マニュライフ生命、「未来を楽しむ終身保険」に日米株式エンハンスト運用型特別勘定を追加

・運用スタイルに合わせた選択が可能にマニュライフ生命保険株式会社（取締役代表執行役社長兼CEO：ブノワ・メスレ、本社：東京都新宿区、以下「マニュライフ生命」）は、11月1日より通貨選択型変額終身保険（積立利率更改型定額部分付）「未来を楽しむ終身保険」に、新たに特別勘定として「日米株式エンハンスト運用型（米ドル・豪ドル）」を追加し、幅広いお客さまのニーズにお応えできるよう商品を強化します。人生100年時代における老後生活への備えとして、生命保険商品においても、万一の場合の保障のため、より柔軟な資産形成機能を持つ商品を求められるお客さまが増えています。「未来を楽しむ終身保険」は外貨で運用し、運用成果に応じて定期的に引き出して使う、もしくは運用成果を円建てで確保することのできる一時払いの通貨選択型変額終身保険で、多くのお客さまにご好評いただいてきました。今回、変額部分を運用する特別勘定として、これまでの「世界バランスI型（米ドル・豪ドル）」に加え、新たに「日米株式エンハンスト運用型（米ドル・豪ドル）」を追加することで、お客さまの多様な運用スタイルに合わせた選択が可能となりました。「日米株式エンハンスト運用型（米ドル・豪ドル）」資産構成日米株式ポートフォリオと、リスクヘッジと収益向上を目的に米国の株式市場が開いている日中の値動きに合わせた配分・運用をする日中売買ポートフォリオを組み合わせて運用します。各資産の配分には、先物取引を用います。[画像1: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-63d2504f206b4ccc25b9-0.jpg ][画像2: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-f245d7be1d16d7a12a79-1.jpg ]運用方法日米株式ポートフォリオに約1.5倍のレバレッジをかけて運用します。米国株式市場に大きな値動きが見られた場合には日中売買ポートフォリオを構築し、最大で約3倍のレバレッジ*をかけて運用します。*レバレッジ取引により、大きな損失が生じるリスクがあります。変額部分がゼロになる可能性はありますが、それ以上マイナスになることはなく、定額部分に影響はありません。すでにご契約いただいているお客さまについては、2023年11月1日より特別勘定間における積立金の移転（スイッチング）が可能になります。「未来を楽しむ終身保険」の特別勘定[画像3: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-7d3555eab720a7f50c4c-2.jpg ]「未来を楽しむ終身保険」の詳細については「別紙」および当社ウェブサイトをご確認ください。マニュライフ生命は、資産形成（ウェルス）・ソリューション・スペシャリストとして、人生100年時代におけるお客さまのライフステージに応じたリスクに対する保障や資産形成ニーズにお応えするために、魅力的な価値提案を行なってまいります。退職後の生活への不安や課題解決のためのソリューションの提供をはじめ、お客さまがより長く、より健康的な生活を送るための保障、資産形成、相続といったさまざまなニーズに、引き続きお応えしていきます。 マニュライフ生命についてマニュライフ生命は、カナダを本拠とする大手金融サービスグループ、マニュライフ・ファイナンシャル・コーポレーション（マニュライフ）のグループ企業です。お客さまがより簡単に最適な保障を選択し、より良い毎日を送るためのお手伝いをします。公式ウェブサイト（https://www.manulife.co.jp）をご覧ください。 【別紙】「未来を楽しむ終身保険」について「未来を楽しむ終身保険」は、一時払保険料（契約通貨建て）を積立利率により増加する定額部分の積立金と、特別勘定の運用実績によって変動（増減）する変額部分の積立金に分けて運用するしくみの一時払終身保険です。運用は契約通貨（米ドルまたは豪ドル）で行います。[画像4: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-75970c27ef7a8136e0ba-3.jpg ]積立利率で運用するのは、一時払保険料のうち、定額部分の積立金です。したがって、積立利率は一時払保険料の利回りではありません。最初の積立利率適用期間が満了した日の定額部分の積立金額は､契約時に選択された一時払保険料最低保証割合に基づいて契約通貨建てで最低保証*1され、「変額部分」でプラスαの運用成果を期待することができます。 万一の場合の死亡保険金は基本保険金額*2（契約通貨建て）の100%を最低保証*1します。また、円建の目標額を設定し､目標額に到達したら「円」で運用成果を確保できる「ターゲットタイプ」と、「変額部分」の毎年の運用成果に応じて定期引出金（契約通貨建て）を受取る「定期引出タイプ」の、2つのタイプからお選びいただけます。*1 最初の積立利率適用期間満了日の積立金額および死亡保険金は､契約通貨建てで最低保証されています｡そのため､円に換算した場合､為替レートによってはお払い込みいただいた金額の円換算額（円でお払い込みいただいた場合はその金額）を下回り､元本割れする可能性があります｡*2 基本保険金額は、死亡保険金をお支払いする際に基準となる金額で、一時払保険料と同額になります。リスクについてこの保険は、特別勘定の運用実績や解約時の市場金利、為替相場の変動などの影響を受けます。また、契約通貨建で最低保証されている金額が、為替相場の変動により、円建では元本割れする可能性があります。これらのリスクは契約者または受取人が負います。元本割れリスクこの保険には次のリスクがあり、損失が生じるおそれがあります。[画像5: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-387fb141afe50b068d6e-4.jpg ]*特別勘定での資産運用には、主に次の投資リスクがあります。スイッチングをした場合、選択した特別勘定によって基準となる指標やリスクの種類が変わります。１. 価格変動リスク２. 金利変動リスク３. 為替変動リスク４. 信用リスク（指数連動債券に投資するため、発行体等の信用リスクを含む）５. カントリーリスク費用について保険関係費[画像6: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-d4edab7470fd9b88d88a-5.jpg ]*特別勘定の資産総額に対してかかる費用運用関係費（特別勘定の運用にかかわる費用）[画像7: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-30db6a555644558e77e1-6.jpg ]*1特別勘定の投資対象となる指数連動債券の純資産総額に対してかかる費用（管理費用）*2 特別勘定の投資対象となる指数連動債券が参照する参照指数値に対してかかる費用（参照指数の管理費用）※上記の管理費用(＊1､＊2)以外に金融派生商品の取引にかかる費用等がかかります｡これらの費用は特別勘定が保有する債券の価格等から負担するため､基準価格に反映されます｡したがって､お客さまが間接的に負担します｡〔 金融派生商品の取引にかかる費用の内訳 〕世界バランスI型（米ドル・豪ドル）●レバレッジ取引にかかる費用：特別勘定の投資対象となる指数連動債券の純資産総額を最大約3倍に増やした実質運用資産に対して年率0.70%以内● 参照指数の構成要素に配分する際に必要となる取引費用等、実質的に有価証券等を売買・保有することに伴う費用日米株式エンハンスト運用型（米ドル・豪ドル）● 極端な市場環境のリスクヘッジに必要となる費用：特別勘定の投資対象となる指数連動債券の純資産総額を最大約3倍に増やした実質運用資産に対して年率0.35%● 参照指数の構成要素に配分する際の有価証券等の売買や保有にかかる費用等解約控除[画像8: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-f315f59dd64c3cfe12bd-7.jpg ]※円建終身保険への移行後は、解約しても解約控除はかかりません。解約控除率積立利率適用期間および契約日からの経過年数に応じて決まります。[画像9: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-496f4ef34fbeb672e31d-8.jpg ]為替手数料[画像10: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-378a7ddd0ec9cd764731-9.jpg ]*「保険料円入金特約B型」以外の「保険料の払込通貨に関する特約」を付加します。※2023年10月現在。為替手数料は、将来変更することがあります。※一時払保険料を外貨で払込む際、取扱金融機関への振込手数料がかかる場合があります。また、死亡保険金等を外貨で受取る際、金融機関によってはリフティングチャージ等の手数料がかかる場合があります。くわしくは取扱金融機関にご確認ください。スイッチング手数料[画像11: https://prtimes.jp/i/14784/234/resize/d14784-234-7268a4fffce9883fa34d-10.jpg ]ご契約の検討・お申込みに際しては、「商品パンフレット」、「契約締結前交付書面（契約概要／注意喚起情報）」、「ご契約のしおり／約款」、「特別勘定のしおり」、「設計書」もあわせてご覧ください。契約者が法人となる場合は、「法人向け保険商品のご検討に際してご留意いただきたいこと」もご覧ください。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ