革新的除雪ソリューション「除雪ドローン(R)-陸上ドローン・UGV-」を導入～エバーブルーテクノロジーズと代理店契約を締結、レンタル提供を開始します～ (2025年6月3日)

西尾レントオール株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役：西尾公志、以下 当社）は、この度、革新的なモビリティソリューションを提供するエバーブルーテクノロジーズ株式会社（本社：東京都調布市、代表取締役：野間恒毅、以下 エバーブルーテクノロジーズ）と代理店契約を締結し、同社が開発・製造する最新鋭の製品「除雪ドローン(R)-陸上ドローン・UGV-(以下 除雪ドローン(R))」を新たにレンタル商品として導入することが決定いたしました。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/67685/109/67685-109-f939f044072eb57e52d1fa24e9815123-2303x1229.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ] 本取り組みにより、当社が全国に展開するネットワークを通じて、これまで以上に手軽かつ迅速にUGVを導入いただけるようになります。 除雪作業は、安全性や効率性の面で多くの課題を抱えております。このたび導入する「除雪ドローン(R)」は、これらの課題を解決する画期的なソリューションとして、広範囲の除雪を遠隔操作で行うことが可能であり、作業者の負担軽減と安全性の向上、そして効率的な除雪作業の実現に大きく貢献することが期待されます。重労働・高リスク作業に革新を--小型UGVが実現する安全・効率的な現場環境 現在、豪雪地域での除雪作業をはじめとし、建設・農業現場における整地や運搬といった重労働・高リスクな作業は、作業者の高齢化、人手不足、事故の増加など、さまざまな課題を抱えています。 こうした課題に対し、エバーブルーテクノロジーズが提供する除雪ドローン(R)は、遠隔操作により除雪作業はもちろん、整地、牽引、資材運搬といった作業を安全かつ効率的に実行可能で、季節を問わず、さまざまな現場で活用できる柔軟性と拡張性を兼ね備えており、労働環境の改善や作業効率の向上に大きく貢献することが期待されています。 当社よりレンタルでご提供することにより、これまで導入の障壁となっていた初期投資コストが抑えられ、より多くの現場での導入が現実的な選択肢となります。商品概要[表: https://prtimes.jp/data/corp/67685/table/109_1_0c895364e336f9864910c17f1ab09800.jpg ] 当社はこの除雪ドローン(R)を2025年10月よりレンタル開始と予定しており、2026年までに100台の導入を目指しております。 この革新的な「除雪ドローン(R)」は、来る6月4日より夢メッセみやぎ(宮城県)で開催される建設技術公開EE東北’25、並びに6月18日より幕張メッセ（千葉県）で開催される第7回国際 建設・測量展(CSPI-EXPO2025)の当社ブースにて実演披露を予定しております。実際の性能や操作性を是非ご体験ください。※「除雪ドローン(R)」はエバーブルーテクノロジーズ株式会社の登録商標です■EE東北‘25概要名称：建設技術公開 EE東北‘25会期：2025年6月４日（水）５日（木）会場：夢メッセみやぎ当社ブース：屋外展示場A-503 ■CSPI-EXPO2025概要名称：第7回国際 建設・測量展 CSPI-EXPO2025会期：2025年6月18日（水）～21日（土）会場：幕張メッセ当社ブース：展示ホール１ブース No.02-71／屋外ブース No.０D-16 当社は今後もレンタルサービスを通じて地域社会の課題解決に取り組むとともに、安全性と効率性を高め、より快適で持続可能な社会の実現に貢献してまいります。■西尾レントオール株式会社 会社概要設 立：2022年10月3日 持株会社制移行に伴い新設2023年4月1日 1959年設立の西尾レントオール株式会社（現ニシオホールディングス株式会社）より事業承継商 号：西尾レントオール株式会社（NISHIO RENT ALL CO., LTD.）代表者：西尾 公志本 社：〒542-0083 大阪府大阪市中央区東心斎橋1-11-17TEL.06-6251-7302（大代表） FAX. 06-6252-0285資本金：3億円従業員：3,290名（2025年4月1日時点）URL：https://www.nishio-rent.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000109.000067685.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp