ドローイングアンドマニュアルが渋谷オフィスを開設　−アイデアを育み、表現を追求する、共創のためのスペース−

数々の広告、MV、番組等を制作するクリエイティブカンパニー、ドローイングアンドマニュアル株式会社(本社:東京都 世田谷区奥沢、代表取締役社長:唐津 宏治) は、2022年1月より渋谷に新オフィスを開設したことをお知らせします。[画像1: https://prtimes.jp/i/74747/12/resize/d74747-12-45744d9f7c20da8c0981-6.jpg ][画像2: https://prtimes.jp/i/74747/12/resize/d74747-12-f1f8fca9863458ee726c-0.jpg ][画像3: https://prtimes.jp/i/74747/12/resize/d74747-12-aa7f1e7b5b16cfecfb8d-4.jpg ]新オフィス開設背景と目的世田谷区奥沢にあるオフィスに加え、より交通の便がよく、尚且つ皆様とくつろげる環境でお話ができる空間をと考え、渋谷オフィス開設に至りました。天気の良い日は、とても素敵な光の入る明るいスペースとなっており、気持ちの良い窓際のミーティングスペースや、落ち着いてじっくり集中のできる編集スペース、B1フロアでは大画面で試写ができる設備も用意しました。またインテリアは、当社が金沢市にて運営するギャラリーショップ「wai / 歪（わい）」で販売している箱馬などのアイテムも活用しています。新オフィスにお立ち寄りいただいた皆様に、少しでも快適に、心地よい時間を過ごして頂けたらと考えています。渋谷オフィス概要所在地 ：Villa 表参道（東京都渋谷区神宮前5-22-5 ヴィラ表参道C）アクセス：JR山手線 渋谷駅 徒歩12分、東京メトロ銀座線 表参道駅 徒歩11分、東京メトロ半蔵門線 表参道駅 徒歩11分新オフィス DRAWING SHIBUYA 開設にあたって | ドローイングアンドマニュアル代表取締役社長 唐津宏治新型コロナウイルスの流行によって、当社でもリモートワークでの業務を推進してきました。オンライン会議ツールの導入や、クラウドサービスの活用などにより、業務を推進する上では問題なく進行することはできましたが、やはり「クリエイティブ」という領域においては少し物足りなさを感じていました。人と会って話をすることで考えもしなかったアイデアが生まれる。集中できるスペースで表現のディテールをとことん追い込んでいく、大きな画面で映像を確認し意見を出し合い表現を高めあう。これまで当たり前に行われてきたこれらの営みのダイナミズムの価値を、改めて再確認した数年間だった様に感じます。「新しい生活様式」において、1人部屋に籠り、感覚やスキル、思考を研ぎ澄ましたクリエイターや、クライアントが再び集まれる場所を作ることで、また新しいクリエイションが生まれるのではないかと、本オフィス開設にいたりました。世間的にはオフィスのあり方を考え直す機運も高まり、地方へオフィス機能を移したり、オフィス自体をなくす選択をする企業も多いのは承知ですし、これまで地方にいくつか拠点を作りビジネスをしてきた当社としてはその良さもわかりますが、いまこのタイミングで渋谷という街にオフィスをつくるということは、大きなチャレンジであり、またここから生み出されるクリエイティブをみなさんにお届けできるということを、とても嬉しく楽しみに思っています。もちろんコロナウイルスに関しましては十分な注意・対策をしながらオフィスを運営していきますので、お近くにお寄りの方はぜひDRAWING SHIBUYAにお立ち寄りください。感覚を研ぎ澄ましたスタッフがお待ちしております。一緒にクリエイティブを楽しみましょう。ドローイングアンドマニュアル株式会社についてDRAWING AND MANUAL = 図画工作を活動の理念としたクリエイティブカンパニーです。1997年にグラフィックデザイナーと映像作家が集まって創立され、モーショングラフィックス展という展覧会を開催し「動くグラフィックデザイン=Motion Graphics」という新しい概念を世界に先駆けて打ち出しました。これからもサステナブルで、楽しみながら学べるモノやコト、年齢や性別や言語を問わずに皆さんが楽しめるものを考え、つくり、伝えるのが私たちの仕事です。「希望」と「未来」を図画工作する会社として社会や暮らしのためのアイデアを生み、工夫をし続けます。代表取締役会長：菱川 勢一代表取締役社長：唐津 宏治設立 ：1997年5月26日事業概要 ：ブランドデザイン・映像制作・TV番組企画制作・広告企画制作・グラフィックデザイン・Web制作・プロモーション企画HP ：https://drawingandmanual.studio企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ