ニューヨーカーより、公式リユースサイト「NY.CYCLE STORE/エヌワイドットサイクルストア」10月1日（火）オープン！

未来に受け継ぎたいトラディショナルプロダクト。「過去」と「今」を繋ぐ特別なコレクションで新規リユース事業参入へ衣料事業の主力ブランドNEWYORKERを中心とした衣料服飾品の企画、製造、販売、不動産の売買、仲介、賃貸管理を 行っている株式会社ダイドーフォワード(本社：東京都千代田区/代表取締役社長：成瀬功一郎)は、 NEWYORKER 60周 年を機に新たな事業として、2024年10月1日（火）に公式リユース販売サイト「NY.CYCLE STORE/エヌワイ ドット サイクル ストア」（https://nycycle.ny-onlinestore.com/）をオープンし、自社ブランドのリユース事業を開始いたします。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3270/1302/3270-1302-c90c95329504de7d2a19b724648c07e1-1200x800.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]弊社は「ニューヨーカー」を基幹ブランドに、ホールディングカンパニー（株)ダイドーリミテッドの経営理念「お客様第一」「品 質本位」を基本に、「着心地の良さ」「美しい仕立て」「耐久性のある品質」にこだわったトラディショナルプロダクトを行なってま いりました。そして、ブランド誕生60周年を機に、ブランドメッセージを『Timeless Wardrobe 人生を共にする［一着」を。』に定義し、商品・おもてなし・アフターサービスを通して、お客様に安心と信頼をいただける企業を目指しています。目まぐるしく変化する世の中であっても、創業時からブランドに込めた想いは、時が経過しても決して色褪せることなく、お客様に寄り添い、大切な人生 の一部になっていく服をお届けすることです。自社ブランドのリユース事業への参入は、次の100年ブランドを目指す上で、原点となるアーカイブ製品に想いを馳せながらトラディショナルプロダクトを提案し続け、未来に継承していくことが不可欠であること、そして多くのお客様に大切な一着として末永く 愛用できる服に出会っていただきたいという私たちの願いをかたちにすべく、公式リユースサイト『ＮＹ.CYCLE STORE』の立ち上げ に至りました。加えて、地球環境の保全と循環型社会の構築への関心が高まっている中、弊社は製品を販売するだけでなく、販売後の製品にも責任を持ち、環境に配慮した取り組みを総称した「ＮＹ.CYCLE/エヌワイ ドット サイクル」として製品やサービスの提供を推進していま す。その中のひとつ、2016年から実施している店頭での古着回収活動「NYリサイクル」と連動したかたちで、新たな循環型ファッ ションビジネスに挑戦し、サステナブルな社会への貢献に寄与いたします。■波及効果・世界的インフレによる物価高の影響で拡大するリユース市場を背景に、新たな商機として企業成長が期待できるビジネスである。 ・リユース品を社員から募集することで、特に店頭スタッフのタンス在庫問題が解決できる。 ・リユース品購入に抵抗のない若い世代へのブランド認知につながる。 ・ブランド公式リユースサイトによるリセールは、品質面でも安心して購入が可能なことから、リユース未体験や興味の無かった客層 の掘り起こしにつながる。・製品査定金額分をポイントで還元することで、社員はポイントを使用して自社製品を購入でき、特に現在販売してる商品を着用して 接客する店頭スタッフにとっては経済的負担の軽減につながる。■ NY.CYCLE STORE（エヌワイ ドット サイクル ストア）詳細同サイトで販売する商品は、弊社社員が所有する自社製品と店舗の古着回収サービス「NY・RECYCLE/エヌワイ・リサイクル」に て、お客様より回収させていただいた自社商品です。一点ずつ状態を確認し、再販可能と判断したものはクリーニングとアイロン仕上 げなどのメンテナンス後、再び検品をし、一点ものの貴重な商品として販売いたします。10/1のオープン時は秋冬物を中心にライン ナップ、1990年代のアーカイブ品との出会いもあるなど魅力的な品揃えになっています。オープン後は、ニーズに合わせたTOPページの変更やキーワード設定などで、常にユーザーが検索しやすいサイトにアップデートし ていきます。また、オープンを記念し、ご購入のお客様先着100名様に「ニューヨーカー60周年記念ステッカー」をプレゼントいたし ます。【販売開始日】2024年10月1日（火）12：00 【取り扱いブランド】「NEWYORKER」を中心に「TREU NAVY」「Atraer」「SIPULI」など 【取り扱いアイテム】スーツ・コート/アウター・ジャケット/ブレザー・ワンピース・ニット・ス ウェット・スカート・パンツ 【販売点数】秋冬物約600点 【価格】製品状態と製造年代に応じて、新品販売価格の30％～60％程度。 【販売サイト】https://nycycle.ny-onlinestore.com/ なお、再販不可判定品は弊社リサイクル活動の提携先であるJEPLANを通じて、リユースや再生ポリエステル、自動車の内装材などにリサイクルされます。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3270/1302/3270-1302-e9763ef4e9fa0569de59c74fd28614f0-800x800.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ][画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/3270/1302/3270-1302-af34aacda11a535bcd5cddef7b3c52aa-800x800.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]企業の成長戦略として、またサステナブルやCSRの観点から、リユースビジネスを検討していた弊社は、自社内で完結して取り組むにはハードルが高く、導入を模索していましたが、大手アパレルの公式リユースサイトを数多く構築してきたフリースタンダード株式会社のオペレーションスシステムサービス「Retailor」を、弊社独自にカスタマイズしたかたちで、公式リユースサイトの管理・運営を行ってまいります。■NEWYORKERについて 設立60周年を迎えたNEWYORKERがお客様と紡いできたもの。それは、手にしていただいた服への思いを共有してきた時間です。時代のエッセンスを取り入れながら、デザインに、クオリティに自信をもったトラディショナルプロダクトを提案し続けること。そして、お客様一人ひとりに寄り添ったおもてなしの心で、永く愛用できる服と出会っていただくこと。これまでも、これからも。袖を通す人に愛着をもたらし、その思いを次の誰かに伝えたくなるようなそんな人生と深く関わる一着をお届けしていきたい。さらに続く、100年ブランドを目指して、NEWYORKERはお客様と共にあり続けます。 ▼NEWYORKER ブランドサイト https://www.ny-onlinestore.com/shop/pages/newyorker-.aspx▼NEWYORKER 60周年特設サイト https://www.ny-onlinestore.com/shop/pages/newyorker-60th.aspx▼公式オンラインサイト NY.ONLINEhttps://www.ny-onlinestore.com/shop/womens.aspx■「Retailor」について Free Standard株式会社が提供するサービスで、消費財の一次生産者であるメーカー・ブランドが自社ECサイト上に「リユースの機能」を実装して、独自の二次流通市場を構築できるリコマースオペレーティングシステムです。「リユースの機能」とは、ブランド独自のリユースサイトを構築、必要に応じて商品収集・真贋確認・商品メンテナンス・保管・撮影・登録といった機能をセミカスタマイズで提供するサービスです。https://freestandard.co.jp/retailor ■会社概要 社名 株式会社ダイドーフォワード 代表 代表取締役社長 成瀬功一郎 本社所在地 東京都千代田区外神田3丁目１番16号 設立 2007年8月22日 （2018年1月1日に合併により社名変更） 資本金 1億円（株式会社ダイドーリミテッド100％出資）https://www.daidoh-forward.com/ 社名 Free Standard株式会社 代表 代表取締役社長 張本貴雄 本社所在地 東京都渋谷区桜丘町1-2 渋谷サクラステージ セントラルビル14階 設立 2020年8月7日 資本金 3千2百万円 https://freestandard.co.jp/ 企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001302.000003270.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp