重要度が高まるアフターコロナのデジタルマーケティング、9割の組織が抱くマーケター育成の課題とは？~マーケティング教育についてのアンケート結果まとめ~

株式会社シンクロ（本社所在地：東京都品川区、代表取締役：西井 敏恭、以下当社）は、Agenda noteと共同で、経営者およびマーケティング責任者・マネージャーを対象とした、マーケティング人材育成についてのアンケート調査を行いました。新型コロナウイルスの影響を受け、デジタルマーケティングの重要性が高まりつつあります。当社は、企業としてデジタルマーケティングを推し進めていくためには、その土台となるデジタルマーケティングの組織づくり、そして、マーケティングの人材育成を行なっていく必要があると考えています。本調査では、デジタルマーケティングの現場が抱えるマーケター不足の現実、そして、その原因となるマーケター人材育成についての課題が明らかになりました。経営者およびマーケティング責任者・マネージャーのみなさまのコメントと共に、マーケティング組織の問題を紐解いていきます。※全調査データは、下部よりダウンロードが可能です。調査結果◯ アフターコロナ時代、社内全体のデジタルマーケティング理解がより重要にアフターコロナ時代の経営において、マーケティング部門の役割が拡大していると回答した人は72.3%と、多くの経営者およびマーケティング責任者・マネージャーが、デジタルマーケティングの重要性が高まったと考えていることが明らかになりました。さらに、マーケティング部門だけなく社内全体のデジタルマーケティング理解の必要性が高まっていると回答した人が65.3%と、マーケティング部に限らず、社内全体でデジタルマーケテイングの理解を深めていく必要があると、多くの経営者およびマーケティング責任者・マネージャーが感じているようです。[画像1: https://prtimes.jp/i/20188/10/resize/d20188-10-727764-3.jpg ]◯ デジタルマーケティングの拡充の土台を揺るがす、現場のマーケター人材不足ただ一方で、過半数が現場のマーケター人材が足りていないと回答。多くの企業が、デジタルマーケティングを拡充したい一方で、マーケター人材不足の現実により推し進められないジレンマを抱えていると考えられます。[画像2: https://prtimes.jp/i/20188/10/resize/d20188-10-434846-2.jpg ]◯ マーケター人材不足の裏側にある、2つの問題1. マーケターを育てる人材が不足。社内での研修は困難な状況また、マーケティング教育を担える人材について、90％以上が「不足している」と回答。さらに、研修の種類別に「研修が整備されているか」を伺う質問について、「外部講座・イベントの参加支援」以外のすべての項目で、70%以上が「整っていない」と回答しました。これらのことから、社内での研修は困難な状況にあることが予想されます。[画像3: https://prtimes.jp/i/20188/10/resize/d20188-10-151163-4.jpg ]2. マーケターに必要なスキルとは？スキルセットの明文化と人事評価に課題また一方で、人材育成のベース環境の整備について「人材要件の明文化ができているか」を伺う質問について、80.2%が「できていない」と回答。さらに、「各社員のスキルの可視化ができているか」の質問について、81.2%が「できていない」と回答しました。[画像4: https://prtimes.jp/i/20188/10/resize/d20188-10-890761-1.jpg ]いざ、マーケター人材を育てようとしても、どんなスキルが必要なのか、また、現在社員がどのようなスキルをどの程度持っているのかを明らかにするために、まずはスキルセットの明文化が急務であることが明らかになりました。◯ 経営者およびマーケティング責任者・マネージャーが臨む、デジタルマーケティングがビジネスマンのベーススキルになる時代最後に、経営者およびマーケティング責任者・マネージャーのみなさまに、これからのデジタルマーケティングについて伺いました。[画像5: https://prtimes.jp/i/20188/10/resize/d20188-10-845628-5.jpg ]「事業を担う全社員がマーケティングの基礎を理解している方がよいか」という質問について、85.1％が「よい」と回答。多くの経営者およびマーケティング責任者・マネージャーが、これからの時代において、デジタルマーケティングは全てのビジネスパーソンのベーススキルと捉えていると考えられます。さらに、今後のマーケティングの展望について、以下のコメントをいただきました。▽ 株式会社ポーラ CRM推進部 部長 中村俊之氏新しい話ではないかもしれませんが、今後デジタル人材という言葉はなくなり、デジタルリテラシーを前提に１.経営/事業戦略、２.コミュニケーション開発、３.プラットフォーム/システム構築といった視点でマーケティング人材のチーミングをすることが重要だと考えます。▽ 株式会社ZOZO 分析本部 BI部 部長 川上陽平氏まずは、マーケティングの基礎を全員が理解し、コミュニケーションをとれるようにする必要がある。▽ 株式会社ブレインパッド マーケティング本部 本部長 近藤嘉恒氏マーケティング&times;「隣接業務（例:営業、製品企画、係数管理、tech活用、データ分析）」の「プラスアルファ」経験を活かすハイブリッド人材をいかに増やすかがポイントになる。▽ 株式会社CINC 執行役員 間藤大地氏売上直結のマーケティング手法が重視されると、成果の予測とコントロール、コミットメントがマーケティング人材に求められるでしょう。営業組織とマーケティング組織はより近い関係になっていく中で、マーケティング人材には、市場変化の対応力、サービスの深い理解に加えて、営業へ価値提供の必要性が高まると考えています。▽ 株式会社サマンサタバサジャパンリミテッド コスメ事業部・事業責任者 藤井孝一氏マーケティングの分野や領域が広がっていくにつれて、領域ごとの専門家が増えて、理系の分野のように各領域ごとに細分化されて、異なる領域のマーケティングと連携しにくくなる時代を懸念しております。そうならぬように、連動性を持って、各領域の専門性を深め、発展させていくことが重要と考えております。個人の成長を組織の成長につなげるマーケティング学習ツール「コラーニング」株式会社シンクロは、法人単位で10名様から導入できるマーケティング学習ツール「コラーニング」を提供しています。それぞれの社員がチャット式UIのアプリで、隙間時間に学習を進めることができ、最新のデジタルマーケティングを網羅的に習得することができます。またシンクロ独自のスキルマップと照らし合わせながら、社員のスキルを可視化でき、人事評価やそれぞれの社員にあった学習のカリキュラムの選定としても活用できます。URL：https://co-learning.jp/調査概要調査内容：マーケティングの組織づくり、人材育成に関する調査調査対象：経営者およびマーケティング責任者・マネージャー標本サイズ:101名調査期間 :2020年5月18日(月)~2020年5月22日(金)調査方法 :インターネット調査調査元：マーケティング専門Webメディア「Agenda note（アジェンダノート）」、株式会社シンクロ調査結果（PDF形式・全28ページ）は、こちらのページよりダウンロードしていただけます。上記で紹介した以外のデータも含んでおります。https://co-learning.jp/document/1070【会社概要】会社名：株式会社シンクロ代表者：代表取締役 西井 敏恭設立年：2016年2月所在地：東京都品川区大崎1丁目11番2号 ゲートシティ大崎 イーストタワー8FU R L ：https://thinqlo.co.jp/【コラーニングに関するお問い合わせ】株式会社シンクロ 久野杏奈info@thinqlo.co.jp【取材・記事に関するお問い合わせ】株式会社シンクロ 広報担当：榊sakaki@thinqlo.co.jp企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ