クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadogは、WatchdogのAIエンジンである、ログ異常検知と根本原因分析の2つの新機能を発表しました。
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ニューヨーク -- クラウドアプリケーション向けの監視およびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog, Inc.(NASDAQ:DDOG)は本日、WatchdogのAIエンジンである、ログ異常検知と根本原因分析の2つの新機能を発表しました。
今日の極めてダイナミックなアプリケーション環境では、エンジニアにとってパフォーマンスや可用性に影響を及ぼす恐れのあるアプリケーションの異常な振る舞いをすべて予測し検知するルールを準備することは不可能です。Datadogのオブザーバビリティプラットフォーム全体に組み込まれたWatchdogは、何十億ものイベントを分析し、『正常な』振る舞いがどのようなものかを学習し動作を比較することで、ユーザーが予期できない異常動作を検出します。この機能をさらに拡張したものが、今回発表したWatchdogの2つの新機能です。
ログ異常検知機能は、ログの正常なパターンを自動的に把握してベースラインを設定し、新しいテキストパターンと既存パターンを比較しデータ量における有意の変化および外れ値などの異常を事前に検知します。この新機能により、Datadog Log Managementのユーザーは、重大なインシデントに発展する前に隠れた問題を迅速に発見し対処することが可能になります。
根本原因分析機能では、DatadogのAPM製品と連携して、組織のサービス全体にわたる問題の因果関係を自動的に特定し、問題の発生源を正確に割り出すことができます。さらに、Datadogのリアルユーザーモニタリング(RUM)が導入されている環境においては、問題がビジネスに与える影響を明らかにします。このユニークな新機能により、手動のトラブルシューティングでは通常数時間から数日かかる因果関係の特定やユーザーへの影響を、数分で解決することができます。
Cvent社のSite Reliability Architectであるブレント・モンタギュー(Brent Montague)氏は次のように述べています。「AIで常に課題となるのはアラート量のバランスを取ることです。アラートが大量に出過ぎるとモニタリングシステムが過負荷になり、アラート対応によるチームの『アラート対応疲れ』を引き起こしますが、逆に少なすぎるとビジネスに重大な影響を与える問題を見逃してしまいます。Watchdogにより、従来のモニターでは通常捉えられないイベントを明らかにすることで、チームが重要なアラートへの対応に専念できます。
DatadogのApplication Performance Monitoring担当グループプロダクトマネージャーであるオムリ・サス(Omri Sass)は次のように述べています。「クラウドベース環境が複雑化し、テレメトリデータが増え続ける中で、企業はテクノロジースタックを監視する際に、すべてのノイズから重要なシグナルのみを取り出すことが困難になっています。私たちはWatchdogを汎用的なインテリジェンスとして構築しました。これにより、分析から得られた予測結果を直接ユーザーのワークフローに直接提供することで、ユーザーは最も注視すべき分野を即座に判断することができます。」
根本原因分析機能とログ異常検知機能は、どちらも追加の設定は不要です。Datadog APMおよびLog Managementのユーザーはすぐにこの2つの新機能を利用することができます。
Watchdogの詳細については、こちらをご覧ください。
https://www.datadoghq.com/product/platform/watchdog/
Datadogについて
Datadogは、クラウドアプリケーション向けのモニタリングおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。Datadogの SaaSプラットフォームは、インフラストラクチャのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、およびログ管理を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムの可観測性を提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。SEGEND:1f9e73bc-11eb-4ece-86f5-9df2f588442e:26
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の製品および機能の強化、またそれらによってもたらされる利益に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。
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