日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部剛）が提供する「日本経済新聞 電子版」の有料会員が国内有料デジタルニュース媒体で初めて100万人を超えました。個人から法人、教育分野に利用が広がり、会員数の増加を後押ししました。
有料会員数は12月1日時点で101万人となり、前年同月比では13％の増加となりました。日経電子版は2010年3月の創刊からまもなく15年を迎えます。創刊当初は個人需要を取り込み成長してきましたが、近年は法人、教育分野での導入が急増。情報収集や社員の人材育成を目的とした企業での導入のほか、探究学習の教材として教育機関でご利用いただく例も増えています。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11115/582/11115-582-168e63d1395979d0ca7e18def5af9c9f-2610x2025.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
電子版有料会員が80万人から90万人に増えるまで2年8カ月を要しましたが、90万人から100万人までは約1年と成長が加速しました。専門メディア「NIKKEI Prime」シリーズなどをあわせたデジタル有料購読数は23年12月に100万を突破し、今年12月1日時点で117万となりました。
日経とFT デジタル有料購読数370万に
英文媒体「Nikkei Asia」、日経グループの英フィナンシャル・タイムズ（FT）を合わせるとデジタル有料購読数は370万となりました。世界のデジタルニュースメディアでは米紙ニューヨーク・タイムズ、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルを発行する米ダウ・ジョーンズに次ぐ世界3位の規模です。日経はFTグループを2015年に買収しました。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000582.000011115.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
有料会員のニーズを反映させ、「読む」から「読んで、使える」メディアサービスへと進化させます。
有料会員数は12月1日時点で101万人となり、前年同月比では13％の増加となりました。日経電子版は2010年3月の創刊からまもなく15年を迎えます。創刊当初は個人需要を取り込み成長してきましたが、近年は法人、教育分野での導入が急増。情報収集や社員の人材育成を目的とした企業での導入のほか、探究学習の教材として教育機関でご利用いただく例も増えています。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11115/582/11115-582-168e63d1395979d0ca7e18def5af9c9f-2610x2025.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
電子版有料会員が80万人から90万人に増えるまで2年8カ月を要しましたが、90万人から100万人までは約1年と成長が加速しました。専門メディア「NIKKEI Prime」シリーズなどをあわせたデジタル有料購読数は23年12月に100万を突破し、今年12月1日時点で117万となりました。
日経とFT デジタル有料購読数370万に
英文媒体「Nikkei Asia」、日経グループの英フィナンシャル・タイムズ（FT）を合わせるとデジタル有料購読数は370万となりました。世界のデジタルニュースメディアでは米紙ニューヨーク・タイムズ、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルを発行する米ダウ・ジョーンズに次ぐ世界3位の規模です。日経はFTグループを2015年に買収しました。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000582.000011115.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
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