【イベントレポート】Snowflake Data Superheroes 事例説明会

3社のエキスパートユーザーがデータ活用の最前線を解説データクラウドを提供するスノーフレイク（所在地：東京都渋谷区、社長執行役員：東條 英俊）は3月24日、Snowflakeのエキスパートユーザーが自社のデータ活用の最前線を披露する「Snowflake Data Superheroes 事例説明会」を都内で開催いたしました。Snowflake Data Superherosは、Snowflakeのユーザーコミュニティのメンバーに向けて知見やベストプラクティスを共有し、コミュニティに貢献したメンバーを選出するプログラムです。2023年は、18カ国から72名のData Superheroesが選出されました。日本からは10名が選ばれ、本説明会ではその中から株式会社GENDA、株式会社truestar、ノバセル株式会社より3名が登壇しました。[画像1: https://prtimes.jp/i/116784/6/resize/d116784-6-b4316e7e9f21e825961c-0.jpg ][画像2: https://prtimes.jp/i/116784/6/resize/d116784-6-d9b9a26831a325cddf9a-1.jpg ]開会に先立ち、スノーフレイク社長執行役員・東條英俊は、「苦労した点も踏まえ、最前線のユーザーに実体験をご紹介いただくことで、同じような課題を抱えていらっしゃる企業の課題解決のヒントにしていただきたい」と挨拶しました。[画像3: https://prtimes.jp/i/116784/6/resize/d116784-6-9e40611f39d18c2e10a6-2.jpg ]進行はシニアプロダクトマーケティングマネージャー兼エヴァンジェリストのKTが務めました。KTは「Snowflake Data Superherosのコミュニティは内々な活動ではなく、実際にあらゆる場所に革新を起こし、具体的にリアル世界を変えようとしている」と説明しました。■株式会社GENDA（東京都港区） 登壇：データエンジニア 小宮山 紘平氏[画像4: https://prtimes.jp/i/116784/6/resize/d116784-6-4e661fddae7b9c4c074f-7.jpg ]GENDAはアミューズメント施設運営など複数の事業をグループで展開しています。小宮山氏は、１.景品発注最適化のためのデータ分析、２.アミューズメント施設運営のDX推進、３.オンラインクレーンへのマシンラーニングの導入の３つの観点から活用事例を解説しました。Snowflakeの導入結果として、運用工数がほぼゼロになった点、集計処理が２分から５秒へ効率化を図った点を挙げ、「今後はアミューズメント施設運営とは別の事業にSnowflakeを横展開し、１つのサービスで得たデータや知見をグループ全体で活かせる基盤を作っていきたい」と展望を述べました。■ノバセル株式会社（東京都品川区） 登壇：データエンジニア 山中 雄生氏[画像5: https://prtimes.jp/i/116784/6/resize/d116784-6-75514d946bf9ef99dda1-8.jpg ]ノバセルはテレビCMをウェブ広告のように分析する「運用型テレビCM」の制作、運用、分析をコアビジネスとしています。同社は当初、全てのデータをデータベースに一元化し、コストやパフォーマンスの面で課題を抱えていました。山中氏は、Snowflakeの導入効果として、ストレージコストが1/8になり、分析パフォーマンスが向上した点を評価しました。また、2022年にリリースされた競合他社のテレビCM分析サービス「ノバセルトレンド」におけるデータ集計にもSnowflakeが寄与したことを説明しました。終盤、山中氏はデータ基盤の変化の速さに触れ、「いかに素早く要件に対応するためのアジリティ（機動性）が大切」と強調しました。■株式会社truestar（東京都渋谷区） 登壇：代表取締役社長 藤 俊久仁氏[画像6: https://prtimes.jp/i/116784/6/resize/d116784-6-d079ab7f9fa635ba7479-5.jpg ]truestarはデータ分析のコンサルティングやエンジニアリングを手掛けています。藤氏は、収集・加工を必要としないオープンデータ「Prepper Open Data bank」を中心に解説しました。Prepper Open Data bankは、Snowflakeマーケットプレイス上に無料で公開され、人口や天気などのオープンデータが含まれています。同社では法人番号に紐づく従業員数情報の無料共有データセットをパートナーと連携して提供しており、当日はパートナーである株式会社TSUIDEとのデモンストレーションも企画されました。藤氏は「Prepper Open Data bankは、あくまでもデータ活用の手段。実際にどう使っていくかが重要」と述べ、同様の取り組みを行う他社との連携を広げる構想を伝えました。また、オープンデータの活用に関連して経済産業省内閣官房DX室 総括係長の柳澤直孝氏が登壇し、府省との契約情報など政府の保有する法人情報を法人番号と紐づけて検索できるサービス「gBizINFO」を紹介されました。スノーフレイクでは、今後もデータ分析者が抱える課題解決に資する取り組みを継続してまいります。【参考】2023年 Data Superhero受賞者 一覧（順不同）[画像7: https://prtimes.jp/i/116784/6/resize/d116784-6-76cc45ec6a0dbce4c863-9.png ]スノーフレイクについて[画像8: https://prtimes.jp/i/116784/6/resize/d116784-6-b5f7405e55cf00dd640d-6.png ]Snowflakeは、Snowflakeのデータクラウドを用い、あらゆる組織が自らのデータを活用できるようにします。顧客企業はデータクラウドを利用してサイロ化されたデータを統合し、データを検索して安全に共有しながら、さまざまな分析ワークロードを実行しています。データやユーザーがどこに存在するかに関係なく、Snowflakeは複数のクラウドと地域にまたがり単一のデータ体験を提供します。多くの業界から何千ものお客様（2023年1月31日時点で、2022年のForbes Global 2000社（G2K）のうち573社を含む）が、Snowflakeデータクラウドを全社で幅広いビジネスに活用しています。詳細については、snowflake.comをご覧ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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