～新素材LIMEXの普及を通じて、資源問題の課題解決や途上国に「安全な水」を届ける取り組みを推進～
株式会社TBM（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：山崎敦義、以下TBM）は、公益社団法人日本青年会議所（事務局：東京都千代田区、会頭：石田全史、以下JCI日本）と、プラスチック・紙の代替となる石灰石を主原料にした新素材「LIMEX」の普及を通じて、SDGsへの貢献を目指す連携を開始しました。約30,000人の会員を有するJCI日本と連携し、LIMEX製品の普及を日本全国に展開することで、石油や水・森林などの資源保全や気候変動対策、LIMEXのアップサイクルを通じた資源循環モデルの構築など、SDG12「循環型の消費と生産」を中心に、SDGsへの貢献を推進してまいります。また、本取り組みの開始に合わせて TBM は、2016 年より JCI 日本が推進している途上国へ「安全な水」を届けることを目的とした「SMILE by WATER」キャンペーンに賛同し、売上の一部は、本活動に寄付されます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/16815/143/resize/d16815-143-477449-0.jpg ]
■ 背景
TBMが開発するLIMEXは、炭酸カルシウムなど無機物を 50%以上含む、無機フィラー分散系の複合材料です。LIMEXをペレタイザで粒状に加工した「LIMEXペレット」から、石油の使用量を減らしてプラスチック代替製品を製造することが可能です。また、シート状に成膜し、各種印刷方式へ対応させた「LIMEX シート」から、水や木をほぼ使わずに紙の代替製品を製造することが可能です。また、複合体であるLIMEXを適切な温度で冷却加工や、均一な大きさ・形状への裁断加工を施し、さらに、LIMEX製品は、マテリアルリサイクル(材料リサイクル)が可能です。これまで、炭素効率の良い循環型社会の実現に向けて、回収・リサイクルの仕組みづくりに取り組んできました。実績として、2018 年にはイベントや自治体で使用された LIMEX シート製品を回収して再製品化、2019 年には印刷会社様で発生した LIMEX シートの端材を回収して再製品化、2020 年には to B と to C 両方の事業者でのクローズドループのリサイクルを実現しました。LIMEX製品使用後の製品の扱い方によってライフサイクルでのCO2 排出量は変化するため、今後において、回収ルートや再生製品ラインナップの拡充、再生材利用率の向上など、パートナーの企業、団体の皆様と共にさらなる環境配慮型の仕組みづくりを推進していきます。
株式会社TBM（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：山崎敦義、以下TBM）は、公益社団法人日本青年会議所（事務局：東京都千代田区、会頭：石田全史、以下JCI日本）と、プラスチック・紙の代替となる石灰石を主原料にした新素材「LIMEX」の普及を通じて、SDGsへの貢献を目指す連携を開始しました。約30,000人の会員を有するJCI日本と連携し、LIMEX製品の普及を日本全国に展開することで、石油や水・森林などの資源保全や気候変動対策、LIMEXのアップサイクルを通じた資源循環モデルの構築など、SDG12「循環型の消費と生産」を中心に、SDGsへの貢献を推進してまいります。また、本取り組みの開始に合わせて TBM は、2016 年より JCI 日本が推進している途上国へ「安全な水」を届けることを目的とした「SMILE by WATER」キャンペーンに賛同し、売上の一部は、本活動に寄付されます。
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■ 背景
TBMが開発するLIMEXは、炭酸カルシウムなど無機物を 50%以上含む、無機フィラー分散系の複合材料です。LIMEXをペレタイザで粒状に加工した「LIMEXペレット」から、石油の使用量を減らしてプラスチック代替製品を製造することが可能です。また、シート状に成膜し、各種印刷方式へ対応させた「LIMEX シート」から、水や木をほぼ使わずに紙の代替製品を製造することが可能です。また、複合体であるLIMEXを適切な温度で冷却加工や、均一な大きさ・形状への裁断加工を施し、さらに、LIMEX製品は、マテリアルリサイクル(材料リサイクル)が可能です。これまで、炭素効率の良い循環型社会の実現に向けて、回収・リサイクルの仕組みづくりに取り組んできました。実績として、2018 年にはイベントや自治体で使用された LIMEX シート製品を回収して再製品化、2019 年には印刷会社様で発生した LIMEX シートの端材を回収して再製品化、2020 年には to B と to C 両方の事業者でのクローズドループのリサイクルを実現しました。LIMEX製品使用後の製品の扱い方によってライフサイクルでのCO2 排出量は変化するため、今後において、回収ルートや再生製品ラインナップの拡充、再生材利用率の向上など、パートナーの企業、団体の皆様と共にさらなる環境配慮型の仕組みづくりを推進していきます。
