eラーニング市場(日本) - 市場機会と顧客特性

[画像1: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-286619-0.jpg ]2020年８月13日発表用資料English Studio TokyoESTホールディングス株式会社03-6883-7797info@englishstudiotokyo.comwww.estonlineseries.comeラーニング市場は、2019年から2026年にかけて、全世界で2,000億ドルから3,750億ドル1と、ほぼ2倍に成長すると予想されています。そのようなeラーニング市場の規模や成長のポテンシャルを扱った調査は数多くありますが、消費者の意思決定に介在するインセンティブメカニズムや、eラーニング市場にこれから参入するベンチャー企業にとってのチャンスに関する調査はほとんど行われていません。今回は、将来のeラーニングプロバイダーにとってのインセンティブメカニズムについての理解を深めることを目的に、English Studio Tokyo (EST)が日本市場の現状やeラーニングの購入に影響を与える意思決定者に関する調査を行いました。調査の時期は日本で新型コロナウイルスの感染拡大が続く2020年6月、は現在ESTで対面型のランゲージトレーニングサービスを受講中の38名となっています。数は多くないとは言え、様々な業種や年齢層を幅広くカバーしており、グローバル志向の日本に作用している大きな市場原理を適正に反映したものとなっています。[画像2: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-181042-1.jpg ]2020年6月の時点で、回答者の65％が1件以上のeラーニングサービスを購入していましたが、の1/3以上が有料サービスをまだ利用していませんでした。の大部分はすでに何らかの自己改善プログラムを採用していたため、35％がまだオンラインに不参加という事実は、現状への不満に応えられるサービスに機会があること、あるいは無償サービスが受講者の期待に応えていることを示唆していると言えます。[画像3: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-496601-2.jpg ]世界のeラーニング市場は前年比で14％伸びていますが1、回答者の22％がeラーニングソリューションの追加購入を検討していることから、日本市場の伸びは世界を上回るように思われます。これは投資全般でなく、契約するサービス件数を表す数字ですが、プロバイダー各社の価格設定が一定であると仮定すると、日本市場は今後5年間、世界平均を上回るスピードで成長すると見込まれます。この需要増加は、新型コロナウイルスその他の要因によってeラーニングの導入が滞ったことに対する市場のリバランスであると考えられ、日本の近年の伸び率3.6％2は世界の伸び率と拮抗しています。[画像4: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-436013-3.jpg ]受講者にとっての最大のモチベーションは、改善や進捗状況が一目で分かるとなっており、これに次いで24時間のオンデマンド対応が挙げられています。回答者の50％以上が24時間利用できることが重要であるとする一方で、50％近い回答者がトレーナーからその場でフィードバックをもらえることがサービスの選択に際して重要であるとしています。これら2つのグループが相互に排他的かどうかは不明ですが、市場参入を検討中のeラーニングプロバイダーにとっては、トレーナーへのアクセスを常時可能にすることも含めて24時間体制のサービスを提供することが重要です。[画像5: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-415662-4.jpg ]趣味や自己実現と&quot;Other&quot;の合計が全体の1/4強を占めていますが、回答者の大多数(73％)はeラーニングがキャリア開発などに役立つと感じています。明確な目標なしにを向上させようとする一般的なサービスよりも、プロフェッショナルやキャリアアップ志向の人を対象としたサービスの方が優位にあるようです。[画像6: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-586341-5.jpg ]外部あるいは社会からの圧力がない状況でオンライン受講を続けるには、一般にモチベーションが重要なファクターとされますが、今回の回答者はオンライン受講型でモチベーションを保つことが対面型と較べてわずかに難しい程度としています。これがの「グリット」(やり抜く力)を示しているのか、それともこの質問の前提が「ガイド付き」トレーニングなのか「ガイドなし」トレーニングなのか、明確でないことがこうした回答につながったかは不明です。日本のeラーニングプログラムについては「グリット」の詳しい調査が必要であり、カウンセラーあるいは一定したモチベーターの影響がサービスのACL (平均顧客寿命)における重要な要素であるかどうかについても、さらなる調査が求められます。[画像7: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-864663-6.jpg ]回答者の60％以上が学習プロセスにトレーナーや他の受講生との関わり合いが必要だとしているこの結果は、自己学習をそれほど支持していないとされる世界的な傾向と一致していますこの市場が2021年までに335億ドルまで縮小するとする報告もあります3。この部門で成長を目指すeラーニングプロバイダーにとっては、ACLの長期化を図る上でも、人と人とが実際に関わり合う環境がある程度必要になると考えられます。[画像8: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-879884-7.jpg ]これからもeラーニングソリューションへの信頼を築くことが成長促進のカギになると見られるものの、対面型プログラムよりもオンラインプログラムを信頼すると答えた回答者はゼロ、両者を同等と見なしている回答者も37％にとどまりました。[画像9: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-855853-8.jpg ]eラーニングへの転換率は、それまでの対面型トレーニングを通した企業への信頼によって大きく左右されると考えられていましたが、このような過程を通して企業を適任と判断する回答者がいる一方で、ほぼ同数の回答者が対面型トレーニングの経験がオンラインへの意思決定に影響しないとしており、この設問では意見が二分される形となりました。顧客基盤が弱く、対面型トレーニングの実績も乏しいeラーニングのスタートアップ企業にとっては、朗報と言える結果でしょう。[画像10: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-962644-9.jpg ][画像11: https://prtimes.jp/i/63215/2/resize/d63215-2-223656-10.jpg ]eラーニングコンテンツの品質や範囲以外の価値が重視されることがはっきり分かる結果となりました。競争が激化するこの市場では、企業価値の伝達方法がますます重要になると予想されることから、明確なアイデンティティがない企業にとっては、eラーニングサービス以外にも価値あるものが提供できることをうまく伝えることが重要になってきます。結論日本のeラーニング市場は、他の先進国の市場に較べると未成熟と考えられますが、今後5年間で急速に再調整が進むことが予想されます。その中で、実績や社会的要素を自己分析することの必要性が大きな影響因子になると見込まれるものの、このデータは最近のロックダウンの影響や社会的接触の必要性の高まりとして特に顕在化する可能性があります。プロバイダーの価値観や倫理観も、今後5年間の購入決定に大きく作用すると考えられます。追跡調査今回の調査結果をより有意義なものにするにはさらに多くのデータが必要であり、今後の追跡調査も計画されています。現在の調査にご参加いただける場合は、こちらをご覧ください：https://instantelegance.typeform.com/to/iZ4UM1fUリソースこのレポートをオリジナル画像付きで閲覧するには、こちらをご覧ください：https://www.dropbox.com/sh/hxr46pqmjzixyxo/AAD_RHzuchVqDr626K-hhOtTa?dl=0参考文献1. Wadhwani, P, Gankar, S 2019, E-Learning Market Size By Technology (Online E-Learning, Learning Management System (LMS), Mobile E-Learning, Rapid E-Learning, Virtual Classroom), By Provider (Service, Content), By Application (Academic [K-12, Higher Education, Vocational Training], Corporate [SMBs, Large Enterprises], Government), Industry Analysis Report, Regional Outlook, Growth Potential, Competitive Market Share & Forecast, 2020 &ndash; 2026, Global Market Insights, viewed on 30th July 2020 &lt;https://www.gminsights.com/industry-analysis/elearning-market-size &gt;.2. Yano Research Institute 2018, e-Learning Market in Japan: Key Research Findings 2018, Yano Research Institute, viewed on 30th July 2020 &lt;https://www.yanoresearch.com/en/press-release/show/press_id/1869 &gt;.3. Global Industry Analysts 2020, E-learning: Global Market Trajectory & Analytics, Global Industry Analysts, viewed on 30th July 2020 &lt;https://www.strategyr.com/market-report-e-learning-forecasts-global-industry-analysts-inc.asp &gt;ESTについてESTホールディングス株式会社グループの一翼を担うEST (English Studio Tokyo) は、ビジネスの拡張や国際的な影響力の行使に向けてコミュニケーション能力の向上を目指すプロフェッショナルにトレーニングサービスを提供しています。2004年、アーンスト・アンド・ヤング社(ロンドン)の元ITコンサルタントによって設立されて以来、基幹業務でコミュニケーション能力を駆使するプロフェッショナルをサポートしてきました。各分野のエキスパートとの協働を得意とするESTは、ガバナンス、eコマース、小売、バイオテクノロジー、AI、エネルギー、ホスピタリティなど、様々な分野のクライアントと協働しています。また、エグゼクティブ向けのスペシャリストプログラムのほか、説得性の高い口頭表現力を身に付けるための徹底したプレゼンテーショントレーニングも提供しています。これまで、ESTのプレゼンテーションは、ベンチャーキャピタルからの資金調達から、東京都知事による国際エネルギーフォーラムでのプレゼンテーションまで、幅広い目的に活用されてきました。2020年東京オリンピック招致に向けてIOCで行われたプレゼンテーションにも、ESTによるトレーニングの効果が活かされています。最近ではサブスクリプション方式のサービスも導入し、時間がないプロフェッショナルのための自己学習システム「パターンで覚える」ビジネス英語(https://estonlineseries.com)やプロフェッショナル向けの日常英語表現ヒント集(無料) (https://www.youtube.com/c/ESTOnlineTokyo/featured)、さらには業界プロフェッショナル向けの総合的なAI方式プラットフォーム(https://learn.estonline.com)も展開しています。*AI方式プラットフォームEST Onlineのサンプル動画はこちらからご覧ください（https://vimeo.com/447049812/0719ea8cf4 ）。お問い合わせEmail: info@englishstudiotokyo.comPhone: 03-6883-7797企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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