株式会社NTTデータ・アイが、AIメンタルヘルスケアサービス「Mente for Biz」を導入

AIの活用で、社員のメンタル不調・休職・離職を早期発見し、新しいメンタルヘルスケアを可能に[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80422/7/80422-7-ef46662a620adb0dd5019b4c279d0542-1801x945.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社Medi Face（本社：東京都中央区、代表取締役/医師：近澤 徹、以下「当社」）は、株式会社NTTデータ・アイ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：臼井 紳一、以下「NTTデータ・アイ」）にて当社が開発しております、AIメンタルチェックをはじめとした法人向けクラウドサービス「Mente for Biz」の提供を開始いたしました。導入の背景COVID-19を経て、日々の働き方が多様化した一方で、うつ病をはじめとした精神疾患の患者数は倍増しました。その影響により、近年メンタル不調者による早期離職・転職が相次いでいます。このような現状に対し、メンタルの不調を早期に察知し、産業医とカウンセラーによる健康管理のプロ人材が面談を行うなど適切にケアしていく体制を整えることで、離職や高ストレス状態の社員を減らし、より社員様一人一人が働きやすい職場づくりを実現できます。また、AIドクターを通じて、社員様が自身のメンタル・セルフチェックをすることが当たり前となるような文化の醸成を目指しています。今回、NTTデータ・アイ様にてサービス提供を開始する「Mente for Biz」では、こうしたメンタル不調の早期発見から、メンタルケアまでをトータルサポートいたします。NTTデータ・アイ様におかれましては、「Mente for Biz」の導入を通して、現在取り組んでいるメンタルヘルスケアを含んだ健康増進活動をさらに前進させ、社員様に向けてセルフチェック・ケアの重要性を啓蒙していくことでより一層、企業全体としてのメンタルケアに対する意識を底上げしていくとともに、メンタルヘルスケア業界全体を牽引していくことを目的としております。代表者コメント株式会社NTTデータ・アイ 総務人事本部総務部労務厚生担当 部長 津久井 英明 様［コメント］NTTデータアイにおいて最も大切なもの、それは「人財」です。人財なしではNTTデータアイは存続も成長もできません。社員が健康で活き活きと長くNTTデータアイで働くことができるよう、当社では様々な健康施策を実施しています。メンタルヘルス対策もその一つです。当社では、学生から社会人への大きな変化のある入社1～3年目の社員を「若年層」と位置づけており、臨床心理士による個別面談や健康アンケートの実施など、早期ケアにつながる仕組みを構築しています。若年層の社員には、「ケアを受ける」だけでなく、主体的に自らの健康状態を確認し、「早めにケアをする」ことの重要性を認識してほしいと思っていたところ、いつでもどこでも気軽に、オンデマンドに活用できる「Mente for Biz」をご紹介いただき導入を決めました。今後、本サービスを利用して、社員がセルフケアできる習慣を身に着けて、健康で長く当社で働いてもらえることを願っています。株式会社Medi Face 代表取締役/医師 近澤 徹［コメント］人的資本が重要視される昨今、従業員の身体的な健康だけでなく心の健康にまでケアを行き渡らせたい、という企業様が増えています。NTTデータ・アイ様は元々、IT業界の中でもいち早く社員様のメンタルヘルスケアを重視した最先端の取り組みを実施しておりました。このたび、従来のケアだけではなく、さらに新しい施策を取り入れていきたい、というNTTデータ・アイ様の意欲的なご要望を受け、私どものAIドクターを導入していただくに至りました。取り分け、産業医面談やストレスチェックという従来の手法だけでは、「早期のメンタル不調者の発見が難しい」「その後の適切なフォローに困ってしまう」というお声は、他のお客様からも多く頂いておりました。当社は、「Yes/Noだけで答えるような簡素なチェックではなく、エビデンスに基づいたメンタルチェック」を提供するべく、現役医師らの監修の元で「AIメンタルチェック」を開発しました。これに加え、健康管理のプロによる面談・カウンセリング対応などをセットにした「Mente for Biz」というパッケージとして、NTTデータ・アイ様にご活用いただく運びとなりました。AIドクターによるメンタルチェックによって、心の悩みやメンタル不調に関するカウンセリングや相談に対する心理的ハードルを下げ、より多くの働く皆さんのメンタルの悩みを解消できるように、これからも邁進して参ります。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80422/7/80422-7-7db9e258478ab75f83443395b14d2abc-980x980.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]［プロフィール］精神科医・日本医師会認定産業医。北海道大学医学部卒慶應義塾大学病院研修名古屋市立大学病院 客員研究員北海道大学病院 客員研究員在学中、精神科における病院実習で、うつ病を発症してから病院受診まで1年以上かかっている患者さんを目の当たりにし、精神科受診のハードルを下げることでDUP（精神病未治療期間）を短縮するべくMedi Face社を創業。医師・経営者として、主に「Z世代」のメンタルケア・人的資本セミナーや企業講演の依頼も多数実施。国内外で複数のクリニックを経営する中で、臨床・研究・開発までを一気通貫で推し進める。株式会社Medi Face 心理カウンセラー 久保 千晶［コメント］企業での心理相談を開始して以来、社員様との出会いの瞬間から始まる個別の心理支援を心がけてまいりました。コロナ禍を経験し、リモートワークをはじめとする多様な働き方が推進される時代を迎えた今、心理支援においても出会いのバリエーションと迅速さが求められています。その中で「Mente for Biz」によって、AIメンタルチェックを通して、社員様が心身の違和感をとらえた際に、最速でオンラインの心理相談につながることができる仕組みを確立することができ、この度、NTTデータ・アイ様にもご活用いただく運びとなりました。「Mente for Biz」を社員様に活用いただくことで、心理相談のクオリティを下げることなく、一方で心理相談につながるハードルを限りなく低くすることで、メンタルヘルスのサポーターである臨床心理士との出会いをより身近に感じていただき、ご自身のメンタルヘルスへの意識を高めていただく機会をより多くご提供できるようになります。「Mente for Biz」を通して、これからも社員様との出会いの瞬間から始まる丁寧な心理支援を続けてまいります。［プロフィール］WHO版・SC版心理的応急処置（PFA）研修認定講師LEGO(R) SERIOUS PLAY(R)メソッドと教材活用トレーニング修了認定ファシリテーターアンナフロイト認定MBT-Cプラクティショナー公認心理師・臨床心理士・精神保健福祉士合同会社さくら心理相談室 代表医療法人社団碧水会長谷川病院、クリニック川畑（児童精神科）、国際基督教大学カウンセリングセンターなど幅広い領域において臨床心理業務に従事した後、さくら心理相談室を創設。従業員支援プログラム（EAP）おおび教育研修事業、こどもとおとな・家族へのカウンセリング等心理支援に併せて、事故・災害時の緊急心理支援にも力を入れている。Mente for Bizについて現役医師らの監修の元で開発した「AIメンタルチェック」[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/80422/7/80422-7-e33f6a6ea48f521262438b68cab3f143-1709x1059.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]Mente for Bizの「AIメンタルチェック」は、当社が現役医師らの監修により開発したAIを用いています。PC・スマートフォンの画面上に登場する「AIドクター」からの質問に回答するという対話形式で、メンタルヘルスの状態や、自分のストレスの原因などを確認することが可能です。AIによるチェック精度の向上のために、表情、声、話し方などの非言語情報をデバイスのカメラ・マイクを通して取得し、チェック結果に反映しています。また、AIドクターとユーザーとの対話では、ユーザーの発言の自然言語処理や、AIドクターの発話内容の生成など、AI技術を活用して、自然な対話体験を創造しています。24時間365日利用可能なAIメンタルチェックと、健康管理のプロが対応する相談窓口をセットで提供AIメンタルチェックは、PC・スマートフォンを通して、24時間365日利用可能です。いつでも従業員が自分のタイミングで、自分のパーソナルスペースで、自身のメンタルをチェックすることができます。こうしてチェックした結果は、過去に遡って確認することが可能で、自分のメンタルヘルスやストレスなどを定点観測することもできます。また、チェックの結果に応じて、産業医・保健師・臨床心理士といった有資格者が従業員との1on1面談を行うことでチェックからケアまでメンタルヘルスに対するトータルサポートを実現しています。健康経営をデータドリブンに実施するための組織分析レポートAIメンタルチェックのデータや、産業医や保健師との1on1面談の内容は、個人が特定できないデータに加工し、人事部や経営陣の意思決定に活用が可能です。対話型のチェックとケア面談によって、これまでヒアリングができていなかった従業員の本音や不満をリアルタイムかつ網羅的に把握することが可能になります。また、部署ごとのメンタル傾向やメンタルスコアなどの分析を行うこともできます。また、これらが系時的なデータとして蓄積されていくことで、従業員のメンタルの動向と人事労務等の施策、各種イベントとの関連性なども分析することが容易になり、次年度以降の取り組みや経営企画にも活かすことが可能になります。株式会社NTTデータ・アイについて本社：東京都新宿区揚場町1番18号 飯田橋ビル代表取締役社長：臼井 紳一コーポレートサイト：https://www.nttd-i.co.jp株式会社Medi Faceについて株式会社Medi Faceは、医療と人びととの接面を探り続け、あらゆるMedical Interfaceを考え、提供しつづける会社です。AIによる表情解析に加えて、声や対話内容のAI解析を用いて精神疾患やメンタル不調のセルフチェックを可能にするサービス「Mente」を展開しています。精神科や心療内科を受診したくてもできずにいる潜在的な患者さんに向けて、事業を推進しつづけています。本社：東京都中央区日本橋室町1丁目11-12代表取締役：近澤 徹コーポレートサイト：https://medi-face.co.jp※ Medi Faceが現在提供しているAIによるメンタルチェックは、ユーザーに対し、ユーザーがAIドクターを利用し情報を入力・システムが取得した情報に基づき、当社が開発したユーザーのメンタル状況を分析するプログラム（AIによる分析を含む）を用いて、一般的な参考情報として、疾病に関する情報や医療機関施設情報、オンライン診療に関する情報等を提供します。AIドクターからユーザーへ提示する情報にはアドバイスと捉えられる文言が一部含まれますが、AIメンタルチェックのどの部分も医学的な診断行為・治療・予防等を目的としておらず、医師や他の医療専門家に代わるものでなく、医療行為ではありません。※「Medi Face」は株式会社Medi Faceの登録商標です。その他サービス名・機能名は商標です。本資料では「R」「TM」「SM」マークを割愛して表記する場合があります。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000080422.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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