世界の消費者信頼感は依然として低調「イプソス世界消費者信頼感指数 2025年5月」を公開

北米では信頼感はまちまちで、アジア太平洋では下落世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、日本を含む世界30か国の75歳未満の21,000人以上を対象に実施された月次調査「イプソス世界消費者信頼感指数 2025年5月」を公開しました。イプソスの世界消費者信頼感指数は先月と同じ47.4となりました。この指数は数か月連続で下落した後は安定を示していますが、昨年の同時期よりまだ1.4ポイント低いです。 [画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122181/102/122181-102-c8a189790eabd5285049f87b73d75190-1280x720.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]イプソス世界消費者信頼感指数2025年5月世界消費者信頼感指数は、調査対象となったすべての国の総合指数または「国家」指数の平均です。今月のレポートは、イプソスオンラインプラットフォームGlobal Advisorで29か国の75歳未満の21,000人以上を対象に実施された月次調査に基づいています。この調査は2025年4月25日から5月9日まで実施されました。調査対象となった30か国のうち、3か国では消費者心理が大きく向上した一方、7か国では顕著な低下が見られた。今月は現況と投資のサブ指数が大幅に下落しましたが、期待と雇用のサブ指数は安定しています。 2010年3月以降追跡している「レガシー20か国」のみに基づくと、指数は45.7となり、4月のスコアと一致しています。 [画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122181/102/122181-102-8b06a0cfb64f6e83ebaca037c20bff9a-521x288.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]イプソス世界消費者信頼感指数2025年5月アジア太平洋地域では、景況感は概ね低下しています。シンガポール(-7.7ポイント)は、すべての国の中で最も大きな下落幅を示しました。タイ(-4.7ポイント)とインドネシア(-2.0ポイント)も大幅に下落しています。 北米では消費者信頼感はまちまちです。カナダ(+2.8ポイント)は今年初めて大幅な増加を示しました。対照的に、米国(-2.9ポイント)は、過去6か月間で指数が7ポイント以上下落し、下落傾向が続いています。 注目すべきことに、イプソスは世界消費者信頼感指数の範囲を拡大しました。今月からはアイルランドも加わり、30か国に広がりました。 30か国の消費者心理30か国の中で、マレーシア(59.5)が最高の国家指数スコアを獲得しました。今月、国別指数スコアが 60 以上の国はありません。 [画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122181/102/122181-102-1f6cc48e98b24c17ae012b74b63a7d2f-594x866.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]イプソス世界消費者信頼感指数2025年5月他に、インドネシア(59.1)、インド(56.2)、スウェーデン(53.6)、メキシコ(53.4)、シンガポール(52.0)、アイルランド(50.7)、南アフリカ(50.7)、スペイン(50.2)、米国(50.0)の9か国でも、国家指数が50ポイント以上となっています。 対照的に、国家指数が40ポイントを下回っているのは、トルコ(35.0)、日本(34.5)、ハンガリー(34.0)のわずか3か国です。 「イプソス世界消費者信頼感指数」についてこれらの調査結果は、イプソスが自社のオンライン調査プラットフォームGlobal AdvisorとインドではプラットフォームIndiaBusで毎月30か国を対象に実施している調査のデータに基づいています。これらは、ロンドン証券取引所グループ(LSEG)によって毎月、主要消費者信頼感指数(PCSI)として最初に報告されます。結果は、インドでは18歳以上、カナダ、アイルランド、イスラエル、マレーシア、南アフリカ、トルコ、米国では18～74歳、タイでは20～74歳、インドネシアとシンガポールでは21～74歳、その他すべての国では16～74歳の21,200人以上への調査に基づいています。月ごとのサンプルは、オーストラリア、ブラジル、カナダ、フランス、ドイツ、英国、イタリア、日本、スペイン、米国のそれぞれ1,000人以上と、アルゼンチン、ベルギー、チリ、コロンビア、ハンガリー、インドネシア、イスラエル、マレーシア、メキシコ、オランダ、ペルー、ポーランド、シンガポール、南アフリカ、韓国、スウェーデン、タイ、トルコのそれぞれ500人以上で構成されています。インドのサンプルは約2,200人で構成され、そのうち1,800人は対面で調査を実施し、400人はオンラインで調査を実施しました。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122181/102/122181-102-2a4224e455ff0925d8d1b00b90f516e0-1181x1078.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]イプソス株式会社イプソスは、世界最大規模の世論調査会社であり、90の市場で事業を展開し、18,000人以上の従業員を擁しています。1975年にフランスで設立されたイプソスは、1999年7月1日からユーロネクスト・パリに上場しています。同社はSBF120およびMid-60指数の一部であり、繰延決済サービス（SRD）の対象となっています。ISINコード FR0000073298, Reuters ISOS.PA, Bloomberg IPS:FP www.ipsos.com【プレスルーム】https://www.ipsos.com/ja-jp/pressroom【会社概要】会社名：イプソス株式会社所在地：東京オフィス 〒105-0001 東京都港区虎ノ門4-3-13 ヒューリック神谷町ビル代表者：代表取締役 内田 俊一事業内容：世論調査並びに各種市場調査の調査企画立案、実査、集計、分析、レポーティングに関する全てのサービスHP：https://www.ipsos.com/ja-jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000102.000122181.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp