楽天証券、「MARKETSPEED II(R)」にヒートマップ機能を追加 (2022年7月11日)

- 一部のお客様を対象にβ版を先行リリース。国内株式に加え、米国株式への対応も予定！ -楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2022年7月下旬より、パソコン向け最先端株式トレーディングツール「MARKETSPEED II(R)」に、ヒートマップ機能を追加することをお知らせします。また、2022年7月11日（月）より、一部のお客様を対象に、ヒートマップ機能を先行してご利用いただける「MARKETSPEED II(R)」のβ版を提供開始しますので、あわせてお知らせします。ヒートマップ機能は、国内株式に加え、米国株式への対応も予定しています。このたび提供を開始するヒートマップ機能は、リアルタイム（※）で株価の上昇・下落を色の違いや濃淡で視覚的にとらえることができるようになる機能です。各銘柄の領域サイズは時価総額の大きさにあわせて変化するため、株価の動きに加え、時価総額の大きさも一目で確認できるようになります。また、楽天証券のヒートマップ機能には、ズーム機能・リプレイ機能を搭載します。ズーム機能を活用することで、一般的なヒートマップ機能のみでは、表示が難しかった時価総額が小さな銘柄でも、拡大して表示できるようになります。リプレイ機能は、任意の時間帯の状況を、取引時間終了後でも確認できる機能で、日中や夜間就寝時など、相場状況を確認できなかった場合でも、一日の動向を振り返ってご覧いただけるようになります。さらに、気になる銘柄をクリックすると、板情報が表示され、ワンクリックでの発注も可能で、分析から注文までスムーズに行える環境が整います。ヒートマップ機能は、2022年7月下旬にパソコン向け最先端株式トレーディングツール「MARKETSPEED II(R)」での提供を予定していますが、一部のお客様に先行してご利用いただくべく、2022年7月11日（月）より、「MARKETSPEED II(R)」&beta;版の提供を開始します。&beta;版では、楽天証券で取り扱うすべての国内株式はもちろん、「MARKETSPEED II(R)」ではまだ提供していない米国株式への対応も予定しており、最先端株式トレーディングツール「MARKETSPEED II(R)」での米国株式取引も体験いただけます。米国株式の信用取引サービス開始後は、&beta;版で現物取引・信用取引の両方の取引も可能になる予定です。「MARKETSPEED II(R)」&beta;版の利用については、別途、楽天証券ホームページなどでお知らせしますのでご確認ください。楽天証券は、より快適な株式取引環境を提供するべく、各種トレーディングツールの機能拡充を常に行っています。2018年に提供開始した「MARKETSPEED II(R)」は、プロの投資家なども利用する高性能取引を簡易に実現できる機能を搭載するなど、常にお客様からのご要望にお応えしながら進化を遂げています。今回、提供開始するヒートマップ機能を追加することで、これまで以上に多くのお客様の投資活動にご活用いただけるようになると期待しています。楽天証券は、今後もお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産形成・投資活動に貢献してまいります。【「ヒートマップ機能」イメージ】（注）画面は開発中のイメージのため、今後変更の可能性もあります[画像1: https://prtimes.jp/i/11088/420/resize/d11088-420-840ae2cf078e500f095e-0.png ]「ズーム機能」[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/420/resize/d11088-420-fb20d72704ba54480f5c-1.png ]※：米国株式のヒートマップ機能は15分遅れ。「米国株オーダーブック」利用するお客様は、リアルタイムで利用可能以 上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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