累計販売数54万部を突破！「選べる国産和牛カタログギフト」に15,000円コースが誕生

より多くのニーズにお応えしますリンベル株式会社（以下リンベル、本社：東京都中央区、代表取締役社長：東海林 秀典）は、国産高級和牛だけを集めた「選べる国産和牛カタログギフト」シリーズにおいて、新たに15,000円コースを開発しました。既存の5コースと合わせて、全6コースの品揃えで3月10日より順次販売を開始します。[画像1: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-6f7d1fb43f121ac003f6-0.jpg ][画像2: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-63eb9a9a34ba54ea2a0e-1.jpg ]「選べる国産和牛カタログギフト」は、山形牛、松坂牛などの全国の有名ブランド牛のみを取り扱っており、今回開発した15,000円コースでは全12銘柄を掲載。既存のコース同様に「ステーキ」「すき焼」などの食べ方別に商品を紹介するほか、月1回全2回にわたり違う味わいをお届けする頒布会商品や、「スギモト本店」といった老舗名店での食事が楽しめるグルメチケットなど、人気の商品を多数掲載しています。「選べる国産和牛カタログギフト」は2014年2月に販売を開始。カタログギフトの交換商品でも人気の高いお肉だけを集めたカタログギフトで、売上は発売以降好調に推移しています。また、コロナ禍において外出等が難しい分「自宅で少し贅沢を」という需要が高まったことで、売上はさらに伸長。販売部数は2021年度の1年間で約9.2万部、累計では54万部を突破※し、2019年度比で108%になりました。※2022年2月末現在高品質な国産和牛のみを集めた同カタログギフトは、お祝いや御礼、お返しとしての利用はもちろん、中元・歳暮でも好評いただいている他、法人のキャンペーンなどでもご利用いただいています。コロナ禍においては、企業から従業員への慰労ギフトとして利用されるなど、新たな需要も発生しました。同カタログギフトの高い人気を受け、より多くのお客様のニーズに対応すべく、このたび15,000円コースを開発しました。「選べる国産和牛カタログギフト」シリーズ概要 ※価格はすべてシステム料・税込健勝（けんしょう）5,500円 52ページ、約70点掲載[画像3: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-34f701337bd42a974135-2.jpg ]溌剌（はつらつ）11,000円 52ページ、約70点掲載[画像4: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-1dc7966228fbc7e94bcd-3.jpg ]【NEW】清栄（せいえい）16,500円 52ページ、約70点掲載[画像5: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-e9c29b48eb2b399784f6-4.jpg ]延壽（えんじゅ）22,000円 52ページ、約70点掲載[画像6: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-69aba580073af3203d36-5.jpg ]福禄（ふくろく）33,000円 68ページ、約70点掲載[画像7: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-18994cc6e6a082429070-6.jpg ]弥栄（いやさか）55,000円 60ページ、約30点掲載[画像8: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-d5be47743f4a1ed89b79-7.jpg ]※福禄、弥栄コースは5月頃に改訂予定取扱いリンベル公式ECサイト（https://www.ringbell.co.jp/ringbell/contents/wagyu/）※3月15日頃より販売開始全国百貨店、全国量販店、法人企業 他 ※3月10日より順次販売開始[画像9: https://prtimes.jp/i/12798/114/resize/d12798-114-a37ccd3ee45ef0a463f0-8.jpg ]会社概要商号 ： リンベル株式会社代表者 ： 東海林 秀典本社所在地 ： 東京都中央区日本橋3丁目13番6号設立年月日 ： 1987年7月3日資本金 ： 608,935,000円（資本準備金含む）事業内容 ： ギフトの企画・販売、卸売業ECサイト ： https://www.ringbell.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ