人材育成プログラム「Pathfinder」、AI時代のカリュキュラムにアップデート

DX人材育成プログラム 「Pathfinder」第7期募集開始[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41550/275/41550-275-3f72b69a8c24015194fc20ed5033c25a-588x331.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社セールスフォース・ジャパン（本社：東京都千代田区、 代表取締役会長 兼 社長：小出 伸一、 以下：Salesforce）とデロイト トーマツ グループのデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（東京都千代田区、代表執行役 神山友佑、以下：デロイト トーマツ）は、2021年より共同実施している無償のDX人材育成プログラム「Pathfinder（パスファインダー）」を、AI時代に求められるスキルを追加したカリキュラムにアップデートし、今年度の受講者の申し込み受付を開始しました。Salesforceとデロイト トーマツは、累計2,000名を超える受講者に市場で求められているビジネススキルを無償で提供し、キャリアを広げる支援をしてきました。2025年6月23日から開講される第7期のカリキュラムには新たに、Salesforceが提供開始したAIエージェント/自律型AIに関する内容を追加し、AI時代に更に重要性が増すデジタル人材の育成に応えて参ります。また今回は就職先として従来のSalesforceパートナー企業だけでなくSalesforceを導入している企業にも就職機会を拡大していく予定です。■ Pathfinder第7期に関する申込は以下の特設サイトにて本日3月28日より受け付けます。最新の情報は以下のサイトからご確認いただけます。URL https://www.salesforce.com/jp/company/careers/pathfinders/?d=cta-body-promo-8【Pathfinderとは】「Pathfinder」は、2018年に米国においてSalesforceとDeloitteが共同でスタートしたDX人材育成プログラムです。本プログラムは、人とAIが協業する時代のキャリアに必要となる技術とビジネススキルの習得機会を提供し、参加者がSalesforceエコシステムでのキャリアを実現するための就業機会を提供する労働力開発イニシアチブです。2021年に提供開始した日本版の「Pathfinder」では、米国での育成実績やノウハウを日本のDXコンサルタントが日本向けにカスタマイズしており、CRMやSalesforceの知見を短期間で習得できるよう構成されています。ぜひご応募をお待ちしております。【Pathfinderのこれまでの実績】Pathfinderはこれまでに2,000名以上の方が受講し、650名以上のSalesforce認定アドミニストレータ資格取得者を輩出してきました。プログラム修了生の一部は、Pathfinderに賛同いただいたSalesforceパートナー企業等へ就職機会を得ることにより、IT業界未経験からのキャリアチェンジなど様々なキャリアパスを実現しています。【Pathfinder第7期プログラム概要】■ 目的：- CRMのビジネススキルとSalesforce+AI技術の習得機会を提供- Salesforceエコシステムでのキャリアを実現するための就業機会の提供■ 募集人数：詳細は特設サイトでご確認ください■ 受講費用：無償（プログラム期間中に認定資格受験費用が別途かかります）■ 対象者：（IT業務経験有無を問いません）- 就職活動中・転職・再就職を検討中の方- AI ・CRM・クラウドといった新たな技術・スキルを身に付けたい方- キャリアチェンジを目指す方※応募資格の詳細は募集要項をご覧ください■ プログラム内容：- 週10～15時間程度（累計200時間程）の学習時間- オンライン中心の学習環境- Salesforce認定アドミニストレータ資格取得支援- AIエージェント/自律型AI（Agentforce）等、AI時代を見据えた基礎学習- 演習形式で実践的な経験を積む総合演習- 修了生はSalesforceエコシステムでの新しいキャリアに向けたプログラムに参加可能詳細は特設サイトでご確認ください■ 本プログラムにおける両社の役割：- Salesforce-技術スキル取得支援- デロイト トーマツ-ビジネススキル取得支援Salesforceが2024年に行った日本を含む5か国のグローバル調査（注1）によると、AIツールの導入を求める経営者は7倍に増加しており、現在ではインフレや経済全般を上回る重要課題となっています。しかし、同じ調査では、就業者の3分の2以上がまだ職場でAIテクノロジーを使用しておらず、効果的なAI活用に必要なトレーニングを受けていると感じる就業者はわずか15％に過ぎないことも示されています。注1) 出典: Workforce Index 調査Salesforceとデロイト トーマツではPathfinderを通じて、 AIツールを含む新たなITスキルを身に付けたいと考える方々が容易にアクセスできるリソースや機会を提供し、ビジネスに必要となるDX人材を育成してまいります。デロイト トーマツ グループについてデロイト トーマツ グループは、日本におけるデロイト アジア パシフィック リミテッドおよびデロイトネットワークのメンバーであるデロイト トーマツ合同会社ならびにそのグループ法人（有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社、デロイト トーマツ税理士法人、DT弁護士法人およびデロイト トーマツ 合同会社を含む）の総称です。デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、 各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。 また、国内約30都市以上に約2万人の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。 詳細はデロイト トーマツ グループWebサイト（www.deloitte.com/jp）をご覧ください。Deloitte（デロイト）とは、 デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（“DTTL”）、 そのグローバルネットワーク組織を構成するメンバーファームおよびそれらの関係法人（総称して“デロイトネットワーク“）のひとつまたは複数を指します。 DTTL（または“Deloitte Global”）ならびに各メンバーファームおよび関係法人はそれぞれ法的に独立した別個の組織体であり、 第三者に関して相互に義務を課しまたは拘束させることはありません。 DTTLおよびDTTLの各メンバーファームならびに関係法人は、 自らの作為および不作為についてのみ責任を負い、 互いに他のファームまたは関係法人の作為および不作為について責任を負うものではありません。 DTTLはクライアントへのサービス提供を行いません。 詳細は www.deloitte.com/jp/about をご覧ください。デロイト アジア パシフィック リミテッドはDTTLのメンバーファームであり、保証有限責任会社です。デロイト アジア パシフィック リミテッドのメンバーおよびそれらの関係法人は、それぞれ法的に独立した別個の組織体であり、アジア パシフィックにおける100を超える都市（オークランド、 バンコク、北京、ベンガルール、ハノイ、香港、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラ、メルボルン、大阪、ソウル、上海、シンガポール、シドニー、台北、東京を含む）にてサービスを提供しています。Deloitte（デロイト）は、監査・保証業務、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、リスクアドバイザリー、税務、法務などに関連する最先端のサービスを、Fortune Global 500(R)の約9割の企業や多数のプライベート（非公開）企業を含むクライアントに提供しています。デロイトは、 資本市場に対する社会的な信頼を高め、クライアントの変革と繁栄を促し、より豊かな経済、 公正な社会、 持続可能な世界の実現に向けて自ら率先して取り組むことを通じて、計測可能で継続性のある成果をもたらすプロフェッショナルの集団です。デロイトは、 創設以来175年余りの歴史を有し、150を超える国・地域にわたって活動を展開しています。 “Making an impact that matters”をパーパス（存在理由）として標榜するデロイトの45万人超の人材の活動の詳細については、（www.deloitte.com）をご覧ください。SalesforceについてSalesforceは、あらゆる規模の企業がAIを活用してビジネスを再構築できるよう支援します。企業向けとして初となるデジタル労働力を生み出すプラットフォームであるAgentforceは、Customer 360アプリケーション、Data Cloud、Einstein AIとシームレスに統合し、制限のない労働力を実現します。これにより人とAIエージェントが連携し、信頼性の高い単一のプラットフォームでビジネスを成功に導くことができます。詳細は salesforce.com/jp をご覧ください。Salesforceのコーポレートサイトにある「ニュース＆インサイト」では、日本向けの最新情報をご紹介しています。詳細は、salesforce.com/jp/news/ をご覧ください。本プレスリリースやその他のプレスリリース、または公式に言及されている未提供のサービスや機能は現在利用できないものであり、予定通りに、または全く提供されない可能性があります。お客様は、現在利用可能な機能に基づいて購入をご判断くださいますようお願いいたします。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000275.000041550.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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