日経クロストレンド「今後伸びるビジネス」2025年上半期ランキングを発表

半期に一回の独自調査「トレンドマップ2025上半期」を作成、全95キーワードについて調査 株式会社 日経BP（本社：東京都港区、社長CEO：井口 哲也）は2025年5月15日、マーケティング専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「マーケティング」「消費トレンド」「テクノロジー」の潮流を見極める「トレンドマップ 2025上半期」を発表、注目の全95キーワードをランキング化しました。 マーケティング、消費トレンド、テクノロジーの3分野は変化が激しく、様々なバズワードが飛び交います。この中から、中長期的に注目すべき潮流の見極めを目的として、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家の知見を集約しました。 各キーワードについて、「将来性」と、現時点での「経済インパクト」について、調査結果からそれぞれをスコア化。着目したいのはトレンドの変化であることから、前回調査の結果と比較して、伸びが大きい順に並び替えて、将来性と経済インパクトのそれぞれについてランキングを作成しています。 まず将来性スコアの伸びについては、24年10月に実施した前回調査との比較で分野別トップ3は以下の通りです。＊マーケティング分野：1位「AIエージェント」、2位「リテールメディア（アプリやデジタルサイネージなど）」、3位「チャットbot（対話型AI含む）」＊消費トレンド分野：1位「アクティブシニア世代」「節約志向」、3位「リユース消費」＊テクノロジー分野：1位「トークンエコノミー（NFT・ブロックチェーン）」、2位「AI（人工知能）」「エッジコンピューティング」。 一方、経済インパクトの伸びについては、マーケティング分野では「パーソナライゼーション」、消費トレンド分野では「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」、テクノロジー分野では「AR/VR/MR（Apple Vision Proなど含む）」が、分野別トップでした。◆各分野でスコアを伸ばしたキーワードランキング（2024年下半期調査との比較）[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41279/187/41279-187-10a645cf474d3f72537483a5872841c1-600x515.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] 時流を踏まえて今回から新たに追加したキーワードは、マーケティング分野の「気象・季節マーケティング」「運用型テレビCM」です。分野別スコアランキングは、気象・季節マーケティングが19キーワード中8位、運用型テレビCMが24位でした。◆新たに追加したキーワードの将来性スコア[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41279/187/41279-187-547fd9a39aaf62a3a85dfadcdff2e384-600x84.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] 最新トレンドマップの全キーワードのスコア、詳細解説記事は、25年5月15日に日経クロストレンドのWebサイト（ https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00448/00018/index.html ）で公開します。今回のトレンドマップ2025上半期調査は、25年4月に実施しました。◆トレンドマップ2025上半期「マーケティング分野」の例[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41279/187/41279-187-e3a25bc03dcfcb2fa303a339b43e9d50-600x594.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] なお、今回の結果から浮かび上がる主なトピックスは、以下の通りです。【トレンドマップ2025上半期のポイント】◆3分野全体で将来性スコアの伸長トップは「AIエージェント」 将来性スコアの伸びを3分野横断でみますと、全体で前回の調査から最も大きく伸長したキーワードは、マーケティング分野のAIエージェントでした。前回比で0.41ポイント増となり、全体で唯一0.4ポイントを超える伸びを見せました。 AIエージェントは、人間がしてほしい作業をAIが先読みして実行してくれるネットサービスを指します。あたかもインターネット上で自分の代理人のような役割を担ってくれることから、エージェントと呼ばれます。 昨今進化が著しい生成AIは、逐次プロンプト（指示文）を次々と入力していく必要がある「対話型AI」が大半です。一方AIエージェントは「自律型AI」に分類され、少ない指示で人間の意図を理解し、外部サービスにもアクセスしながら様々な手続きを行ってくれる点に特徴があります。結果として作業にかかる手間が大幅に省けるのが特徴です。 AIエージェントは前回の24年下半期から追加したキーワードですが、分野別の獲得スコアが3位（スコアは4.29）でした。直近半年間で、一気に注目度が急速に高まっている事実が浮かび上がりました。 行方を占う上で要注目は、アクティブシニア世代と節約志向です。いずれも消費トレンド分野の将来性スコアで、伸びが1位（前回比0.29ポイント増）となりました。 前者のアクティブシニア世代は、積極的に趣味を楽しみ、活発に社会と関わることを重視するシニア層のこと。アクティブシニア世代のニーズに寄りそう斬新なサービスが活況を呈する可能性が高く、その点に注目している専門家が多いことが分かりました。 後者の節約志向は、物価高が一向に収まらないことを受けた結果と言えます。お得さをどう演出して、固くなった生活者に財布のひもをゆるめてもらうかの知恵と工夫が、メーカーや小売り流通といった企業側に求められています。その重要性が、数字の上で証明された格好です。◆経済インパクトのスコアで最も伸びたのは「パーソナライゼーション」 経済インパクトの伸びについては、3分野横断で前回調査から最も伸びたのは、マーケティング分野のパーソナライゼーション（スコアは0.17ポイント増の3.44）でした。パーソナライゼーションとは、生活者一人ひとりのデータを蓄積し、それぞれの好みや生活スタイルにマッチした商品やサービスを個別に提案するマーケティング手法のことです。 最近では、考えを一歩進めて、店舗在庫や売れ行きに応じて、買い物中にお薦め商品や割引特典などをリアルタイムに変化させる「ハイパーパーソナライゼーション」というトレンドが米国で生まれています。 ネットとリアルを横串にして手に入れた生活者に関するデータをフル活用し、「これが実は欲しかった」という商品やサービスを臨機応変に提案できれば、節約志向を解決する糸口を見いだせる可能性もあります。重要性がますます高まる可能性が高いことが、本調査結果から分かりました。■「トレンドマップ2025上半期」の分析手法調査は2025年4月に実施。編集部がマーケティング分野の34キーワード、消費トレンド分野の31キーワード、テクノロジー分野の30キーワード、計95キーワードを選定。それぞれを認知する人に、そのキーワードの「将来性」と現時点での「経済インパクト」を5段階で尋ねてスコアリングしました。質問の選択肢は下記の通りです。[将来性（＝企業の収益貢献や社会変革へのインパクト）]1.将来性は低い／2.将来性はやや低い／3.どちらとも言えない／4.将来性はやや高い／5.将来性は高い[経済インパクト]1.どの企業も収益を得られていない／2.一握りの企業（1～2割程度）の収益に影響している／3.一部の企業（3～5割程度）の収益に影響している／4.大半の企業（6～8割程度）の収益に影響している／5.社会全体になくてはならない存在【日経クロストレンドについて】 「日経クロストレンド」（ https://xtrend.nikkei.com/ ）は、マーケティング戦略や商品開発、新事業創造などの情報を提供するデジタルメディアです。デジタルテクノロジーの進化などで様変わりする企業の新商品開発、マーケティング戦略、事業戦略の最前線をデータと実例を基に詳報。「売れる商品」「サービス開発」の勘所を解き明かします。対象は企業の経営企画、新事業開発、商品企画・開発、システム、マーケティング、営業、顧客窓口など幅広いビジネスパーソンで、Web・スマートフォンサイト、スマホアプリを中心にお届けしています。◆本リリースのお問い合わせ先 このリリースに関するお問い合わせは、日経クロストレンド（電話 03-6811-8916 ／ 問い合わせフォーム https://support.nikkeibp.co.jp/app/ask_0301/p/218/ ）に、取材のお申し込みは、日経BPのコーポレートサイトお問い合わせページ（ https://www.nikkeibp.co.jp/faq/ ）からお願いいたします。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000187.000041279.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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