子どもがいる親世代に聞いた「2022年：教育改革に関する調査」6割以上が「資産形成」の新教科追加を知っているが、科目で認知度の差が浮き彫りに！

一方で、VUCA時代に即した新しい学びの導入には9割以上が賛成 ～賛成の理由は「幅広い視野」と「社会で役立つ力」を身につけるため～ ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所）は、2022年度から高校で始まる敎育改革に関する意識を調査するため、子どもがいる親を対象に「2022年：教育改革に関する調査」を実施いたしましたので発表いたします。 イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小・中学生向け次世代型社会体験教材『子ども未来キャリア』を展開しています。 今回、イー・ラーニング研究所では20代～50代の子どものいる親を対象に「2022年：教育改革に関する調査」を実施いたしました。その結果、科目によっての敎育改革への関心度の差と、先行きが見えない中で、時代の変化に対応できる力を身につけるための学びの充実と習得を望んでいることが分かりました。=============================================================【「2022年：教育改革に関する調査」調査概要】調査方法 ： 紙回答調査地域 ： 全国調査期間 ： 2022年1月7日（金）～2022年1月29日（土）調査対象 ： 20代～50代の子どものいる親 男女 計213人※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください=============================================================[画像1: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-f39b168047ee52777534-0.jpg ]1. 2022年度より高校でも全面実施される新学習指導要領、 「歴史総合必修化」の認知は約2割、「実用的な国語指導」については僅か1割にとどまる！ 新たな教育改革の認知拡大の必要性が明らかに！ 「2022年度より、高校で歴史総合（※1）が必修化することを知っていますか＜SA＞」という問で、「はい」と回答したのは2割弱、また「高校の国語の教科書が、実用文（※2）に重きを置くことを知っていますか＜SA＞」という問については、その認知は僅か約1割となりました。 学習指導要領改定により、小学校ではプログラミング教育必修化や外国語導入といった、新しい教育改革が既に導入されてきましたが、2022年度4月より実施される、高校での新たな教育改革に関する認知度は、まだまだ低いという結果になりました。時代の変化に合わせその学習内容も見直され進化しており、これから求められる力を育むための新しい学習への認知拡大が重要であることが伺えます。※1 日本史と世界史を統合して、近現代を中心に教えるという新科目※2 小説などの文学作品ではなく日常生活やビジネスなどで実際に用いられる文[画像2: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-8ed11b276cbb64989f59-1.jpg ][画像3: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-cfac8d2092b9f805ae40-2.jpg ]2. 高校での資産形成の授業導入についての認知は6割以上！ さらに、9割以上が「資産形成」などの学びは「小学生の頃から」必要と回答 最も求められる学びの形式は「体験型での学び」に 「高校の家庭科にて、資産形成の授業が導入されることを知っていますか＜SA＞」という問では、6割以上が「はい」と回答しました。新たに導入される教育改革の中でも、近年注目を集めている金融教育に関する項目は認知度が高く、関心の高さが伺えます。[画像4: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-29b291754e6e608bf19b-3.jpg ] また、「小学生の頃から、資産形成などの学びを行っていったほうがいいと思いますか＜SA＞」について「はい」と回答した人は9割以上に上りました。幼少期のうちから、お金の大切さやリスクを知り、いざというときお金に困らないような計画的な備えや、将来のライフプラン設計など、VUCA時代をよりよく生きるために必要とされる力を身につけて欲しいと思っていることが分かりました。 さらに、資産形成の学びについて、「どのような形の学びを行ってほしいですか＜MA＞」では、「体験型での学び」(172)が圧倒的に多く、「相互的な学び」(86)、「対面式での学び」(85)、「オンラインでの学び」(85)がほぼ同率で続きました。これまでの受動的な学びではなく、例えばゲーム形式などで実際に手を動かして子どもたちが興味を持ちやすいコンテンツにする、などの能動的な双方向型の学びによって、資産形成をより身近なものとして日常生活に活かして欲しいという想いを抱いていることが伺えます。[画像5: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-c2bb4ffeb53003a8a311-4.jpg ][画像6: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-6b76de3f732b2a48932e-5.jpg ]3. 9割以上が教育改革により新しい学びが増えることに賛成！ 賛成の理由は「幅広い視野」と「社会で役立つ力」を身につけるため 「教育改革により、新しい科目が増えていくことに賛成ですか＜SA＞」という問では、9割以上が「はい」と回答しました。また、教育改革における新教科追加について、賛成の理由としては、「子どもの視野が広くなると思うため」(136)、次いで「社会に役立つ学びとなるため」(133)となりました。僅かではありますが反対派の懸念点としては、「子どもの学習時間が増えるため」(6)、「学校として対応できるか不安ため」(4)といった理由が挙がりました。先の予測が難しい今の時代に、子どものうちから幅広い視野を身につけ、将来役に立つ学びを習得することにより、これから先の社会変化にも柔軟に対応できる力を身につけ、子どもたち自らの人生を切り拓いていって欲しいという想いが伺えます。また、単なる詰め込み教育ではなく時代のニーズに沿った学びの提供を望む声もありました。[画像7: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-dc0eed307a46e60336eb-6.jpg ][画像8: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-03aebb8fbae0f3738a35-7.jpg ][画像9: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-250cb521a390361b9b64-8.jpg ]【「スクールTV」概要】 「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。 また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。■URL ：https://school-tv.jp/■利用料金：無料 有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供） ・スクールTVプラス：月額300円（税込） ・スクールTVドリル： 200円（税込）～ ※学習教材により異なる■対象 ：小学生（1年生～6年生）、中学生（1年生～3年生）■学習内容：小学校1～2年生：算数 小学校3～6年生：算数・社会・理科 中学校1～3年生：数学・社会・理科・英語・国語[画像10: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-78e77a1b43a00da72023-9.png ]■サービス特徴：1.「授業動画が見放題」 ・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題 ・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で 楽しく学習できる ・映像総数：約1,000本2.「やる気を育てる講師陣」 ・有名大学の現役学生を講師として採用 ・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」 ・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入 ・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける ・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能【「子ども未来キャリア」概要】 「子ども未来キャリア」は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用テーブルゲーム教材です。授業は、「QMI メソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて実施します。テーブルゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。[画像11: https://prtimes.jp/i/13831/150/resize/d13831-150-281acbb182a0dcc472d9-10.png ]■URL ：https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/■教材対象年齢：小学生・中学生 ※その他要相談■販売対象 ：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織 子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション■学習テーマ：全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない教育」で構成しています。A お金の価値の決まり方 &ldquo;需要と供給&rdquo;B 目標を持ち、夢を叶えるための &ldquo;逆算思考&rdquo;C 家族・友達と仲良くいられる &ldquo;コミュニケーション&rdquo;D 友達と協力してみんなで活躍するための &ldquo;チームワーク&rdquo;E 人の話を聞き、自分の考えを伝える &rdquo;ディスカッション&rdquo;F お金や時間を上手に使う &ldquo;ものつくりと投資&rdquo;G 自分と違うところをお互いに認め合う &rdquo;違いと個性&rdquo;H 国際社会でのコミュニティにおける &rdquo;ルールの役割&rdquo;I 複数の情報を正しく扱えるようになる &rdquo;情報リテラシー&rdquo;J いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える &rdquo;ライフプラン&rdquo;K 国際社会における日本と世界の関係 &rdquo;貿易と外交&rdquo;L 持続可能な開発（SDGs）に向けた &rdquo;Win-Winの関係&rdquo;【株式会社イー・ラーニング研究所】名称 ：株式会社イー・ラーニング研究所本社 ：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F代表者 ：代表取締役 吉田 智雄ＵＲＬ ：https://e-ll.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ