【調査レポート】56%の企業がGoogleマップ活用の成果を体感！「Googleビジネスプロフィール活用の実績と将来への展望」ビジネスにインパクトを与える課題に現役経営者が回答

株式会社ベクトル（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：西江 肇司、東証プライム：6058）の子会社である株式会社トライハッチ（東京都新宿区、代表取締役社長、武藤 尭行、以下、トライハッチ）は、飲食・医療業界の経営者136名を対象にデジタルマーケティングの意識調査を実施した結果、56％の経営者がGoogleマップの活用が成果につながったと回答し、今後の展望では口コミ課題の解消に向けた取り組みの強化を考える経営者が多いことがわかりました。[画像1: https://prtimes.jp/i/35376/275/resize/d35376-275-f91acdb5b23ad6fd2345-0.jpg ]調査サマリー本調査では、56%の経営者がGoogleマップを通じて”成果”を実感しており、その中でも29.6％の経営者が売上の増加を実感しています。口コミの活用やブランディングへの活用など、売上だけではなく多角的に利用し成果につながったと回答した経営者もいる結果になりました。さらに、多くの経営者がGoogleビジネスプロフィール以外のデジタルツールからも成果を得ており、中でもSNSマーケティングが大きな効果を示したと回答する経営者が多く、デジタルマーケティングの潮流をうまく掴んでいる店舗は売上を増加させています。一方で、GoogleビジネスプロフィールやSNSを始めとするデジタルマーケティング施策において、口コミの活用やネガティブな口コミへの対応が店舗経営者にとって重要な課題として挙げられ、課題が徐々に顕在化してきていることが明らかになりました。【調査結果概要】1. 調査対象とした経営者の56%がGoogleマップを通じて実際のビジネス成果を実感。約30%の経営者が売上増加を確認。2. Googleマップを口コミ管理やブランド価値の向上にも利用し、これが売上向上に寄与したと回答。3. デジタルツールの影響: Googleビジネスプロフィール以外にもSNSマーケティングが効果を示し、36.4%の企業がブランド認知を向上したと回答。4. 約33％の企業で、GoogleビジネスプロフィールやSNSの運用で口コミの管理やネガティブフィードバックへの対応が主な課題があると回答。【調査概要】調査方法：インターネット調査地域 ：全国調査対象：飲食/医療業界の経営者136人調査時期：2024年4月※本リリースの調査結果や分析をご掲載いただく際には「株式会社トライハッチ 調べ」とご記載し、ページ（URL）へのリンクを設置ください。▼本リリースへのお問い合わせはこちらhttps://meo.tryhatch.co.jp/newsrelease/20240425investigation-report調査の目的 / 背景トライハッチは、これまで5万店舗以上の店舗集客を支援してまいりました。その経験から、Googleビジネスプロフィールやその他のデジタル施策において、企業経営者は一定の課題を抱えていると認識しております。本調査では、企業経営者に対して意識調査を行うことで、今後MEO業界が目指すべき方向性や課題について理解することを目的としています。店舗運営におけるデジタルマーケティングに関する多くの課題が明らかになり、これが今後の業界の方向性を示唆するものとなるよう、今後も定期的な調査を実施して参ります。調査結果1: Googleビジネスプロフィールの成果を実感している企業経営者は全体の56.1%に[画像2: https://prtimes.jp/i/35376/275/resize/d35376-275-1d8588041de937f49f44-1.jpg ]Googleビジネスプロフィールを運用している企業経営者のうち、約3割がGoogleビジネスプロフィール運用後の売上増加を実感しており、全体の56.1%がGoogleビジネスプロフィールの運用がビジネスに好影響を及ぼしたと回答しました。このデータは、Googleビジネスプロフィールの活用が売上増加に直結するだけでなく、口コミやパブリックリレーションズの領域においても積極的な影響をもたらしていることを示唆しています。調査結果2: 売上の可視化とその課題[画像3: https://prtimes.jp/i/35376/275/resize/d35376-275-b1f681b500d1902f0837-2.jpg ]本調査では、約3割の企業で売上が増加した結果となりましたが、同調査によると、売上の可視化に課題を持つ企業が多数を占めています。例えば、複数回答の設問において「ウェブサイトからの予約や問い合わせのコンバージョンでは、39.4%の企業がポータルサイトに依存していると回答しており、自社サイトや、Google Analyticsを利用している企業は30％を切る結果となりました。これは、多くの企業がデジタルマーケティングの成果測定において必要なツールや知識を十分に活用できていない可能性を示唆しており、店舗のデジタル施策において積極的なデジタルツールの活用が必要であることがわかります。調査結果3: 複合的なチャネルの活用[画像4: https://prtimes.jp/i/35376/275/resize/d35376-275-e9e48a42bd5b884bb056-3.jpg ]Googleビジネスプロフィールの運用を行う企業の間で、Googleビジネスプロフィールだけではなく、SNSやポータルサイトを含む複数のデジタルマーケティングチャネルを組み合わせた施策の重要性が強調されています。特に、SNSが36.4%の企業においてブランドの認知を高める上で貢献していると示しており、これらのマルチチャネルアプローチは顧客とのコミュニケーションを促進し、ブランド価値の確立に欠かせない要素となっていることを示唆しています。調査結果4：デジタルマーケティングの課題[画像5: https://prtimes.jp/i/35376/275/resize/d35376-275-bd7908d31945e614303d-4.jpg ]Googleビジネスプロフィールを使用している企業の中で、最も切実な課題として挙げられたのは「ネガティブな口コミへの対応や、口コミの活用」であることが明らかになりました。これにより、オンラインレピュテーションの管理は、デジタルマーケティング戦略の中心的な懸念事項の一つであることが強調されています。同時に、企業はSNSやGoogleビジネスプロフィールの継続的な更新作業に割く時間の確保にも苦慮していることが判明しました。年を追うごとにその重要性が増しているデジタルマーケティング施策に対し、有効な時間管理とリソースの配分が新たな課題として浮上しています。課題に対して行なっている対策[画像6: https://prtimes.jp/i/35376/275/resize/d35376-275-e7fba99f7788daf4bc0d-5.jpg ]対応策として、企業経営者は顧客の声への迅速な対応とウェブ上での情報発信の活性化を重視しています。これにより、ポジティブな経験を積極的に共有し、オンラインの口コミを通じてブランドの信頼性を高める取り組みが強化されています。さらに、使いやすいオンライン予約システムへの改善やその他のデジタル施策を通じて売上の明確化に注力する動きが見られます。これらの施策は、デジタルマーケティングの効果をより把握しやすくし、戦略的な意思決定を支援するためのものです。▼本リリースへのお問い合わせはこちらhttps://meo.tryhatch.co.jp/newsrelease/20240425investigation-reportその他調査レポート▼業界別Googleビジネスプロフィール運用レポートhttps://meo.tryhatch.co.jp/downloadfile販売代理店募集MEO管理・分析ツール、MEOチェキ・MEO対策の販売代理店を募集しています。▼詳しくは下記よりご確認ください。https://meo.tryhatch.co.jp/agencyMEOチェキとはMEOチェキは、国内55,000店舗以上に導入されているMEOツールです。Googleビジネスプロフィールを中心とした地図アプリ、各種SNS運用の負担を削減し、定量的なMEO対策を実現するための運用管理・分析ツールです。エンタープライズ向けの複数店舗一元管理機能やエンタープライズからSMBまでご利用頂ける順位計測やGoogleビジネスプロフィール内部分析、競合比較分析まで、MEO運用におけるニーズやフェーズに合わせた豊富な機能をコストパフォーマンス高く提供しています。また、豊富な運用実績を活用したコンサルティングや運用代行まで店舗事業主様のご状況に合わせた包括的なMEO支援を行っています。SMB向けMEOチェキ：https://meo.tryhatch.co.jp/meocheki/エンタープライズ向けMEOチェキ：https://meo.tryhatch.co.jp/meochekilp2/会社紹介株式会社トライハッチ2018年1月5日創業。本社、東京都新宿区。支店、香川県高松市、大阪府大阪市。代表取締役社長（Founder）、武藤 尭行。2018年３月にGoogleビジネスプロフィールの運用代行を行うMEOサービスの提供を開始すると共に、MEOメディア「MEOチェキBLOG」の運営を開始。その後、2019年8月にGoogleビジネスプロフィール管理・分析ツール「MEOチェキ」をリリース。MEOチェキシリーズは、他にもクチコミ管理・分析を行う「MEOチェキ for レビュー」、多店舗向けMEOチェキ「MEOチェキ for 複数店舗」、店舗ページとMEOチェキを連携する「MEOチェキHP」と店舗規模やニーズに合わせた機能を続々とリリースし、リリースから4年半で国内外55,000店舗に導入。2023年3月に役員陣で保有していた株式の一部を株式会社ベクトルに売却し連結子会社化。その後、2023年9月に大阪営業所の開設、台湾進出など、MEOのリーディングカンパニーとして業容をさらに拡大。アジアNo.1の店舗DX企業になるビジョンのもとに店舗課題をテクノロジーで解決する支援をし続けています。企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ