DNPと三菱地所の事業責任者が登壇、「新規事業開発の進め方」セミナーを8月3日(火)に開催

イシン株式会社（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：片岡 聡）は、大日本印刷 松嶋氏・三菱地所 那須井氏をお招きし、オンラインセミナー『DNP & 三菱地所のイントレプレナーが語る「実践的」新規事業開発の進め方』を開催いたします。[画像: https://prtimes.jp/i/21299/25/resize/d21299-25-ad4b04d6d272eb0d62d0-0.png ]■イベント詳細・参加申込こちらのフォームからご登録ください。https://go.techblitz.com/blitzseminar-dnpmec-20210803/■イベント内容8/3（水）に大日本印刷 松嶋氏・三菱地所 那須井氏をお招きし、オンラインセミナー「DNP & 三菱地所のイントレプレナーが語る「実践的」新規事業開発の進め方」を開催いたします。印刷・不動産という基幹事業から派生し、さまざまな新規事業を手がけている両社。そのなかで、若くして事業選定から立ち上げまでを自らの手で推進しているのが松嶋氏・那須井氏です。本セミナーは、両社の新規事業立ち上げのキーマンである両名をお迎えし、企業内で新規事業立ち上げを進める際に実際に体験した、失敗談を含めた「新規事業のリアル」をお届けします。■イベント概要DNP & 三菱地所のイントレプレナーが語る「実践的」新規事業開発の進め方- 各社の事業創出プロセスとBLITZPortalを通じた情報活用術を公開 -内容：大企業内での新規事業開発の進め方新規事業開発に必要な情報をどう得るか主催：TECHBLITZ（イシン株式会社）日時：2021/8/3（火）日本時間10:00-11:00形式：オンライン講演｜事前登録制費用：無料言語：日本語申込：https://go.techblitz.com/blitzseminar-dnpmec-20210803/■グローバルイノベーション情報メディア「TECHBLITZ」とはhttps://techblitz.com/「TECHBLITZ」は、世界のスタートアップエコシステムと日本をつなぐメディアです。最新の世界のスタートアップ情報や、各地のエコシステムの動向、日本企業のオープンイノベーション活動を現地取材し、発信しています。またメディアネットワークを活かし、日本企業に向けて「BLITZ Portal」の運営や、各種イノベーション支援をおこなっています。■イノベーション情報サービス「BLITZ Portal」とはhttps://techblitz.com/blitzportal-lp01/スタートアップは自社をとりまく環境変化の先行指標です。特にシリコンバレーやイスラエルなどの海外スタートアップからは、数年後の日本で起きる変化を読み取ることが可能です。そうした海外スタートアップ情報を、協業パートナーの発掘だけでなく、企画業務における新潮流のベンチマークや先行ビジネス調査として活用するケースが増えています。一方、情報収集における課題として、グローバルテックトレンドの収集難易度の高さが指摘されています。トレンド把握には、常に他言語の最新情報を追い、さらに自社に活かせる形で整理することが求められます。他業務と平行しながらこれらを続けることは困難だという声が、メディア「TECHBLITZ」や関連イベントを運営する中で数多く寄せられていました。イノベーション情報サービス「BLITZ Portal」は、新規事業開発業務におけるこれらの課題を解決し、日本企業のイノベーションを情報によって支援することを目的に作られたサービスです。■イベント参加申込事前登録制となります。こちらのフォームからお気軽にご登録ください。https://go.techblitz.com/blitzseminar-dnpmec-20210803/【会社概要】Ishin Group会社名 ：イシン株式会社代表取締役会長：明石 智義代表取締役社長：片岡 聡所在地 ：東京都新宿区新宿6-28-7 新宿イーストコート7F設立 ：2005年4月（1999年創業 「ベンチャー通信」創刊）URL ：https://www.ishin1853.co.jp/Ishin USA会社名 ：Ishin USA, Inc.CEO ：丸山 広大所在地 ：2445 Augustine Dr. Suite 150, Santa Clara, CA 95054 USA設立 ：2015年7月【本件に関するお問い合わせ先】イシン株式会社 担当：高橋 知宏（グローバルイノベーション（GI）事業部）TEL ：03-5291-1580(代表) Email：info@techblitz.com◇◆現在、当社では従業員の在宅勤務を実施しております◆◇誠に勝手ではございますが、先般の新型コロナウイルス感染症対策として従業員の在宅勤務を実施しております。誠に恐れ入りますが、お問い合わせはメールにてお願いいたします。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ