Xiaomi Japan 新取締役社長就任に関するお知らせ

Xiaomi（シャオミ、本社：中国 北京、CEO：雷軍）は、日本市場におけるXiaomiブランドのさらなる発展に向けて、Xiaomi Japan（小米技術日本株式会社）の取締役社長に大沼 彰（おおぬま あきら）が就任したことをお知らせします。これまで、Xiaomiはイノベーションを通じて世界中の誰もが高品質な製品を持てるようにすること（Innovation for everyone）をミッションに掲げ、スマートフォンや、ウエアラブル製品、スマートホーム製品などの開発・販売を行ってまいりました。今後もこのミッションのもと、日本の消費者により一層支持されるブランドを目指してまいります。[画像: https://prtimes.jp/i/98799/36/resize/d98799-36-94fb686aeb2b470f3bf8-1.jpg ]■Xiaomi Japan取締役社長 大沼 彰 プロフィール＜略歴＞ 大沼 彰（おおぬま あきら）1959年5月17日 宮城県生まれ 64歳1984年東京電機大学を卒業後、パナソニックモバイルコミュニケーションズ株式会社、サムスン電子ジャパン株式会社、HTC NIPPON株式会社、HUAWEI JAPAN（華為技術日本株式会社）を経て、2022年１月にXiaomi Japan（小米技術日本株式会社）に入社し現在に至る。■取締役社長 大沼 彰 コメント取締役社長に就任します大沼 彰と申します。私は移動体通信事業の走りであります、自動車電話（5ワット無線機）から始まり約30年間、多くのお客様に支えられて参りました。移動体通信事業は様々な環境、制度改等を経て現在に至りますが、その変化の中で数多くのパートナーの皆様に支えられ今日に至っております。改めまして心から御礼申し上げます。私たちXiaomi Japanは、今後もグローバルで実績のある数多くの革新的な商品、サービスを通してお客様に信頼をお届けし、感動を提供し続けて参ります。今後は、長年の移動体通信業界の経験とXiaomiのイノベーションをより融合していくことで、さらにお客様に喜ばれる商品をご提供し、成長し続ける会社にしていきたいと思います。Xiaomi JapanについてXiaomiは、2019年12月に日本市場に参入し、グローバルで展開する最先端のスマートフォンやIoT製品を数多く販売しています。スマートフォンにおいては、SIMフリー市場に加え、2020年9月にXiaomi Japan初の5G対応モデルをauブランドに提供、2021年2月には「おサイフケータイ」対応モデルをSoftBankブランドに展開するなどキャリア市場にも進出し、グローバルでの製品力に加え、迅速にローカライズを推進しています。また、IoT製品においては、グローバルでベストセラーモデルになっているXiaomi Smart Bandなどのスマートバンドやスマートウォッチ、完全ワイヤレスイヤホンなどのウエアラブル製品から、プロジェクター、室内カメラや空気清浄機などの季節家電に至る数多くのスマートホーム製品を発売しています。 Xiaomi についてXiaomi Corporation(以下Xiaomiと表記）は2010年4月に設立され、2018年7月9日（1810.HK）に香港証券取引所のメインボードに上場しました。Xiaomiは、IoTプラットフォームで接続されるスマートフォンとスマートハードウェアを核とした家電およびスマートデバイスを製造する企業です。Xiaomiは「ユーザーの友となり、最もクールだと&quot;心から&quot;思ってもらえる企業になる」というビジョンを掲げ、イノベーション、高品質なユーザーエクスペリエンス、効率的な運営を追求しています。当社は、世界中の誰もが革新的なテクノロジーを通じてより良い生活を楽しめるように、適正な価格で優れた製品を製造し続けています。Xiaomiは、世界をリードするスマートフォン関連企業の1つです。2023年6月、自社ファームウェアであるMIUIの月間アクティブユーザー数（MAU）は世界中で約6億600万に達しました。当社はまた、世界をリードするコンシューマIoTプラットフォームを確立しており、2023年6月30日時点で、6億5450万台以上のスマートデバイス（スマートフォン、ラップトップ、タブレットを除く）が自社のプラットフォームに接続されています。現在、Xiaomi製品は世界中の100を超える国と地域で販売されています。Xiaomiは2023年8月、5年連続で「Fortune Global 500」にランクインし、順位は360位でした。Xiaomiは、香港ハンセン指数、ハンセン中国企業指数、ハンセンテック指数、ハンセン中国50指数の構成銘柄です。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ

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