JFrog、業界初 Private Distribution Networkを発表 - ソフトウェア更新の大規模なアプリケーション配信を高速化

革新的な技術によりソフトウェア配信が格段にスピードアップ ／ ハイブリッドインフラストラクチャ、エッジ、 IoTデバイスなどの大規模環境における配布と同時ダウンロードを高速化カリフォルニア州サニーベール（2021年5月26日）&mdash; Liquid Softwareを提唱するJFrog Ltd.（NASDAQ: FROG）は、毎年恒例のDevOps ユーザー・カンファレンスswampUP（スワンプ・アップ）で、業界初の新機能Private Distribution Networkを発表しました。Private Distribution NetworkはJFrog DevOps Platformに組み込まれたJFrog Distributionの革新的な新機能で、ソフトウェアアップデートのための安全性と拡張性の高いハイブリッド配信ネットワークを簡単に設定・管理できます。Private Distribution Networkは従量課金制のサービスソリューションで、HTTPベースで安全なP2PとCDNという統合ネットワークと高速化のテクノロジーにより、大規模な混合インフラストラクチャとカスタマイズ可能な多層ネットワークトポロジを実現します。また、ソフトウェア配信の速度を格段に向上させ、アプリケーションのアップデートや、何万もの環境、エッジ、組み込み／IoTデバイスへバイナリの同時ダウンロードを迅速に行えます。JFrogの共同創設者兼CTOのYoav Landman（ヨーブ・ランドマン）は次のように述べています。「JFrogのLiquid Softwareは、開発者によるコーディングから各デバイスへの配信まで、シームレスで安全なアップデートフローを目指しています。エンドポイントの数が増加し続ける中で、信頼性を維持しながら膨大な規模でソフトウェアを配信することは容易ではありません。Private Distribution Networkの活用で、ユーザーのエッジに近い場所でのアプリケーションの配信や、大規模なランタイム環境やIoTフリートでのアプリケーションのリリースを必要とする企業も、ニーズに合わせた規模で素早く配信できます。あらゆるソースから配信先までの徹底したトレーサビリティと制御により、最大限迅速にソフトウェアを本番環境で使用可能にします」課題：開発されたアプリケーションをシステム開発ライフサイクル（SDLC）の次のフェーズや本番環境に移行させるためには、ネットワークを通じてソフトウェアバイナリとソフトウェア部品表（SBOM）を迅速、安全、確実に配信する必要があり、プロセス全体で複数回配信することもあります。IDCによると(1)、2023年までに新しいインフラストラクチャの50%以上がエッジに導入されるようになり、今年中には700万のエッジに380億の「モノ」がオンライン接続されると予測されています。エッジとIoTの急激な成長や、クラウドネイティブアプリケーションの導入数・頻度の増加に伴い、特にネットワークの物理的制限を越えて数千の環境やデバイスにアップデートをリリースする必要がある場合、大規模なソフトウェア配信に新たな課題とボトルネックが生じています。JFrog Platformは大規模配信プロセスにおけるネットワークのボトルネックや障害を回避する唯一のエンドツーエンドのセントラルDevOpsソリューションであり、ソフトウェア配信のパラダイムに対応して大規模配信プロセスの新たな課題を解決できる唯一のソリューションでもあります。主な特長：ユーザーはトポロジを定義し、コンテンツキャッシュやネットワークを最適化する多層のカスケードネットワークに配信ノードを展開して、ソフトウェア配信と展開を高速化し、大規模なランタイム環境で大量のダウンロードが可能になります。JFrogのPrivate Distribution Networkは高速性、信頼性、拡張性、シンプルなオペレーションを実現できるように、ゼロから設計されています。■ ハイブリッド配信に対応 オンプレミスのデータセンター、クラウド／マルチクラウド・インフラストラクチャ、エッジ、IoT、組み込みデバイスなど大規模な混合環境に対応。■ 信頼性の高い配信 変更不可能な署名付き分散型リリース、分散型トランザクションの検証、オープンソースのセキュリティ脆弱性やライセンスに関する追加設定不要なコンプライアンスポリシーのサポート、ロールベースアクセス制御（RBAC）に対応し、あらゆる分散型パッケージとダウンロードのソース、送信先、整合性のトレーサビリティと可視化によってセキュリティ、コンプライアンス、ガバナンスを確保。■ ネットワーク利用率とレジリエンシーの向上 特許出願中のネットワーク最適化テクノロジーに加え、キャッシングとアクセラレーションの多層レイヤーにより、 インバウンド専用ファイアウォールを通過する必要がある場合や、工場や小売店のエッジなど接続性が制限されたオンプレミスリソースの場合などでも、ネットワーク利用率とレジリエンシーが向上。■ 無限の拡張性 ネットワークの制約やダウンロードの急増にも柔軟に対応できる展開トポロジによって、大規模なインフラストラクチャにおけるリリースをサポート。■ バイナリを重視したパッケージ認識型配信 あらゆるエンドポイントで急増するバイナリを効果的に管理・追跡。■ DevOpsネイティブのソフトウェア配信 組織のSDLCプロセス、CI/CDパイプライン、バイナリ管理プラクティス、セキュリティポリシーと緊密に統合。■ 管理費不要で低TCO DIYソリューションとは異なる、軽量のエッジアクセラレータとセルフサービス管理機能。■ 従量課金制 あらゆる環境で、ビジネスとインフラストラクチャの成長に応じた料金で使用可能。■ 大規模配信を迅速化 ボタンをクリックするだけで、大規模なハイブリッドインフラストラクチャとエッジ上のあらゆる配信グループにソフトウェアを配信可能。■ 大量のソフトウェアバイナリの同時ダウンロード／使用に対応 同時展開用のバイナリにアクセスする多数の本番ノードやエコシステム、パートナー、ユーザーをサポート。数十から数百の軽量の配信ノードのグループを使用してネットワークの制限を克服し、HTTPS ベースでファイアウォールに対応できるようカスタマイズされたP2Pプロトコルにより、コンテンツの高可用性を実現。JFrogのPrivate Distribution Networkは現在プライベートベータ版として提供されており、正式版は2021年第3四半期にリリースされる予定です。初期費用不要で、実際の使用量に応じた従量課金制で提供されるため、簡単に拡張できるソリューションです。詳細のお問い合わせやプライベートデータ版のお申し込みについては https://jfrog.com/distribution-network/ をご覧ください。[画像1: https://prtimes.jp/i/54676/7/resize/d54676-7-334349-0.png ][画像2: https://prtimes.jp/i/54676/7/resize/d54676-7-158530-1.png ](1) IDC Infographic, sponsored by JFrog, Accelerate Trusted Distribution of Innovation Everywhere, 2020※本プレスリリースは、2021年5月26日（現地時間）に米国JFrogが発表したプレスリリースの翻訳版です。原文（英語）はこちらをご参照ください：https://jfrog.com/press/jfrog-releases-the-industrys-first-private-distribution-network-for-software-updates-to-accelerate-large-scale-application-delivery/JFrogについてJFrogのビジョンはLiquid Softwareを通じて継続的なソフトウェアリリース管理（CSRM）を可能にし、開発者が中断することなくエンドユーザーに安全に高品質なアプリケーションをコーディングできるようにすることです。JFrogのプラットフォームは世界をリードするユニバーサル、ハイブリッド、マルチクラウドのDevOpsプラットフォームであり、JFrog製品はAWS、Microsoft Azure、Google Cloud上でオープンソース、セルフマネージド、SaaSサービスとして利用できます。JFrogは何百万人もの開発者やお客様から信頼されており、Fortune 100の企業の殆どがDevOpsのパイプラインを管理するためにJFrogのソリューションを活用しています。詳細はjfrog.comをご覧ください。将来予測に関する記述についての注意事項本プレスリリースには、革新的なテクノロジーや製品リリース、ソフトウェア配信の迅速化などに関する記述が含まれていますが、これらはリスクや不確実性などの影響を受ける可能性のある将来の見通しです。ソフトウェアのセキュリティと可用性を維持する当社の能力、セキュリティ侵害のリスク、当社の製品やプラットフォームの機能に関連する障害や性能上の問題のリスク、急速に変化するテクノロジーやお客様のニーズに適応し対応する当社の能力、あるいは2020年12月31日に終了した年度の様式10-Kの年次報告書や2021年3月31日に終了した四半期の様式10-Qの四半期報告書などの当社が米国証券取引委員会（SEC）に随時提出する文書や報告書に詳述されるリスクなどのリスクと不確実性により、将来予想に関する記述が実際とは著しく異なる場合があります。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ