「すらら」「すららドリル」EdTech導入補助金活用に向けた導入説明会を6月10、15、29日にオンライン開催 (2021年6月7日)

学校・自治体の教育イノベーションをサポート株式会社すららネット（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：湯野川孝彦）は、EdTech導入補助金活用に向けた「すらら」「すららドリル」説明会を6月10日（木）、6月15日（火）、6月29日（火）に学校・自治体向けにオンラインで開催します。[画像: https://prtimes.jp/i/3287/337/resize/d3287-337-265609-0.jpg ]すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、AI&times;アダプティブ 教材「すらら」を、国内では 約 2,200校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。AI&times;アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな e-ラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解&rarr;定着&rarr;活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストにより、学びの個別最適化を実現する「すらら」の姉妹版という位置づけで、主に公立小中学校で活用されています。経済産業省が進める学びと社会の連携促進事業（先端的教育用ソフトウェア導入実証事業）費補助金（以下、EdTech導入補助金）は、EdTechを学校などに導入実証する事業者に費用の一部を補助する制度で、学校や教育委員会などの費用負担を軽減することによりEdTechを導入しやすくし、教育のイノベーションにつなげることを目的としています（EdTech導入補助金2021：https://www.edt-hojo.jp/）。2020年度に続き今年度もEdTech導入補助金が実施されることを受け、すららネットはEdTech導入補助金事業者として申請を予定しています。このたびすららネットが「EdTech導入補助金」サイト「EdTechツールを取り扱うEdTech事業者一覧」に掲載されたことを受け、学校・自治体向けに説明会を開催します。2020年度、EdTech導入補助金の交付を受けたことにより全国672校の実証校に「すらら」「すららドリル」が導入され、約25万人の生徒が学習しました。小学校低学年から高校までの主要五科目のコンテンツをすべて利用できる強みを活かし、「すらら」「すららドリル」導入校では、導入前後の小テストの正答率が上昇したといった学習成果、教員の授業準備にかける時間が大幅に減少したといった負担軽減の効果が見られました。終了後の児童・生徒アンケートからも「わかるようになった」「集中できるようになった」という声がみられ、今後さらに多くの学校で活用が進むことが期待されています。本事業にて交付が決定されると（2021年8月下旬予定）、2022年3月下旬（予定）まで「すらら」または「すららドリル」を無償で利用することができます。本事業の申請者はEdTech事業者であり、学校・自治体が本事業を活用するためには、EdTech事業者に事前に打診の上、導入、活用計画を策定する必要があります。詳しい利用方法についてはセミナーで説明予定です。事業の詳細については「EdTech導入補助金」サイトを参照してください（EdTech導入補助金2021：https://www.edt-hojo.jp/）。セミナー参加については下記より申し込みを受け付けます。https://surala.jp/school/info/edtech-hojo/#すららネットは今後も、コンテンツの拡充や新サービスの拡大を図り、多様化する教育業界をサポートするとともに、学習者に新しい学習体験を届け、「大人になっても役に立つ真の学力」と「努力をすれば結果が出るという自信」を提供していきます。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ