【バナー広告枠のご紹介】公共工事入札情報配信サービス「入札ネット」にバナー広告枠を新設しました。貴社製品を入札ネットユーザー（関東甲信越の建設企業）にPRしませんか？

入札ネットのワード連動バナー広告は、貴社が広告を見てほしい建設関連企業へピンポイントで広告を表示することができます[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/70316/3/70316-3-2e09ba320404c726b5a2932151ff77f1-900x300.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]”建設業応援団”を掲げる建設データ株式会社（東京都台東区、代表取締役 大野洋二）は、関東甲信越10都県の入札情報(公告・指名・結果）を提供するWEBサービス「入札ネット」のリニューアルに伴い、約7500ユーザーが利用する同サービスに検索ワードに連動して広告を表示する大型バナー広告枠を新たに設け、公共工事の元請・下請企業へピンポイントにPRできる広告サービスの提供を開始したことをお知らせいたします。入札ネットとは入札ネットは建設業に特化した入札情報検索サービスです。関東甲信越の公共工事の入札情報をすべて網羅しており、建設業の方に嬉しい機能を多数揃えております。何十億円の工事や数百万から数千円の役務まで建設業に関係する全ての入札情報を閲覧できるサービスです。 入札ネットの詳細はサービスページ（https://www.kd-net.ne.jp/）をご確認ください。※1994年から30年分のデータを蓄積入札ネットのバナー広告（ワード連動広告）とは？ 特徴など入札ネットのバナー広告（ワード連動広告）は、入札情報の案件名や工事内容、落札企業名などのテキスト情報内に、掲載企業が指定するワードが含まれたときにピンポイントで広告を表示することができます。例えば塗料メーカーだったら、案件名や工事内容に「塗装」「外壁修繕」「防水」などを含む入札情報に広告を表示するなど。自社広告を見てほしい相手にしっかり広告を表示することが可能です。[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/70316/3/70316-3-2a518b497a543adf388799295de78115-900x739.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]バナー広告は入札情報のすぐ下に表示されます。バナーのサイズも大きいのでユーザーの目に留まりやすいです。提供の背景「公共工事の元請や下請建設企業にPRする媒体が建設専門新聞しかない」、「イベントや新商品の販売など、都度広告掲載料がかかりコスト高」、「広告の表示を自社商品・サービスに興味がありそうな企業に絞り込めない」など、お客様の声をもとに、ご要望やお悩みを解決するため開発したのが「入札ネットのバナー広告（ワード連動広告）です。広告サイズ、表示設定用のワードについて・広告サイズ 縦 200px、横 1000px・設定ワード 最大10ワードまで設定が可能です広告費用月額 33,000円（税込み）・バナー画像の変更は１カ月内に４回まで可能、設定ワードの変更は何度でも可能です媒体資料媒体資料ダウンロード問合せ先入札ネット バナー広告（ワード連動広告）担当：大野、宮澤、石川問合せフォーム：https://kensetsu-data.co.jp/contact/service/入札ネット バナー広告について：https://kensetsu-data.co.jp/blog/blog_detail.php?id=541[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/70316/3/70316-3-ba1767678592594f03d8e9a601f3709a-900x300.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]建設データ株式会社平成7年3月、我が国初の建設業向け商用オンラインデータベース情報「KDnet」のサービスを開始し、建設CALS/ECに代表される電子情報へシフトする時代の流れを捉え、新聞情報のデータベース構築およびその販売で、業界内で先駆的役割を果たしました。また、平成10年には斯界の先鞭として国会でも取り上げられ、行政の電子化を促す役割も担いました。平成11年からインターネットにも対応、「KDnet」の形態を整え、平成18年には現在の「入札ネット」「入札ネット＋α」としてリニューアル。情報量・アクセス数・ユーザー数ともサービス開始から今日まで、常に業界トップを占めています。現在ではWEB情報だけでなく、メール配信、FAX配信、建設専門新聞発行など、各種メディアをご用意して、お客様ニーズに合わせた情報提供を行っています。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000070316.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp