“出社したくなるオフィス”を提案するOfficefactionが東京建物のスタートアップ向けシェアオフィス「ｘBridge-Tokyo」でのトライアルリラクゼーションを実施

オフィスのデッドスペースとそこでサービスを提供したい事業者をつなぐマッチングプラットフォームを開発する株式会社Officefactionが、東京建物のスタートアップ向けシェアオフィス「ｘBridge-Tokyo」にてドライヘッドスパリラクゼーションのトライアルを実施しました。働き方の多様化に伴いシェアオフィスやコワーキングスペースも増えていく中で、Officefactionはシェアオフィスのユーザーの利用促進、利用者満足度の向上にも寄与していきます。[画像1: https://prtimes.jp/i/92049/8/resize/d92049-8-9dc242921be2e83eab6a-0.png ]●利用者の声「店舗に出向くことなくオフィスでリフレッシュできるので今後も利用したいです」（20代、男性、営業職）「セラピストの方とのコミュニケーションも気分転換になって良かったです」（20代、女性、管理職）「ちょっとしたリラクゼーションでもチームの雰囲気などに好影響があるかと思います」（30代、男性、スタートアップ経営者）●「ｘBridge-Tokyo」について[画像2: https://prtimes.jp/i/92049/8/resize/d92049-8-995c61c16757f3a10761-1.png ]ｘBridge-Tokyoは、創業期のスタートアップ向けシェアオフィスとして、八重洲・日本橋・京橋エリアにて2018年4月に開設。当時入居していた企業は全社卒業となったが、その間23社の累計資金調達額は20億円を超え、彼らは今もこの東東京エリア内を中心として、更なる飛躍を遂げている。「人と人」「スタートアップと既存産業」の架け橋となることをコンセプトに掲げておりオープンイノベーションを通じた連続的な事業創出を実現。様々なノウハウや人脈を持った人・企業が集まるコミュニティが形成されている。東京建物はこのエリアを日本・世界を代表するイノベーション拠点に位置付け、様々なプレイヤーの集積と連携を生むイノベーション・エコシステムづくりを進めています。●Officefaction代表、樋口のコメント今回、東京建物さまのスタートアップ向けシェアオフィス「ｘBridge-Tokyo」でドライヘッドスパのトライアルを実施させていただき、シェアオフィスユーザーの方々の利用促進、満足度向上につなげることができると改めて確認できました。コロナ禍でテレワークが浸透する中、チームのコミュニケーションに課題感を持たれている経営者も多いです。出社に付加価値を与えることでチームビルディングやコミュニケーションのきっかけ作りにも貢献できればと思います。また、Officefactionではこのゼロイチフェーズで共に事業開発いただける仲間を募集しております。ご興味ある方はカジュアル面談から始めさせていただければと存じます。メールでもTwitterでもFacebookからでも大丈夫ですので、どうぞお気軽にお問い合わせください。Mail：t_higuchi@officefaction.comTwitter：https://twitter.com/officefactionFacebook：https://www.facebook.com/higuchi.toru.1●Officefactionのサービス構想[画像3: https://prtimes.jp/i/92049/8/resize/d92049-8-a3a9fe42744c6e1670c3-2.png ]コロナ禍によって多くの企業でリモートワークが浸透しました。コロナが収束に向かっていくなか、完全にコロナ前の世界に戻るとは考えにくく、週3、4日出社など、ハイブリッド型のワークスタイルが定着していくことが予想されます。社員が出社したいタイミングは月末などに集中することが多く、その最大必要数にあわせてオフィス面積は確保しておく必要があります。するとどうしてもオフィスにデッドスペースが生まれがちです。本事業では、そのオフィスのデッドスペースと、そこでサービスを提供したい事業者を繋げるプラットフォームを開発しています。株式会社Officefaction 会社概要本社：東京都江東区設立：2021年8月代表者：代表取締役 樋口徹事業内容：オフィスのデッドスペースとそこでサービスを提供したい事業者を繋ぐマッチングプラットフォーム事業URL：https://www.officefaction.com/※Officefactionのプラットフォーム事業はビジネスモデル特許を出願中です※Officefactionは経済産業省「出向起業等創出支援事業」の採択社です企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ