新たなステージへ。総合広告会社電通名鉄コミュニケーションズ移転。

～革新的・クリエイティブな仕事はオフィス空間から～名古屋を拠点とする総合広告会社「株式会社電通名鉄コミュニケーションズ」（本社：名古屋市中村区椿町6番9号 代表取締役社長：石川正裕 以下略称DMC）は、従来の広告会社の枠を超え、革新的・クリエイティブな発想で、名古屋を中心に新たな価値をもたらすことを目指し、2022年3月7日（月）に名古屋駅前の複合施設「名古屋三井ビルディング北館」へオフィスを移転します。激動の時代で働き方の多様化が進む中、社員一人一人のワークスタイルに合わせ、働き方を自由に選択し、能力を最大限発揮できる、オフィス空間を整備しました。電通グループとして価値創造パートナーの観点から、企業ロゴも一新しこのエリアの企業の価値を高め、発展できるよう努めてまいります。■新オフィスコンセプト：kaleidoscope（万華鏡）色とりどりの宝石が反射し、時々刻々と姿かたちを変える万華鏡のように多様な個性がくっついて離れて常に新たなDMCを作る。次代へのゲートウェイとなる空間に。[画像1: https://prtimes.jp/i/96142/1/resize/d96142-1-50698b170350d9867cbc-9.jpg ]■オランダ発の新しい働き方「ABW」思想に基づく空間づくりABW（Activity Based Working）とは、オランダから始まったワークスタイルで、「時間と場所を自由に選択できる働き方」のことを指します。常に変化する世の中に対して、DMCも常に変化できるオフィスに。業務効率のアップはもちろん、チーム間の連携、リレーションの強化、イノベーションの推進を加速させながら、取り組む業務に合わせて最適な環境を主体的に選択することができ、パフォーマンスを最大限に高めることが期待できます。【オフィスの全体像】ABW思想に基づき、活動内容に合わせ、最適な環境で業務ができるよう、【交流・活発・集中・機密】といった4つのエリアをゾーンニング。一人で作業に集中できるワークスペースや、個性的な社員が交流し、科学反応を起こすようなエリアなど、様々なワークスペースを織り交ぜた空間づくりを行いました。【交流】 社員同士の交流が生まれることを目的としたワーキングスペース[画像2: https://prtimes.jp/i/96142/1/resize/d96142-1-a3cf47678fcc0ac2b668-6.png ]【活発】様々な活動に適したワークスペースを設置。必要な機能を必要な面積に最適化[画像3: https://prtimes.jp/i/96142/1/resize/d96142-1-bb61be79c8d1dcc3e3ea-1.png ]【集中】一人の時間に集中することを目的としたワーキングスペース[画像4: https://prtimes.jp/i/96142/1/resize/d96142-1-9a58229a19c50d49f4fa-7.png ]■新しい企業ロゴマーク吹き出しをモチーフにした新ロゴは、クライアントの問題解決のため新たな提言をしていくというということと、クライアントや世の中で噂となるような価値提供をし、話題化を目指す、という大きく２つの想いを込めています。[画像5: https://prtimes.jp/i/96142/1/resize/d96142-1-da6825d7b4b83cd5c59d-8.png ]■本社移転先概要所在地：〒450-0002 名古屋市中村区名駅四丁目8番18号名古屋三井ビルディング北館10階営業開始日：2022年3月7日（月）新オフィスTEL：052-571-0550■本社移転の背景当社は、株式会社電通グループ（本社：東京都港区 取締役社長執行役員CEO：五十嵐博）と名古屋鉄道株式会社（本社：名古屋市中村区 代表取締役社長：高崎裕樹）が株主となり2007年より現商号にてスタートを切り、今年4月に15周年を迎えます。また、本社の拠点がある名古屋駅では、リニア中央新幹線開通・名駅再開発と、今大変革の時を迎えています。このようなタイミングで、当社は昨年「名古屋を日本でいちばん元気な街にする」という中長期ビジョンを掲げました。ビジョンの実現に向け、社員一人一人が能力を最大限に発揮できるよう、また革新的・クリエイティブな発想で、次世代のビジネス戦略がご提案できるよう、新オフィスに移転することとしました。■会社概要設立：1961年4月1日（現商号は2007年4月１日～）代表取締役社長：石川正裕事業内容：各種メディアの取扱広告、宣伝および販売促進に関する情報収集、調査分析、効果測定、その他マーケティングサービス博覧会、展覧会、セミナー、シンポジウム、スポーツ催事、その他各種 催物、興行の企画、立案・実施インタラクティブメディア事業の企画、開発ならびに運営地域開発、都市開発および文化・体育・商業施設の企画、設計・施工資本金：9,600万円HP：https://www.dm-c.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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