楽天証券、シカゴ・オプション取引所（Cboe）単独上場銘柄を取扱開始！

- より市場動向やお客様のリスク許容度にあった米国ETFの取引が可能に -楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2025年3月24日（月）15時（日本時間）注文分より、シカゴ・オプション取引所（以下「Cboe」）に単独上場する米国ETF、23銘柄の取扱いを開始することをお知らせします。これにより、市場動向やお客様の投資目的、リスク許容度にあわせて、より幅広い銘柄への投資が可能になります。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/637/11088-637-5f0a8c85aac9d45fbbe2c3ddafb0ae29-740x260.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]楽天証券は、2025年3月24日（月）15時（日本時間）注文分より、Cboeに単独上場する米国ETF、23銘柄を取扱開始します。今回、追加する銘柄には、オプション取引を活用して、変動性が高い相場環境でも、株価下落時の影響を緩和することができるバッファー型ETFや、分配金や基準価額などのトータルリターンの向上を図れるカバードコール型ETFがあるほか、近年注目を集めているエヌビディアやマイクロストラテジーなどの銘柄を、一定の倍率（例：2倍や3倍）で追随するように設計されたレバレッジ型ETFなど、特徴的なETFもあります。これにより、より幅広い選択肢から、市場動向やお客様のリスク許容度にあわせた取引が可能になります。取扱銘柄の詳細は、楽天証券ウェブサイトをご覧ください。https://r10.to/hkr9FcCboeは、世界初のデリバティブ（金融派生商品）取引所として1973年に設立し、現在は、ニューヨーク証券取引所（NYSE）、NASDAQと並ぶ米国の3大取引所の一角を担っています。デリバティブ商品（金融派生商品）やデジタル資産の取引を強みとしているため、インデックス型ETFやアクティブ型ETF、レバレッジ型ETFに加えて、オプション取引を活用した特徴的な商品も数多く上場しています。楽天証券は、1999年に米国株式取引サービスを開始して以来、日本の個人のお客様が米国市場への投資を簡易におこなえるよう、さまざまな商品・サービスを提供しています。特に近年、お金の不安がない老後に向けた資産づくりのために、米国株式への取引需要は高まっており、2021年12月に「米株積立」サービスを、2022年7月には米国株式の信用取引サービスを開始しました。さらに2023年12月には、外国為替（リアルタイム為替）取引における「米ドル／円」の為替手数料を無料にしただけではなく、2024年に開始した新NISAでは、米国株式・海外ETFの取引手数料を、投資信託や国内株式（「かぶミニ(R)（単元未満株取引）」含む）とあわせて無料にしました。これらの取組みの結果、2024年12月末の楽天証券の米国株式預り資産残高は、前年同期末比50％増と大きく増加するなど、多くのお客様が米国株式を活用した資産づくりをおこなっています。今回の銘柄追加により、楽天証券のお客様は、コストを抑えながら、さらに幅広い銘柄を、それぞれの投資スタイルにあわせて取引できるようになります。楽天証券は、「資産づくりの伴走者」としてお客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、あらゆるお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産形成に貢献してまいります。以 上【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会 日本貸金業協会会員 第006365号企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000637.000011088.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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