5月30日（金）「530（ごみゼロ）の日」大阪府・ダスキン・ローソンが『OSAKAごみゼロプロジェクト』合同清掃活動実施～228名が参加し、約42kgのごみを回収～ (2025年6月2日)

株式会社ダスキン（本社：大阪府吹田市、代表取締役 社長執行役員：大久保 裕行、以下「ダスキン」）と株式会社ローソン（本社：東京都品川区、代表取締役 社長：竹増 貞信、以下「ローソン」）は、大阪府が推進している『OSAKAごみゼロプロジェクト』と連携して、5月30日（金）の「530（ごみゼロ）の日」にOsaka Metro御堂筋線江坂駅周辺で合同清掃活動を実施しました。本活動には、自治会の皆様154名や江坂駅周辺企業の従業員74名（ダスキンとローソンの従業員含む）の計228名が参加しました。活動の結果、回収したごみの総量は約42kgにのぼり、参加者の皆様とともに街をきれいにする取り組みを成功させることができました。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5720/1013/5720-1013-cf4e0190a01c5a8e129c8d85a5583973-3900x2304.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ダスキン本社前[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5720/1013/5720-1013-90f015c9f06085f946a41b569ecc2eaa-3900x2296.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ダスキン研修施設前活動開始前に、江坂連合自治会の紙谷氏より「企業が地域の環境を良くしようという声に対して、多くの自治会の方々に応えていただきました。企業と地域住民で街の美観を保つ活動ができることをうれしく思います。」とご挨拶があり、参加された自治会の方からは「普段はキレイに見えたのですが、少し目線を変えるとごみがどんどん出てきました。少しでもごみを減らすことができて良かったです。」といった声もいただきました。[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5720/1013/5720-1013-3a0b8ef72d78483f1eee6702980d001e-3900x3819.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]ごみ回収時ダスキンとローソンでは大阪府と包括連携協定を結び、「環境」や「子ども・福祉」、「安全・安心」、「府政のPR」などの分野で連携と協働を行っており、今回の『OSAKAごみゼロプロジェクト』もその一環で行われました。これからも大阪府と連携をとりながら地域の皆様がより住みやすい街づくりに貢献してまいります。[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/5720/1013/5720-1013-c9c802e7eef5e424be9707ddca4e56d7-3900x2520.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]参加企業の集合写真（掲載されているごみはダスキン本社ビルで回収した分のみ）■本活動の全体統括を行ったダスキン総務部 部長 宮脇勇人 コメント大阪・関西万博が開催されていますが、会場だけでなく、大阪の街全体が美しく保たれていることも、私たちが世界に誇れる魅力のひとつです。本日の活動を通じて、この素晴らしい街をさらに輝かせるため、皆様と力を合わせていければと思います。■『OSAKAごみゼロプロジェクト』合同清掃活動の実施内容実施日：2025年5月30日（金）実施場所：Osaka Metro御堂筋線江坂駅周辺参加人数：自治会、周辺企業従業員含む計228名回収したごみの総量：約42kg■参加企業【主催】大阪府、株式会社ダスキン、株式会社ローソン【参加企業】・ALSOK 大阪支社 大阪北営業部・株式会社池田泉州銀行・エースコック株式会社企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001013.000005720.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp