりました。中学生で視聴時間が増加したと回答したうちの15.8％が６時間以上の増加と回答しています。■緊急事態宣言発令における教育のデジタル化[画像4: https://prtimes.jp/i/35167/9/resize/d35167-9-180183-3.png ]「今回の緊急事態宣言を機に、学習方法が紙媒体からデジタル化されましたか？」という質問に対して、小学生66％、中学生69.9％、高校生79.6％がデジタル化が進んだと回答しました。そのうち、全てデジタル化したという回答は6.3％、大部分が変化したという回答は30.1％、少し変化したという回答は63.5％という結果になりました。■視力低下防止に対する意識[画像5: https://prtimes.jp/i/35167/9/resize/d35167-9-300817-4.png ]「視力低下防止に向けて意識していることはありますか？」という質問に対し、小学生の52.4％、中学生の71.8％、高校生の72.8％が「特に意識していない」と回答しました。また、現状の視力による意識の差は見られず、全体の約７割が「特に意識していない」と回答しました。■緊急事態宣言解除後のモニター視聴時間の変化について[画像6: https://prtimes.jp/i/35167/9/resize/d35167-9-180686-5.png ]「緊急事態宣言が解除された今、モニターの視聴時間は宣言前と比較してどう変化すると思いますか？」という質問に対し、全体の63.8％がモニター視聴時間は、元に戻る、または短くなると回答しました。一方、15.9％は、今後も視聴時間は長くなっていくと回答しました。■当社の代表執行役会長、社長兼最高経営責任者、眼科医の窪田良博士コメント[画像7: https://prtimes.jp/i/35167/9/resize/d35167-9-973794-6.jpg ]今回の調査では、新型コロナウイルス感染拡大防止に向けた 緊急事態宣言が、子供達が眼を酷使する時間の変化にどのような影響を与えているのかについて調査しました。小学校・中学校・高校が閉鎖され、外出自粛が続く中、ディスプレイの利用時間が増えることは予測されましたが、視力低下防止についての意識があまり高くないという結果が明らかになりました。現在、近視人口は増加し続け、さらに若年化が進んでいます。近視は私たちにとってあまりに身近であるために、逆にそれ程、重要視されていませんが、近視の進行は、緑内障・白内障の発症リスクを2～5倍に、網膜剥離のリスクを3～21倍にまで高めるというデータもある疾患です。目は、生活の質を高めるために 重要な役割を担っています。正しい知識で、予防と早期発見、早期治療に努めましょう。■調査概要調査委託先：マクロミル・インターネット調査調査対象：首都圏在住の小学生から高校生の子を持つ、夫婦共働き（ひとり親含む）のご家庭実施時期：2020年５月29日～５月31日回答者数：309（小学生103サンプル/中学生103サンプル/高校生103サンプル）窪田製薬ホールディングス株式会社について当社は、「世界から失明を撲滅する」というミッションのもと、世界中で眼疾患に悩む皆さまの視力維持と回復に貢献することを目的に、データに基づいたイノベーションをさまざまな医薬品・医療機器の開発及び実用化に繋げる眼科医療ソリューション・カンパニーです。当社100％子会社のクボタビジョン・インク（米国）が研究開発の拠点となり、革新的な治療薬・医療技術の探索及び開発に取り組んでいます。当社独自の視覚サイクルモジュレーション技術に基づく「エミクススタト塩酸塩」においては、糖尿病網膜症およびスターガルト病への適応を目指し研究を進めております。また、網膜色素変性における視機能再生を目指す遺伝子療法の開発や、在宅・遠隔医療分野（モバイルヘルス）における医療モニタリングデバイス（PBOS）、ウェアラブル近視デバイスの研究開発も手掛けております。（ホームページアドレス：http://www.kubotaholdings.co.jp）免責事項本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定(一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません)に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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