子どもがいる親世代に聞いた「小中学校での授業時間短縮に対する意識調査」小中学校の授業短縮の認知度は約2割にとどまるも、各学校における新たな時間の活用方法に期待！ (2024年5月15日)

～現代社会を生き抜く上で必要な「コミュニケーション」や「金融教育」に注目が集まる～ ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所）は、子どもがいる親を対象に「小中学校での授業時間短縮に対する意識調査」を実施いたしましたので発表いたします。 調査の結果、小中学校の授業時間短縮への関心度は約2割にとどまるものの、新たに創出された時間を使い、各学校でプラスαの取り組みを行う事に期待していることがわかりました。さらに、親の関心として、コミュニケーション能力の向上や金融教育など、基礎学力学習に留まらず、子ども同士の交流や体験を通して、社会で役立つ力を身につけてほしいと考えていることが明らかとなりました。===============================================================【「小中学校での授業時間短縮に対する意識調査」概要】調査方法 ： 紙回答調査期間 ： 2024年4月3日（水）～2024年4月26日（金）調査対象 ： 子どもを持つ親、親族に子どもがいる方 計506人※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください ===============================================================[画像1: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-6abaa164ce2bf766cf65-0.jpg ]１．小中学校の授業時間短縮に対する関心度は約2割にとどまるも、約4割は賛成という結果に 各学校によるプラスαの取り組みや子どもの集中力維持に期待！ 現在、文部科学省によって小中学校の授業時間の短縮が検討されています。「時間短縮によって、創出された時間で、各学校の裁量での取り組みが拡大されることを知っていますか＜SA＞」と尋ねたところ、「知っている」（95）と回答した人は約2割にとどまりました。※現段階で文部科学省は小中とも5分短縮して小学校40分、中学校45分に変更することなどを視野に入れています。[画像2: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-f6df8a74ceaabcc6498a-1.jpg ] さらに「文部科学省の方針についてどう思いますか＜SA＞」と伺ったところ、約4割が「賛成」と回答し、「探究学習などのプラスαの取り組みが増えること」（148）や「最後まで集中して授業が受けられること」（106）、「各学校に適した授業環境が整うこと」（100）に期待していることがわかりました。一方で、約1割の「反対」と回答した人に「授業時間短縮により不安を感じる部分は何ですか＜MA＞」と聞くと、「詰め込み教育により、授業についていけない子どもが増えること」（45）に最も回答が集まりました。授業時間の短縮により新たに創出された時間が、子どもにとってポジティブな影響があると考える親が多い一方で、授業内容のボリューム増加やスピード感に不安を感じていることが伺えます。[画像3: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-17a3c03c3e52979db77c-2.jpg ][画像4: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-9331616e3457a916c2b4-12.jpg ][画像5: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-4fe77458c01a61f71da6-4.jpg ]２．新たに創出された時間は「コミュニケーション能力の向上」や「金融教育」の活用に期待する声が多数！ 外国語やプログラミング学習を抑え、現代社会を生き抜くために必要なスキル向上に注目が集まる 「授業時間短縮によってできた時間で、学校でどのような学習をすることが理想であると思いますか＜MA＞」では、「協調性や社会性などのコミュニケーション能力を育む教育」（389）と「資産形成や投資などの金融教育」(382)があげられました。さらに、「教育現場の変革により、子どもに身につけてほしい能力は何ですか＜MA＞」と伺ったところ、「他者とのコミュニケーションを円滑に行う能力」（424）が選ばれました。外国語やプログラミング学習以上に、子どものコミュニケーション能力の向上や金融教育に力を入れてほしいと考えていることがわかります。[画像6: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-de7c1de662e6b9fe8027-5.jpg ][画像7: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-1781eb9ac3645a42bf36-6.jpg ]３．9割以上の親が、子どもが社会で役立つ能力を育むための授業実施を希望！ 今後も教育現場で、子ども同士の交流や体験機会の増加など、授業の在り方を模索していくことが必要 「社会で役立つ能力を育む授業を増やしていくべきだと思いますか＜SA＞」と聞いたところ、9割以上の親が「思う」（479）と答えました。「その他、今後教育現場においてどのような授業が行われることを期待しますか＜MA＞」では、「実践的な体験型の授業の増加」（285）が最も多く、次いで「他の人と意見を交わしながら考える時間の増加」（281）となりました。この結果から、前問のコミュニケーション能力向上と同様、他の人との意見交流を通して子どもの思考時間の増加や実践的な体験学習の増加に期待する親が多いことがわかりました。[画像8: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-3f0bd1933842602e8092-7.jpg ][画像9: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-c8d1b67e83aceb93c17e-8.jpg ]【『子ども未来キャリア』 概要】『子ども未来キャリア』は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用ボードゲーム教材です。ボードゲームを通じた疑似体験と、スライド教材を活用した学習を組み合わせた「遊び×学び」を融合した内容で、主体的に楽しく学ぶことができます。[画像10: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-1a72641fde99373f4fb6-9.png ]■URL ：https://mirai-career.jp/■販売対象 ：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織 子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション■教材対象年齢：小学生・中学生・高校生 ※その他要相談■学習テーマ・「教育用！資産形成ゲーム」・「教育用！コミュニケーションゲーム」 ・「教育用！事業投資ゲーム」[画像11: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-d8241e598545f2546ee1-10.png ]・「教育用！ディスカッションゲーム」 ・「教育用！おつかいゲーム」・「教育用！情報推理ゲーム」・「教育用！キャリアデザインゲーム」・「教育用！多様性ゲーム」・「教育用！SDGsゲーム」【「スクールTV」概要】「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。 また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。[画像12: https://prtimes.jp/i/13831/240/resize/d13831-240-42434e0b605020a44c59-11.png ]■URL ：https://school-tv.jp/■利用料金 ：無料 有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供） ・スクールTVプラス：月額300円（税込） ・スクールTVドリル： 250円（税込）～ ※学習教材により異なる■対象 ：小学生（1年生～6年生）、中学生（1年生～3年生）■学習内容 ：小学校1～2年生：算数 小学校3～6年生：算数・社会・理科 中学校1～3年生：数学・社会・理科・英語・国語■サービス特徴：1.「授業動画が見放題」 ・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題 ・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる ・映像総数：約1,000本2.「やる気を育てる講師陣」 ・有名大学の現役学生を講師として採用 ・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」 ・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入 ・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける ・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能【株式会社イー・ラーニング研究所】名称 ：株式会社イー・ラーニング研究所本社 ：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F代表者 ：代表取締役 吉田 智雄ＵＲＬ ：https://e-ll.co.jp/企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ