『統合報告書2022』を発行

第17次中期経営計画の状況や「環境」に関する情報を拡充関西ペイント株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：毛利 訓士、以下「関西ペイント」）は、『統合報告書2022』を発行しましたので、お知らせいたします。特徴 関西ペイントは、2022年4月より第17次中期経営計画（以下、17中計）に取り組んでおります。本報告書は、すべてのステークホルダーの皆さまに対して、関西ペイントの存在意義、価値創造のプロセス、マテリアリティ、創出する価値をお示しするとともに、中長期的な企業価値向上に向けた戦略や取り組みについてご紹介しています。 2022年度版では、第16次中期経営計画を振り返るとともに、17中計を「持続的成長サイクルへの転換期」と位置づけ、「Good」から「Great」な企業グループになるための活動について各事業部門のご紹介だけでなく、17中計において進めている様々なプロジェクトの進捗状況についてもお伝えしています。また2021年11月に賛同を表明した「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」に準拠して当社の課題と対応を紹介するとともに、「環境」に関して本社活動からグループとしての活動への拡大など、新たな取り組みについてご紹介しています。 ＜統合報告書ダウンロード＞https://www.kansai.co.jp/sustainability/library/integratedreport.html 英語版の公開は10月下旬を予定しています。前統合報告書からの改善点・利益追求と社会発展への貢献を両立する「Great」な企業グループになるための価値創造モデルについて、IFRS財団の「国際統合フレームワーク」に沿って全体を構成・副社長メッセージの掲載・社外取締役インタビューの掲載・2021年11月に賛同したTCFD提言に基づく気候変動リスクの検討・グローバルの情報連携に伴う報告範囲の拡大[画像: https://prtimes.jp/i/22308/44/resize/d22308-44-03f6dbe5324e41eff493-0.png ] 関西ペイントは、建設的な対話をするコミュニケーションツールの一つとして本報告書を活用するとともに、ホームページ等によるさらなる情報開示の充実を図ってまいります。これにより、すべてのステークホルダーの皆さまにグループの経営方針や事業活動をご理解いただくことで、長期的な信頼関係の構築に努め、企業価値の一層の向上を目指してまいります。2022統合報告書概要・報告対象期間：2021年度（2021年4月1日～2022年3月31日） 一部2022年度の内容も含まれます。・報告対象範囲：関西ペイント株式会社及び関西ペイントグループ（連結子会社）関連資料・2021年11月17日 戦略説明会資料 https://ssl4.eir-parts.net/doc/4613/ir_material_for_fiscal_ym/109137/00.pdf会社概要会社名 ：関西ペイント株式会社本社 ：大阪市中央区今橋二丁目6番14号代表者 ：代表取締役社長 毛利 訓士設立 ：1918年5月事業内容 ：「各種塗料の製造・販売」「配色設計」「バイオ関連製品および電子材料関連製品の製造・販売」ホームページ: https://www.kansai.co.jp/関西ペイントについて 関西ペイントは、1918年に創業以来、100年以上にわたり塗料や塗料事業で培った技術を提供してきました。「塗料事業で培った技術と人財を最大限に活かした製品・サービスを通じて、人と社会の発展を支える」というミッションのもと、地球環境と世界に貢献し、持続的に成長できる企業グループを目指してまいります。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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