GEヘルスケア、函館中央病院で稼働を開始した北海道初のコマンドセンターの成果を確認

―地域基幹病院、医療DXソリューションを全面導入し成果を実証、今後の適用拡大も視野にー医療課題の解決に取り組むヘルスケアカンパニー、GEヘルスケア・ジャパン株式会社（本社：東京都日野市、代表取締役社長兼CEO：若林正基：以下GEヘルスケア）は、社会福祉法人 函館厚生院 函館中央病院（北海道函館市、病院長：本橋雅壽：以下、函館中央病院）と2023年11月に、北海道で初となる、GEヘルスケアが提供するコマンドセンターに関する契約を締結しました。2024年6月より函館中央病院にてコマンドセンターの稼働が開始され、同年7月には目標を上回る成果を確認しました。背景：函館中央病院は、少子高齢化と人口減少が進む北海道・南渡島医療圏において、救急医療を含む急性期医療と小児・周産期医療において重要な役割を担う地域基幹病院です。しかしながら、病床利用率が80%台に留まる状況が続いており、緊急入院の受け入れ時には病棟やベッドの割り当てに時間がかかるなど、迅速な対応が求められる患者さんケアの質の確保においても課題を抱えていました。これらの課題解決策として検討されたのが、病床キャパシティの最適化を支援する医療DXソリューションであり、函館中央病院はGEヘルスケアが提供するコマンドセンターの導入を決定しました。コマンドセンターは、米国GEヘルスケア本社と米国ジョンズホプキンス大学病院が共同開発したもので、その効果が実証されたことにより、世界各国で展開が進んでいます。日本国内でも2021年に初導入され、導入された複数の施設において病床利用率や稼働率の向上が確認されています。GEヘルスケアと函館中央病院は、約半年にわたる導入プロジェクトを経て、2024年6月下旬よりコマンドセンターの本格稼働を開始しました。導入効果と今後の方向性：約半年にわたる導入プロジェクト期間中、GEヘルスケアが提供するコンサルテーションサービスの一環として行ったプロセス分析やプロセス改善の取り組みにより、組織全体にプロセス改善文化が浸透しました。こうした稼働前からの両者による取り組みが奏功し、稼働開始直後からコマンドセンターが全面的に活用され始めたことで、稼働前の2024年5月および6月の病床利用率は80%台に留まっていましたが、コマンドセンターの本格稼働後、7月の病床利用率は目標の90%台を達成し、早くもコマンドセンターの導入による成果が表れ始めています。今後、GEヘルスケアと函館中央病院は、コマンドセンターの適用範囲を拡大し、より円滑な入退院調整や病棟ごとの業務負担の平準化など、さらなる課題解決に取り組んでいく予定です。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/51346/108/51346-108-cc48a24f9e5425d2f79cfc18bcc6b082-599x449.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]経営管理会議での病床稼動報告の様子[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/51346/108/51346-108-80327df121c1f807cbc076a6bf133d6d-877x461.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]病床ミーティングの様子函館中央病院 ベッドコントロールセンター 担当課長の高橋元氏は次のように述べています。「効率的な病床管理は、当院長年の課題でした。手作業での病床利用状況把握には限界があり、リアルタイムで稼動病床が把握できるCapacitySnapshotは当院のかゆいところに手が届くシステムで、稼動前から医師を含めた病棟・外来スタッフの反響が大きかったです。個々の病棟を含めた病院全体の状況が一気に可視化されたことから、自分達でどのようにしたら利用率を維持できるかを考えるようになり、当センターに患者確保に関する相談も来るようになりました。システムが稼動して間もないですが、早期に利用率の目標を達成できたのは、このマインドの変化によるところが一番の要因と捉えています。」函館中央病院 副看護部長（ベッドコントロールセンター副センター長）の中村真奈美氏は次のように述べています。「コマンドセンター［CapacitySnapshot］の稼働により、大きく３つの効果が確認できました。第一に、病床管理に係る業務効率化の効果です。病床全体の情報が一目で把握できるようになったことから、ベッドコントロールセンターによる入院の一元管理が可能となり、病床調整にかかる時間の短縮とスムーズな入院の受け入れに繋がりました。また、直接電子カルテから情報を抽出するため、師長が自部署の管理業務に専念できるようになりました。第二に、スタッフの意識と行動の変化です。稼働病床の可視化により他病棟の状況がわかるため不公平感がなくなったこと、優先順位が表示されるため予め受け入れ準備ができるようになったことなどより、緊急入院の受け入れに積極的な姿勢が見られるようになりました。また、利用率を考慮した入退院調整を意識するようになりました。第三に、病床管理に係る業務を見直すことで課題が明確になり、CapacitySnapshotの活用で解決に導くことに繋がるなどのプロセス効果です。今後はコマンドセンターを活用し、病床利用率の維持向上と更なる業務改善に取り組んでいきたいと考えています。」函館中央病院 副院長（ベッドコントロールセンター長）の金山雅弘氏は次のように述べています。「CapacitySnapshotのメリットは一目で病院全体の稼動病床が把握できるのはもちろんですが、電子カルテのデータをリアルタイムで反映させるところにあると思っています。これまでは各病棟からの入退院情報をエクセルに手入力していたため、労力が多く、病床利用状況の把握は朝夕の1日2回が限界でした。リアルタイムで自動的に稼動病床が可視化されるため、緊急入院の際もスムーズな受入が可能となりました。また、医局フロアにも大型モニターで常時表示されているため、管理者だけでなく医師やスタッフも自分の診療科の病床利用状況を意識するようになり、病床利用率アップに貢献していると考えています。これまで見えなかったものを見えるようにしただけでこれだけの変化をもたらしたコマンドセンターを当院にパラダイムシフトをもたらすツールと位置付け、今後の活用の幅を広げたいと考えています。」[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/51346/108/51346-108-74614b382111155fdc4a31c85ad2c956-1196x725.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]函館中央病院ベッドコントロールセンターの皆さんGEヘルスケアの代表取締役社長兼CEOを務める若林正基は次のように述べています。「医療環境が一層厳しさを増す中で、GEヘルスケアは、製品やサービスにとどまらず、お客様の病院運営におけるニーズや目標を深く理解し、それらを実現するための様々なデジタル・ソリューションを提供しています。特に、コマンドセンターの強みは、システムの構築・導入にとどまらず、お客様の目標達成に向けて、課題の可視化と解決を協働しながら進め、具体的な成果を生み出すことにあります。この度、函館中央病院様とのご縁をいただき、少子高齢化と人口減少という課題に直面する医療圏で、持続可能な病院運営の在り方を共に模索し、地域のより健康と安心に貢献できるよう取り組んでまいります。」GEヘルスケア・ジャパンについて：GEヘルスケア・ジャパン株式会社は、GEヘルスケアの中核拠点の1つとして1982年に創設されました。予防から診断、治療、経過観察・予後管理までをカバーする「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指し、インテリジェント機器やデータ分析、ソフトウェア、サービス等を提供しています。国内に研究・開発、製造から販売、サービス部門までを持ち、日本のお客様のニーズにお応えしつつ、日本が直面する医療課題の解決に取り組んでいます。日本における社員数は約1,700名、本社および約60カ所の事業拠点があります。函館中央病院について：函館中央病院は昭和5年（1930年）6月1日の開設以来、急性期医療と救急医療の役割を担うと共に道南地域唯一の総合周産期母子医療センターの指定を受けている地域の基幹病院です。26診療科を標榜し、年間3,000件以上の救急搬送受入と5,000件以上の手術を実施しており、専門特化した内科系診療科と外科系診療科によるチーム医療の提供に加えて整形外科においては、大学病院規模の症例数・受入体制を誇っています。また、24時間体制でハイリスク分娩や低出生体重児のケアにあたっており、地域における小児周産期医療の中心的な機能も担っています。詳細はホームページhttps://chubyou.com/ をご覧ください。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000108.000051346.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp