【フィード・ワン】持続可能な養殖業実現のための無魚粉飼料の発売と新たな養殖技術の大規模検証を開始

～高成長を維持したマダイ用無魚粉飼料の普及と「補償成長」を利用した新たな養殖技術の確立に挑戦～フィード・ワン株式会社（本社：横浜市神奈川区、代表取締役社長 庄司英洋）は、魚粉を使用しないマダイ用の無魚粉飼料「サステナZERO」を8月1日から販売開始しました。本製品は高い嗜好性を維持し、従来の魚粉を使用した配合飼料と同等の飼育成績を実現しています。また、一定期間の給餌制限を行った後再度飽食給餌を再開することで発現する「補償成長」（いわゆるリバウンド現象による高成長）を利用した飼養管理技術確立を目指し、大規模検証を開始いたします。 実用的な無魚粉飼料の普及と合わせ、補償成長を利用した高成長飼養管理技術の両輪で、魚粉を低減し養殖の生産効率を最大化する「次世代養殖技術」の構築を目指しています。[画像1: https://prtimes.jp/i/121312/8/resize/d121312-8-d7a46770ab682a97a39d-1.png ]マダイ用無魚粉飼料「サステナZERO」開発の背景 近年、天然の海洋資源の枯渇問題が深刻化する中、水産用配合飼料は天然魚を主成分とする魚粉を主な原料としており、天然資源保護の観点から問題視されています。一方で、養殖の需要は世界規模で年々高まっており、持続的な養殖業の発展のために魚粉に依存しない養殖技術の開発が求められています。 フィード・ワンでは、従来より魚粉の割合を低減した低魚粉飼料を開発・販売しておりますが、この度、魚粉を使用しない無魚粉飼料の開発に成功し、マダイ用無魚粉飼料「サステナZERO」の製品化を実現しました。マダイ用無魚粉飼料「サステナZERO」の特徴 魚粉は魚の成長に必要なアミノ酸組成と高い嗜好性を兼ね備えた原料です。そのため従来の無魚粉飼料では、それを補うための高単価な微量栄養素や添加物が多く必要とされ生産コストがどうしても高くなる傾向にあります。また、魚の嗜好性が低下することにより、成長にばらつきが出やすい等の課題もあり、実用的飼料とは言えない面が多くありました。 今回発売する「サステナZERO」はフィッシュソリュブルの採用等、原料面の工夫により高い嗜好性を実現しており、飼料のアミノ酸バランスを最適化することにより従来の魚粉を使用した配合飼料と比較しても生産コストを抑えながら同等の成長性を実現しています。また、魚粉の代替タンパク質として植物性・動物性原料を複数組み合わせることで、将来の原料環境の変化への対応も想定しています。製品開発段階では過去に例を見ない9万尾規模の海洋生け簀での大規模な野外試験を行っており、実証性を重視した製品となっています。 [画像2: https://prtimes.jp/i/121312/8/resize/d121312-8-8f527205cb5af4d7b854-2.png ]【表】「サステナZERO」は従来の魚粉を配合した飼料と同等の成績を実現[画像3: https://prtimes.jp/i/121312/8/resize/d121312-8-a0411b99b8ec5761973a-0.jpg ]【写真】「サステナZERO」の給餌風景：波立つ海面からマダイの喰いつき(嗜好性)の良さがうかがえるマダイ8万尾を対象とした「補償成長」の大規模検証を開始 養殖魚の生産現場においては、養殖魚に一定期間の給餌制限を行った後、再度給餌を再開することで成長が活性化する「補償成長」という現象が知られています。この現象では通常の給餌制限を行わない“継続給餌”と比較すると、同等あるいはそれ以上の成長性が確認される事例があります。しかし、従来は赤潮や夏場の高水温期などに養殖魚の斃死を防ぐことを目的に給餌制限を行う場合が大半であり、給餌制限後の成長効率の向上を目的とするものではなかったことから、その後の成長効率に関する実証データは極めて少ないのが現状です。 そこでフィード・ワンは、「補償成長」を“生産コストを抑制する高効率の飼養管理技術”と位置付け、改めてそのメカニズムを解明するため2023年8月～9月の期間、四国・九州地方を中心とした養殖業者と協力して養殖マダイ8万尾を対象に大規模検証を実施いたします。 「補償成長」メカニズム解明における可能性 「補償成長」は高知県水産試験場の2013年の調査において、総給餌量が8.7%改善したとの報告があり、その他大学や研究機関においても同様の知見が得られています。給餌制限を行うことにより成長不良や魚体のスレ、脱鱗などの品質低下のリスクが伴うものの、「補償成長」のメカニズムを解明したうえでリスクの低減を図ることにより、飼料の総給餌量が減少し養殖業者における飼料コストの削減が期待されます。また斃死リスクの高い夏場に給餌制限を実施することにより、近年大きな問題となっている夏場の高水温による斃死リスクの減少にも寄与することを期待しています。 持続可能な養殖事業実現のために 近年、海洋資源保護の観点から魚粉の主産地である南米において魚粉の原料となるイワシ等の漁獲量が制限されるなど、魚粉の供給が不安定となっていることに加え、為替の影響により魚粉を始めその他の飼料原料価格も上昇傾向となっています。 このような状況下、フィード・ワンでは環境へ配慮しながら高い成長性を維持する「無魚粉飼料」の普及を進めるとともに、「補償成長」を利用した効率的な成長を促す飼養管理技術を確立することで、持続可能な養殖業の実現に寄与してまいります。フィード・ワン株式会社 会社概要会社名：フィード・ワン株式会社代表者：庄司 英洋所在地：神奈川県横浜市神奈川区鶴屋町二丁目23番地2設立：2014年10月資本金：100億円事業内容：配合飼料の製造・販売、畜水産物の仕入・販売・生産・加工等上記に付帯関連するその他事業（農場の経営指導、家畜診療施設の運営等）フィード・ワンHP：https://www.feed-one.co.jp/サステナビリティサイト：https://www.feed-one.co.jp/csr/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ