【開催レポート】フィットネス業界有識者で議論する会議「SUMMIT～わたしたちにできること～」開催。

フィットネス参加率を増進する「PROJECT 3%→10%」[画像1: https://prtimes.jp/i/21418/61/resize/d21418-61-a302bd555b90c92dccb3-0.jpg ]「ウェルネス産業を、新次元へ。」をミッションに会員管理・予約・決済システム「hacomono」を提供する株式会社hacomono（本社：東京都豊島区 代表取締役：蓮田健一）は、日本のフィットネス参加率を3％から10％に推進する「PROJECT 3%&rarr;10%」の一環として、フィットネス業界有識者で議論する会議「SUMMIT～わたしたちにできること～」を、2022年7月13日（水）に実施いたしました。背景「ウェルネス産業を、新次元へ。」のビジョンを元に、心身ともに充実した人を、ひとりでも増やすことを目的に、日本のフィットネス参加率を推進する「PROJECT 3%&rarr;10%」を立ち上げることにいたしました。第1弾として、フィットネス業界有識者で議論する会議「SUMMIT～わたしたちにできること～」を開催しました。「SUMMIT～わたしたちにできること～」概要日程：2022年7月13日（水）11時半から16時開催レポート：https://3-10.hacomono.jp/#project_02参加者：フィットネス業界有識者18名(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000059.000021418.html)実施内容・ワーク1「わたしができること」・ワーク2「業界がやるべきこと、変えていくこと」ワーク１では、フィットネス参加率10％のために自分ができることは何か、グループで話し合いました。それぞれが個人や所属企業の強みを活かした意見を述べ、グループ内で活発に議論しました。ワーク2では、視点を広げてフィットネス業界が取り組むべき課題について、30分間グループでディスカッション。各グループの代表が、意見をまとめて発表しました。[画像2: https://prtimes.jp/i/21418/61/resize/d21418-61-aa7ce7cdddd8b9bd0fdc-1.jpg ][画像3: https://prtimes.jp/i/21418/61/resize/d21418-61-57a0ea2ee4a0492e67f8-2.jpg ]今後の展望このようなディスカッションは答えがないものです。だからこそ、皆で話して、想像を広げ、違う角度から見ることに価値があると、私たちは考えます。現状、フィットネス参加者は3%なので、約400万人しかいませんが、1,000万人、2,000万人と増えていけば、さらに新しいビジネスが生まれるのではないかと思います。ビジネスを通じて世の中をよくしていくなかで、想像している以上のことはできません。これからもhacomonoは、フィットネス業界の一員として、未来を想像し、できることに取り組んでまいります。参加者の声（一部抜粋）・様々な角度から論じた結果、誰かが指摘しているのを見たことがない業界の「新たな課題」が浮き彫りになりました。・様々な業態や立場、年齢の方と意見交換をすることができ、弊社・自分自身に足りないことや違う視点での考え方など非常に参考になりました。それぞれの業態の先頭を走る方々の意見は、刺激的であり目から鱗でした。長年業界におりますが、こんな斬新な場は初めてでした。素晴らしい取り組みであると思います。・多くの方に会えたこと、その方々が全員実際の現場で先頭を走ってる人々なので全てに価値を感じました。■ hacomono とはリアル店舗における予約・決済や入会手続きがお客様自身のPCやスマホ端末からオンラインで完結し、店舗での事務手続きや支払い手続きが大きく削減できるクラウドサービスです。店舗側では、月謝の引き落としや未払い徴収に関するオペレーションも自動化され、スタッフ業務の大幅省力化を図ることができます。2019年3月にサービスをリリースし、これまでに1,500店舗以上が導入。コロナ禍により、店舗は人との接触を削減する必要があり、導入件数は前年比10倍以上のペースで増えています。料金初期費用：150,000円～（税別）月額利用料金：1店舗35,000円～（税別）※店舗数による割引有サービスページURL：https://www.hacomono.jp/■会社概要社名：株式会社hacomono所在地：東京都豊島区南池袋2-35-4 ユニティ池袋5F代表者：蓮田 健一創業：2013年7月資本金：100百万円事業概要：ウェルネス産業向け月額制店舗のための会員管理・予約・決済システム「hacomono」の開発・提供企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ