New Relic、「2024 オブザーバビリティ予測レポート」日本語版を発表

16カ国1,700名のエンジニアの回答によると、ビジネス影響の大きいシステム停止による年間のダウンタイムの中央値は77時間で、エンジニアリングチームは障害対応に30%の時間を費やすオブザーバビリティへのROI（投資収益率）は4倍となり、昨年から倍増デジタルビジネスにオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、テクノロジー市場調査会社のEnterprise Technology Research（ETR）と共に調査と分析を実施し、今回で第4版となる年次オブザーバビリティ予測レポート「2024 オブザーバビリティ予測レポート」の日本語版を作成し、本日発表しました。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109343/69/109343-69-f0b402bb3bbf88be79b18e360198262f-1920x1080.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]本レポートでは、16カ国1,700名の技術プロフェッショナルを対象に、オブザーバビリティの現状や導入予定について、また、オブザーバビリティへの投資に影響を与える課題や外的要因（成長分野、トレンド等）について取り上げています。調査結果によると、ビジネス影響の大きいシステム停止による年間のダウンタイムの中央値は77時間で、1時間あたりのコストは190万ドルでした。調査結果は、フルスタックのオブザーバビリティを導入した場合、ダウンタイムの短縮、システム中断の減少、システム停止コストの削減との間に強い相関関係があることを示しており、運用効率とビジネスパフォーマンスの最大化においてオブザーバビリティが果たす重要な役割を裏付けています。また、オブザーバビリティへのROI（投資収益率）は昨年の2倍から4倍へと向上し、導入効果がより顕著に表れた結果となりました。「2024 オブザーバビリティ予測レポート」の主な結果は、次の通りです。- 62%がビジネス影響の大きいシステム停止1時間あたりのコストは100万ドル以上と回答。エンジニアリングチームは障害対応に30%の時間を費やす：調査によると、ビジネス影響が大きいシステム停止では、62%の回答者がダウンタイム1時間あたりのコストが100万ドル以上に上ると回答し、その中央値は190万ドルでした。また、エンジニアリングチームがシステム中断への対処に費やした時間の中央値の割合は30%で、週40時間労働とすると12時間に相当します。- フルスタックオブザーバビリティを実現している組織は、年間ダウンタイムが79%減少：平均すると、フルスタックオブザーバビリティを実現している企業は、実現していない企業に比べて年間ダウンタイムが79%減少し、1時間あたりのシステム停止コストが48%少ないという結果が得られました。- 41%が、来年中にツール統合を予定していると回答：オブザーバビリティのツールについて、複数のポイントソリューションと比較して、単一の統合プラットフォームが2倍ほど多く望まれています。実際、単一ツールを使用している回答者の数は前年比で37%増加しました。また、ツールの平均数は前年比11%減少しました。45%が依然として5つ以上のツールを使用していますが、41%は来年中にツールを統合予定と回答しています。- オブザーバビリティROIの中央値は4倍、前年の2倍に：オブザーバビリティへの年間支出の中央値は、すべての回答者の全体で195万ドルでした。一方で、オブザーバビリティから得られる財務上の年間価値の中央値は815万ドルとなり、ROIの中央値は4倍でした。ROI中央値は、昨年レポートの2倍から4倍に倍増しました。- ビジネスオブザーバビリティの実現が効果を発揮：ビジネス成果をテレメトリーデータと関連付け、リアルタイムでレポートする機能（ビジネスオブザーバビリティ）は、オブザーバビリティベンダーに求める重要な基準の1つであり、全体で3番目の選択肢でした。実際、40%の回答者がビジネスオブザーバビリティを実現する機能を導入済みでした。平均すると、ビジネスオブザーバビリティを実現する機能を導入済みの企業は、そうでない企業と比較して、年間のダウンタイムが40%減少し、時間あたりのシステム停止コストに費やす時間が24%削減され、サービス中断への対処に費やす時間が25%短縮されています。- 組織はAIテクノロジーを十分に活用するためにオブザーバビリティを導入：AIテクノロジーの導入は、オブザーバビリティのニーズを促す戦略やトレンドのトップでした（41%）。約5人に2人（42%）がAI監視を、29%が機械学習（ML）モデル監視を、24%がAIOps機能を導入していました。また、これらの機能を導入した企業は、導入していない企業に比べて、オブザーバビリティから得られる財務上の年間合計価値がより高くなる傾向にありました。「2024オブザーバビリティ予測レポート」は、本日からダウンロード可能です。詳細は、以下よりご覧ください：・本レポートの全文ダウンロード（無料）はこちらhttps://newrelic.com/jp/resources/white-papers/observability-forecast-report-2024■調査概要New Relicと調査会社ETRは、南北アメリカ、日本を含むアジア太平洋、欧州の16カ国の技術プロフェッショナル1,700人を対象に調査を実施しました。回答者のうち、65%が実務担当者、35%がITの意思決定者でした。調査は、ETRが2024年4月～5月に実施しました。■本プレスリリースのURLはこちらです。https://newrelic.com/jp/press-release/20241217■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。https://newrelic.com/jp/about/media-assets■New Relicについて2008年に創業したNew Relicは、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jp をご覧ください。■オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」の特長New Relicはオブザーバビリティのリーダーとして、優れたソフトウェアの計画、構築、デプロイ、実行に対するデータドリブンなアプローチでエンジニアを支援しています。New Relicは、エンジニアがあらゆるテレメトリー（メトリクス、イベント、ログ、トレース）を取得できる唯一の統合データプラットフォームを提供し、強力なフルスタック分析ツールとの組み合わせにより、エンジニアが意見ではなくデータを用いて最高の仕事をできるよう支援します。New Relicは、シンプルで透明性の高い価格体系を採用しています。開発サイクルタイムの計画、変更失敗率、リリース頻度、平均復旧時間（MTTR）の改善を支援することにより、エンジニアに高い費用対効果をもたらします。※New Relicは、New Relic, Inc.の登録商標です。※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。将来予想に関する記述本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000069.000109343.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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