博報堂ＤＹホールディングス、科学研究費助成事業の研究機関に指定 (2025年3月21日)

～「生活者発想」に基づく深い生活者洞察を実現するための基盤確保目指す～株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社長：水島正幸）の研究開発部門であるマーケティング・テクノロジー・センター（以下 MTC）は、2025年2月17日付で、科学研究補助金取扱規程（昭和40年3月30日文部省告示第110号）第2条4項に規程される文部科学大臣が指定する研究機関となりましたことをお知らせします。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/36543/128/36543-128-612da0d98ba7b044e45a76a2d7890800-1467x267.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金／科学研究費補助金）は、人文・社会科学から自然科学まで全ての分野にわたり、基礎から応用までのあらゆる「学術研究」（研究者の自由な発想に基づく研究）を格段に発展させることを目的とする「競争的研究資金」であり、ピアレビューによる審査を経て、独創的・先駆的な研究に対する助成を行うものです。 参考：https://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/main5_a5.htm現在、広告・マーケティング業界は急速なテクノロジーの発展により大きな変革を迎えており、最新技術を導入するだけでは競争優位性を確保することは難しく、生活者の真のニーズを的確に把握した戦略的なアプローチが求められています。 MTCではそのような背景の中、科学研究費助成事業（科研費）の指定研究機関として認定されることで、より一層の研究開発を推進し、博報堂グループの強みである「生活者発想」に基づく深い生活者洞察を実現するための基盤確保を実現してまいります。これにより、テクノロジーと生活者理解を融合させた革新的なマーケティング手法を確立し、さまざまなステークホルダーのビジネス成長に寄与するとともに、学術研究など、業界全体の発展貢献を目指します。機関名称：株式会社博報堂ＤＹホールディングス(マーケティング・テクノロジー・センター)指定日 ：2025年2月17日機関番号 ：92805■マーケティング・テクノロジー・センター（MTC）について株式会社博報堂ＤＹホールディングスの研究開発部門であるマーケティング・テクノロジー・センター（MTC）は、 社会の急速な変化と技術革新に対応するため、博報堂グループ全体の技術基盤を強化することを主要なミッションとしています。このミッションを持続可能な形で実現するため、最先端技術の導入にとどまらず、生活者理解と市場理解を深めることを第一とする様々な研究開発テーマを推進しています。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000128.000036543.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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