株式会社カケハシ代表取締役社長の中尾豊が東京薬科大学薬学部の客員准教授に就任

株式会社カケハシ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中尾 豊、代表取締役CEO： 中川 貴史、以下、当社）の代表取締役社長・中尾 豊が、2022年より東京薬科大学（本部：東京都八王子市、 学長：平塚 明）薬学部 応用生化学教室の客員准教授に就任したことをお知らせいたします。背景2015年、厚生労働省による「患者のための薬局ビジョン」が提唱されてから、薬局現場には対物業務から対人業務へのシフトが求められています。薬局が&ldquo;薬を渡すだけの場所&rdquo;から&ldquo;患者さんに付加価値を提供する場所&rdquo;になるためには、これまでの業務フローや薬剤師一人ひとりの考え方を大きく変革していく必要があります。当社は、薬局の働き方改革と患者満足を支援する薬局体験アシスタント「Musubi（ムスビ）」をはじめとしたテクノロジーを活用し、これからの時代にマッチした薬局づくりの支援を進めています。この度、日本の私立薬学教育機関において最も歴史が長く、最大規模(※1)を誇る東京薬科大学の客員准教授に就任し、これまで薬局DXで培ってきた知見をもとに、時代の変革期に立ち向かい地域医療で活躍できる薬剤師の輩出に貢献してまいります。※1「薬科大学（薬学部）学科別一覧 2019年（平成31年・令和元年）度」（文部科学省）を参照https://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2019/08/30/1352588_7.pdf概要取組内容と肩書については、下記となります。内容：地域医療の情報連携に関する研究肩書：客員准教授（薬学部応用生化学教室）委嘱期間（原則1年更新）：2022年1月1日～2022年12月31日株式会社カケハシ 代表取締役社長 中尾 豊[画像1: https://prtimes.jp/i/33983/49/resize/d33983-49-6bc73eef7c6ea464d2b0-0.jpg ]歴史と実績がある東京薬科大学において、このような大役を仰せつかることを大変光栄に思います。DXによる社会の変化が本格的に進みはじめた昨今、薬剤師業界も例外ではないと考えています。オンライン資格確認、電子処方箋、オンライン服薬指導、服用後のフォローアップ等、薬剤師業界もテクノロジー活用を無視できない時代です。薬学生にとって、こうした時代の流れを把握し、患者さんにさらなる価値を届けるための方法を学ぶ機会というのは、大きな意味をもつものだと思います。その教育の一助となれたら幸いです。＜プロフィール＞医療従事者の家系で生まれ育ち、武田薬品工業株式会社に入社。MRとして活動した後、2016年3月に株式会社カケハシを創業。経済産業省主催のジャパン・ヘルスケアビジネスコンテストやB Dash Ventures主催のB Dash Campなどで優勝。内閣府主催の未来投資会議 産官協議会「次世代ヘルスケア」に有識者として招聘。東京薬科大学 薬学部応用生化学教室 高木 教夫 教授[画像2: https://prtimes.jp/i/33983/49/resize/d33983-49-91932deeb9d2a4baf75d-1.jpg ]大きく変化する社会の中で、今後の薬剤師が担う役割を知り、より質の高い医療体制を構築していくうえで、データやデジタル技術を活用できる人材が益々重要になると考えます。氏の知識、経験、行動力そして患者さんを中心とした地域医療の発展に貢献したいという真摯な姿勢から、新たな時代を牽引する薬剤師の輩出にお力添えをいただきたいと思い、この度客員准教授としてご就任いただきました。＜プロフィール＞東京薬科大学 薬学部 医療薬物薬学科 応用生化学教室 教授 / 博士（薬学）。主な研究課題は、脳神経疾患の病態解析と新たな治療法・治療薬の開発。1996年、東京薬科大学 薬学研究科 薬学専攻卒。トロント大学 博士研究員を経て1999年より東京薬科大学へ入職。2013年より現在に至る。当社について「日本の医療体験を、しなやかに」をミッションに、医療現場の課題を深く理解し、最新の技術をもって今までにない医療システムを提供することで、社内外の医療従事者と一緒に日本の医療の未来をより良いものへと形作っていくことを目指します。＜会社概要＞会社名 株式会社カケハシ設 立 2016年3月30日所在地 東京都中央区築地4丁目1-17 銀座大野ビル9FU R L https://kakehashi.life/corporate.html＜本件に関する問い合わせ先＞株式会社カケハシ 広報メール: pr@kakehashi.life電 話: 03-5357-7853企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ