【ウィザスに加入】ウィザスグループは株式会社MANABIが運営する東大生オンライン個別指導「トウコベ」との連携で教育サービスを拡充

～難関中学・高校・大学への進学支援をさらに強化～ 教育を軸としたサービスを展開する総合教育サービス企業の株式会社ウィザス（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：生駒富男）と株式会社MANABI（本社：東京都港区、代表取締役社長：石川浩之）が運営する、現役東大生によるオンライン個別指導「トウコベ」のグループ傘下入りの合意にいたりました。 ウィザスは、学習塾や通信制高校などを展開する総合教育サービス企業です。今回の連携により、ウィザスグループが提供する教育サービスはさらに強化され、生徒一人ひとりに最適な学習支援を、リアルとオンラインの両面から提供できるようになります。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/84532/83/84532-83-9c4a866ede8c592544959b78e6e61521-944x163.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「トウコベ」は、現役東大生を中心とした高度な入試対策のノウハウを持つ講師陣による、マンツーマンのオンライン個別指導です。「トウコベ」では都会と地方で学ぶ生徒の教育格差をなくしたいと思う東大生が集まり設立しました。その思いを元に、全国の生徒に東大生が考える授業を提供。学習計画を立て、家庭学習のサポートや保護者連携を通じて質の高い学習支援を提供しております。その指導力と柔軟な対応力は高く評価されています。 近年、教育現場にもICT技術の導入が急速に進んでおり、コロナ禍を経てオンライン授業の普及は大きく進展しています。オンライン学習においても、対面指導同様、学習の進捗状況をリアルタイムに確認でき、生徒の学習状況を把握しやすく、学習環境の多様化と個別最適化が求められるなか、リアルとデジタルの融合は、新たな教育のスタンダードとなりつつあります。 今回「トウコベ」のグループ傘下入りにより、ウィザスグループに通う生徒は、リアルな対面指導に加え、「トウコベ」のオンライン個別指導を活用することで、場所や時間にとらわれない柔軟かつ個別最適化された学習支援を受けることが可能になります。リアル指導での学習の定着と、オンライン指導による理解の深化を組み合わせることで、学習成果の最大化を図ります。 ウィザスグループは、「教育は人の幸せに寄与すべき」を第一義とし、"社会で活躍できる人づくり"を実現できる最高の教育機関を目指して教育を軸としたサービスを展開しております。すべての人が平等な権利と機会を持ち、誰もが安心して暮らせる社会の実現のため、社会の一員として、誰もが学ぶ機会を持ち、学ぶ人が主役となり成長を実感できる環境を共有し、“今を意欲的に生きていく”ために自他肯定感を育む「ユニバーサル共育」を通じて人創り事業会社へ深化していきます。 ウィザスとMANABIは、今後も両社の強みを活かし、より多くの生徒に質の高い教育機会を提供してまいります。また、デジタルとリアルを融合させた次世代型の学習環境の構築を目指し、教育の新しい可能性を切り拓いていきます。株式会社ウィザスについて 株式会社ウィザスは、「顧客への貢献」「社員への貢献」「社会への貢献」という3つの貢献を通じて、教育分野を中心に、一人ひとりの夢の実現に取り組む総合教育サービス会社です。すべては「成功」へのプロセスと考える“プラスサイクル”思考を基にした高校・大学事業、学習塾事業、キャリア支援事業を中心に、「社会で活躍できる人づくり」を実現できる最高の教育機関を目指しています。創業50周年を起点にこれまでの教育事業会社から「人創り」事業会社へ深化してまいります。 社 名：株式会社ウィザス代 表 者：代表取締役社長 生駒 富男所 在 地：〒541-0051大阪府大阪市中央区備後町3-6-2 KFセンタービル設 立：1976年7月10日資 本 金：1,299百万円従業員数：正社員 1,011名（連結子会社含む 2025年3月末現在）事業内容：総合教育サービスU R L：https://www.with-us.co.jp本プレスリリースに関するお問い合わせ先経営戦略本部 経営企画・M&amp;A推進部担 当：長谷川 所 在 地： 〒541-0051大阪府大阪市中央区備後町3-6-2 KFセンタービルT E L：06-6264-4205 E-mail ：webmaster@with-us.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000083.000084532.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp