CAN EATの食物アレルギー対応ITサービスの契約件数が過去1年間で倍増、計200以上の事業所のアレルギー対応を効率化

宿泊施設や旅行代理店のアレルギー対応における業務負荷と事故リスクを低減。高まるインバウンド需要への対応と安心・安全な食の提供をサポート株式会社CAN EAT（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：田ヶ原絵里、以下「CAN EAT」）が開発・運営する外食事業者向け食物アレルギー対応ITサービスの新規契約が2024年4月～2025年4月の1年間で急増し、契約事業所数がアレルギー管理サービスでは前年比161%、アレルギーヒアリングシステムでは前年比270%となりました。これからもCAN EATは、アレルギー当事者とアレルギー対応の現場の声に真摯に耳を傾け、よりよいサービスを提供してまいります。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/46724/71/46724-71-ee227cdc245813b84e2ac88e5e4aa08c-1280x720.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]■背景と概要私たちCAN EATは「すべての人の食事をおいしく・楽しく・健康的にする」をミッションとして、アレルギー対応に取り組む外食事業者をITの力で支援するサービスを開発・運営しています。スマートフォンで原材料ラベルを撮影するだけで簡単に食物アレルギーを判定し、アレルゲンごとにメニューや加工品を検索できる「アレルギー管理サービス」（https://biz.caneat.jp/allergenlist/）と、婚礼や修学旅行のゲストにQRコードを配布するだけで正確なアレルギー情報を直接把握できる「アレルギーヒアリングシステム」（https://biz.caneat.jp/allergyhearing/）は、どちらもアレルギー対応の業務負担削減とアレルギー事故防止に役立つサービスとして全国のホテルや飲食店、旅行代理店からご好評いただいています。特に2024年度は、インバウンド需要の高まりと現場の人手不足を受け、リゾートホテルやビジネスホテルを中心に現場のアレルギー確認フローの見直しが進んだほか、修学旅行や通常宿泊において安心・安全な食をスムーズに提供し顧客満足度の向上を図りたいという思いから、アレルギー情報収集の効率化・正確化を目指す企業も増加しました。その結果、多数の宿泊施設や旅行代理店に弊社のアレルギー対応ITサービスをご導入いただき、2025年4月にはアレルギー管理サービスの契約事業所数が58（前年比161%）、アレルギーヒアリングシステムの契約事業所数が162（前年比270％）となりました。■アレルギー対応ITサービスをご活用中の皆様の声CAN EATのアレルギー対応ITサービスをご導入いただいた企業様からは、日々ありがたいお声を多数頂いています。＜アレルギー管理サービス＞・食材の原材料やアレルギーの情報を一元化し、すべてのスタッフがリアルタイムでチェックできるので、キッチンへの確認が０になり、お客様からの質問に素早く正確な回答ができるようになりました。・アレルギー表やビュッフェカードを簡単に出力できるため自作する必要がなくなり、業務負担の削減につながっています。・「魚類」や「バラ科」「アルコール」の検索が非常に便利で、こんな検索ができるようになったんだと感動しました。・「アレルギー公開ページ」機能を使ってお客様にアレルギー情報を公開したところ、アレルギーに関する問い合わせメールや電話の件数が大幅に減りました。・アレルゲンが省略されてしまう表示は、メーカーへの問い合わせも代行していただけるところが助かっています。＜アレルギーヒアリングシステム＞・アレルギーなどの食事制限情報を一度に細かいところまで調査できるため、ゲストとのやりとりの回数が減り、コミュニケーションコストを削減できました。・情報がシステムに一元化されているので、紙媒体の情報をパソコンに打ち込んだりデータを統合したりする必要がなく、作業量の削減と転記ミスの防止につながっています。・直前や当日にアレルギーの申告をするゲストが激減し、余裕を持って本番の準備に臨めるようになりました。・婚礼の基幹システムと連動させることで、配席表にもお客様のアレルギー情報を自動転記でき、配膳ミスが減っています。・各ゲストについてアレルギー対応の方法をメモして表を出力できる新機能も便利です。引き続きCAN EATは、アレルギー当事者とアレルギー対応の現場の声に真摯に耳を傾け、全国どこにいても誰もが気軽に外食を楽しめる環境づくりに貢献してまいります。■アレルギー管理サービスについてスマートフォンで原材料ラベルを撮影するだけで簡単にアレルギーを判定し、アレルゲンごとにメニューや加工品を検索できるアプリサービスです。食品表示の確認作業をITの力で効率化・省力化すると同時に、食品表示ラベルの読み間違いや見落としを防止します。個人の飲食店から中小規模のチェーン店や宿泊施設まで、幅広い事業者の皆様にご活用いただいています。ご興味をお持ちの事業者様はお気軽にお問い合わせください。[動画: https://www.youtube.com/watch?v=QgoYSSvWGY4 ]＜ポイント＞・スマートフォンで原材料ラベルを撮影するだけで簡単にアレルギーを判定。・原材料ラベルの表記パターンを学習した自動判定エンジンを搭載。専門家とのダブルチェックで正確なアレルギーチェックを実現。・自動検索機能付き。”「卵」「乳」「小麦」を含まないメニュー” ”バラ科” ”ウリ科” 動物性”など、複雑な条件も簡単に検索できる。・アレルギー情報のCSV出力や、印刷してそのまま使えるビュッフェカードの出力が可能。転記にかかるコストとリスクを低減できる。・アレルギー情報の公開ページを作成すれば、スタッフ間の情報共有やゲストによる自主チェックに役立つ。・多言語対応済。海外のゲストも簡単にアレルギー情報を確認できる。サービス紹介URL：https://biz.caneat.jp/allergenlist/導入事例：https://biz.caneat.jp/category/allergenlist/お問い合わせフォーム：https://biz.caneat.jp/allergenlist/contact/■アレルギーヒアリングシステムについて修学旅行や婚礼、宴会のゲストにQRコードを配布するだけで、正確なアレルギー情報を直接把握できるWebサービスです。八芳園をはじめとするホテル・レストランの婚礼や宴会、修学旅行などさまざまなシーンでご活用いただき、2024年7月には本システムの利用ユーザー数が延べ60万人を突破しました。「加熱すれば食べられるか」「出汁やエキスは使用してもよいか」「類似する食材は食べられるか」といった詳しい情報をシステム上に集約できるため、アレルギー対応に関わるコミュニケーションを担うすべての人の負担を大幅に削減できます。宿泊施設では旅行会社から伝達される統一された回答結果をもとにアレルギー対応の方針や方法を検討し、余裕を持って提供するメニューを決定・準備できるため、アレルギー対応業務の効率化とアレルギー事故の防止につながります。＜ポイント＞・アレルギーがあるご本人の回答をQRコードから直接とりまとめ。打ち合わせや事前準備がスムーズに進み、専門知識がないスタッフの負担を軽減できる。・「ももアレルギーの方に、他のバラ科や大豆などのアレルギーはあるか」といったアレルゲンの交差抗原性に関する確認や、「出汁やエキス」なら提供してもよいか、「加熱」したら食べれるかといった詳細なヒアリングが可能。過剰な対応を削減できる。・調理スタッフがお客様への対応内容をメモし、一覧にしてプリントアウト。Excel上だと複雑になる作業を効率化し、わかりやすい表で簡単に確認できる。・通常宿泊や婚礼・宴会、修学旅行などさまざまなシーンに特化したプランを提供中。・多言語対応済。海外のゲストも簡単にアレルギー情報を登録できる。サービス紹介ページ：https://biz.caneat.jp/allergyhearing/導入事例一覧：https://biz.caneat.jp/category/allergyhearing/お問い合わせフォーム：https://biz.caneat.jp/allergyhearing/contact/※アレルギーヒアリングシステムは特許登録済み（特許6818218号、特許6799244号、特許6818218号）のサービスです。■株式会社CAN EATについて「すべての人の食事をおいしく・楽しく・健康的にする」をミッションに、食物アレルギー当事者やアレルギー対応に取り組む外食事業者を支援するサービスを開発・運営しています。会社名：株式会社CAN EAT（英語名：CAN EAT Inc.）代表者：代表取締役CEO 田ヶ原絵里本社所在地：東京都新宿区天神町7番地11 No.14設立：2019年4月1日公式HP：https://about.caneat.jpアレルギーヒアリングシステム：https://biz.caneat.jp/allergyhearing/アレルギー管理サービス：https://biz.caneat.jp/allergenlist/■本リリースに関する問い合わせ先株式会社CAN EAT Email : info@caneat.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000071.000046724.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp