子どもがいる親世代に聞いた「2020年新型コロナウィルスによる学習対策に関する調査アンケート」約8割が学習の遅れに関する今後の対策に不安！家庭での対応では「オンラインによる学習ツールの整備」が最多に

ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所）は、コロナウィルスの感染拡大を受け、2ヶ月の学習遅れの取り戻しが課題となっている今、子どもたちの今後の学習について調査するため、子どもを持つ親を対象に「2020年新型コロナウィルスによる学習対策に関する調査」を実施いたしましたので発表いたします。 イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小学生向け次世代型社会体験スクール『子ども未来キャリア』などオフライン教材を展開しています。 今回、イー・ラーニング研究所では20代～50代の子どものいる親を対象に「2020年新型コロナウィルスによる学習対策に関する調査」を実施いたしました。その結果、Withコロナ・Afterコロナの学習に何を求めているのか等の実態が見える調査結果となりました。============================================================【「2020年新型コロナウィルスによる学習対策に関する調査」調査概要】調査方法 ： 紙回答調査地域 ： 全国調査期間 ： 2020年6月2日（火）～2020年6月15日（月）調査対象 ： 20代～50代の子どものいる親 男女 計240人※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください============================================================[画像1: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-837058-0.png ]1. 約8割が学習の遅れに関する今後の対策に不安を抱いている！ 不安要素第１位は「地域や学校によってできる学習格差」 「9月入学や夏休み短縮など、新型コロナウィルスによる学習の遅れに関する今後の対策について不安はありますか＜SA＞」という問では、「はい」が78％、「いいえ」が22％となり、約8割が学習の遅れに関する対策に不安を抱いていることがわかりました。また、「どのような点に不安を感じていますか＜MA＞」という問では、「地域や学校によってできる学習格差」(134)が第1位、「先の見えない不透明さ」(122)が第2位という結果となりました。今後の教育方針は学校や自治体によって様々であり、見通しのつかない学校教育に対する不安感が多くなっていると考えられます。[画像2: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-721587-1.png ][画像3: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-854113-2.png ]2.約9割が行政の対策として「オンライン授業の普及」に期待！ 学校現場の対応においても8割以上が「オンライン授業の活発化」を求めている 「学習の遅れに関する行政の対策で期待しているものはどれですか＜MA＞」という問では、約9割が「オンライン授業の普及」(209)と答え、教育におけるオンライン化への期待度の高さが伺えます。 また、「学習の遅れに対して、学校現場にどのような対応をしてほしいですか＜MA＞」の質問に対しても、8割以上が「オンライン授業の活発化」(199)と回答し、次に「ネット環境の設備などの補助」(145)が続いています。新型コロナウィルスによって突然訪れた休校処置に対し、今後このような学習の遅れがでないようにテクノロジーも駆使した学習を求める親が増えていると考えられます。[画像4: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-974359-3.png ][画像5: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-403931-4.png ]3.学習の遅れに対する家庭での対応では「オンラインによる学習ツールの整備」が最も多い結果に！ 一方で特別定額給付金を生活費に当てる人が約半数 「学習の遅れに対して、家庭ではどのように対応をしていきますか＜MA＞」という問では約7割が「オンラインによる学習ツールの整備」(164)と答え、次に「ネット環境の整備」(131)が続いています。新型コロナウィルスにより、学習におけるオンラインの需要が高まり、補助的学習コンテンツとしてオンラインを選びたいと考えている家庭が多いことがわかりました。 その一方で、「特別定額給付金10万円はどのように使用しますか＜MA＞」という問では、約半数が「生活費」(117)と回答しています。オンライン学習に関する環境整備を検討する一方で、教育費にお金を回す余裕がなく、家計のやりくりをしながら子どもの学習環境を整えることが求めていることが伺えます。[画像6: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-905997-5.png ][画像7: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-235540-6.png ]【スクールTV概要】 「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の主要科目の教科書内容を網羅した小中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本の教科書に対応した授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。 また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。■URL ：https://school-tv.jp/■利用料金 ：無料 有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供） ・スクールTVプラス：月額300円 ・スクールTVドリル：200円～ ※学習教材により異なる■対象 ：小学生（1年生～6年生）、中学生（1年生～3年生）■学習内容 ：小学校1～2年生：算数 小学校3～6年生：算数・社会・理科 中学校1～3年生：数学・社会・理科・英語・国語■サービス特徴：[画像8: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-752719-7.png ]1.「授業動画が見放題」 ・小中学校の教科書に対応した授業動画が見放題 ・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、 テレビを見るような感覚で楽しく学習できる ・映像総数：約1,000本2.「やる気を育てる講師陣」 ・有名大学の現役学生を講師として採用 ・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」 ・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入 ・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける ・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能【「子ども未来キャリア」概要】 「子ども未来キャリア」は、小学生から&ldquo;夢&rdquo;や&ldquo;目標&rdquo;を持ち、&ldquo;社会で必要な力&rdquo;を育む次世代型社会体験スクールです。夢・目標を持てるための「キャリアビジョン」と、夢・目標を叶えるための「ビジネススキル」両輪を育みます。「QMIメソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて授業を実施します。使う学習ツールは子どもたちに具体的想起をうながす「スライド投影」と学習テーマを疑似体験できる完全オリジナル「テーブルゲーム（ボードゲーム・カードゲーム）」です。「QMIメソッド」では、子どもたちが自分のこととして学ぶことができるため、意欲的かつ、効率的に楽しみながら学ぶことができます。[画像9: https://prtimes.jp/i/13831/107/resize/d13831-107-469132-8.png ]■URL ：https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/■教材対象年齢：小学1年生～小学6年生■販売対象 ：全国の子ども向けスクールや学習塾など教育関係の組織・企業■学習テーマ ：国際的に定義された「21世紀型スキル」10領域の解釈と日本の子どもに必要な社会的スキルの学習テーマで構成されています。現在定義されたテーマは14ですが、これらの要素は「時代・社会」や「子どもたちの環境」、「保護者が求める環境」に沿い、常に更新されていきます。A.お金の大切さと成り立ちを知ろうB.夢を叶える&quot;逆算思考&quot;を学ぶC.家族・友達と仲良くいられる&quot;コミュニケーション&quot;を知ろうD.友達と協力することの大切さを知る チームで活躍する&quot;チームワーク&quot;E.自分の意見が言えるようになる 子ども&quot;ディスカッション&quot; など【株式会社イー・ラーニング研究所】名称 ：株式会社イー・ラーニング研究所本社 ：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F代表者 ：代表取締役 吉田 智雄URL ：https://e-ll.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ