野原グループCEO野原弘輔が、建設DXをテーマに対談書籍「建設DXで未来を変える」を刊行、9月13日（金）より発売開始

～建設現場職人、業界団体会長、大学教授たちとを対談内容を収めたこの一冊で、「いま建設産業に何が起きているのか」「これからどう変わるのか」がわかる～[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/292/19866-292-0a63b7f93837a752b3ea1d09be928955-512x752.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]野原グループ代表 野原弘輔の初著書「建設DXで未来を変える」BuildApp（ビルドアップ）で建設DXに取り組む野原グループ株式会社(所在：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、建設DXをテーマに、建設DXとはなにか、どこに本質的な課題があるのかについて再認識する契機が必要だと考え、建設現場職人、業界団体会長、著名な大学教授など建設産業に携わる様々なプロフェッショナルたちと対談した「建設DXで未来を変える」(株式会社マイナビ出版)を2024年9月13日（金）より発売開始します。（電子書籍も同日発売へ）野原グループは、長年培ってきた建設資材の流通や内装工事会社との商取引実績を活かし、近年では「建設DXで、社会を変える」をブランドメッセージに掲げ、建設サプライチェーン全体の効率化に向けた建設DX推進事業に注力しています。特に、BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」（詳細は後述）で、建設サプライチェーンでの共通データ活用を推進し、「データ連携による施工プロセスの革新(=工業化)」を目指すべく、総合建設会社との実証実験も重ねております。私たちは、今後も、建設産業が抱える課題の解決と「持続可能な建設産業の在り方」を追求し続けます。▼株式会社マイナビ出版 本書紹介ページhttps://book.mynavi.jp/ec/products/detail/id=144652書籍「建設DXで未来を変える」の概要本書は、建設産業に携わる多様な立場の方々との対談を通じて、建設産業への想い、DXへの取り組みなどを対話形式でわかりやすく紹介しています。本書を手に取る方が、建設現場の痛みを知り、建設産業の面白さと重要性、DXによって広がる建設産業の未来、そして持続可能性を感じ取れる一冊となっています（本書の概要は次頁に詳述）。書籍「建設DXで未来を変える」の発刊背景建設産業は、2023年以降の投資額が毎年70兆円を超える巨大産業です。しかし、今後、国内建設産業で予想をされる人手不足は深刻であり、そのためにも建設DX、特にBIMをフル活用することで、プロジェクト内での情報分断を防ぎ、その上でロボットやAI（人工知能）など新技術の導入を一気に進めることが、建設産業の生産性向上の鍵になると期待されています。ところがBIMなどのより本質的なDXの推進を実現しなければという意識はあるのに、現実にはなかなか進まない状況があります。書籍「建設DXで未来を変える」の概要1.書籍概要[表1: https://prtimes.jp/data/corp/19866/table/292_1_dd532bb969982194cc831e5b66b9ecce.jpg ]2.著者プロフィール野原グループ株式会社 代表取締役社長 グループCEO野原弘輔（のはら こうすけ）2000年3月慶應義塾大学経済学部卒、2014年3月シカゴ大学経営大学院修了。シティバンク、エヌ・エイ、日興シティグループ証券を経て、2006年野原産業入社。2009年野原産業取締役、2018年野原ホールディングス(2023年7月に野原グループに改編)社長。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/292/19866-292-c4d16cb2c03f0e576c6e2141a3776394-545x508.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]▼著者 野原弘輔コメント“ 建設産業は、今が変わるタイミングです。産業としての魅力も当然あり、それがきちんと打ち出せるよう、建設産業全体を盛り上げていきたいと考えております。ぜひ、建設産業に従事されている皆様はもちろん、建設産業と関わりのある他産業の方、学生の方など、より多くの方々にご一読いただければと思います。 ” BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」について ※登録商標取得済み[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/292/19866-292-e1a99287ea1066231482d086b43ccc1a-1300x420.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。設計積算から製造・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供します。そして、設計・施工の手間・手戻りをなくし、製造・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO2削減に貢献します。「BuildApp」は、建設サプライチェーンの抜本的な効率化と未来へ繋がる成長をサポートし、皆さまと一緒に建設業界をアップデートしていきます。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/292/19866-292-15ec9b0994953bb6e46577090666dfc4-1265x310.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]＜私たちがBuildAppで実現したいこと＞- BIM起点のデータで建設関係者を繋いで連携を生む- 工程の可視化や業務の自動化により業界内の無駄を解消する- DX による生産性向上や廃材・CO2排出量の削減を目指す建設企業とともに、サプライチェーン を変革し、「建設DXで、社会を変えていく」＜お問い合わせ先＞[表2: https://prtimes.jp/data/corp/19866/table/292_2_01f915341670dedceb76e6f4a43b8fa2.jpg ]野原グループ株式会社について野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/292/19866-292-f18cfd9fdc6eb97dc5b31a1935c1cbee-1400x500.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。https://nohara-inc.co.jp【本件に関する報道関係者からの問合せ先】野原グループ株式会社マーケティング部 ブランドコミュニケーション課（担当：森田・齋藤・萩谷）E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp なお、本書「建設DXで未来を変える」は、各報道機関が発行する媒体での「読者プレゼント用書籍」として無料提供可能です（在庫がなくなり次第終了予定）。ぜひ、以下のフォームよりお申し込みください。▼お申し込みフォームhttps://forms.gle/odoBsMacn5GV6XqZ6 参考- DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。- サプライチェーンとは、商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのことをいいます。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000292.000019866.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp