デジタルを「学ぶ」から「使える」へ　全社員が“あたりまえにデジタルを使いこなす”ための仕組み

１人月額300円で全社DX推進を後押しする『みんなデ』がリニューアルリリース！ ～DXが“特別な人の取り組み”で終わらない。誰もが変革の主役になる、DXのかたち～株式会社ディジタルグロースアカデミア（所在地：東京都／代表取締役：豊川栄二）は、DX人材育成を支援するe-learningサービス「みんなデ」を2025年7月に全面リニューアルし、１人月額300円で、現場で成果につながる実践支援型プラットフォームとして提供を開始しました。■ 『みんなデ』リニューアルの狙い生成AIや業務支援SaaSの導入が加速する中、社員には“覚える負担”が重くなっています。一方で、従来の“リッチすぎる教育コンテンツ”は多忙な現場にフィットせず、「学びが社員の負担になる」、「ツールが使われない」といった事態を招いています。『みんなデ』は、こうした“学びが活用にまで至らない従来の学習モデル”から離れ、誰もが「短時間で学び、すぐ使える」状態になることにこだわってリニューアル。実践動画・組織診断・伴走支援を組み合わせた、“社員が動き出すためのDX支援モデル”へと進化しました。「誰もが変革の主役になる」のコンセプト実現のため、コスト負担低く全ての社員さまがご利用しやすい価格（※）を設定しました。※デジタル人材育成、及びＤＸ支援サービスのパッケージ化サービスとして業界最安値（当社調べ）■ サービスの特長全社員が“あたりまえにデジタルを使いこなす”ために、３つのサービスをご提供１. 実務直結の短い動画（5～10分）だから、日々の業務の中でも負担なく“ついでに学べる”- M365や生成AIなど、実際の業務が便利になる気づきから使いたくなる- リッチすぎる学習ではなく、現場で「すぐ使える・行動できる」タイパ重視の学び- 便利なツール活用法を動画にして配信し、社員へ手間なく周知して浸透できる仕組み２. ”社員の成長意欲・実践状況と組織の推進力“の2軸分析アセスメントで、組織課題を診断する- デジタル活用の組織内ウィークポイント発見、好事例部署の発見ができる- 施策検討時の現状把握、及び、取り組みを行った前後での効果検証ができる- DX推進のために組織風土の診断に特化した２軸分析アセスメントは業界初（当社調べ）３. 月30分の伴走支援コンサルが標準提供され、経営層や担当者の悩み解決に応える- ツールの活用・施策設計・現場展開まで、専門コンサルがきめ細かにフォローアップ- 社内にDX専任がいない企業でも、全社的な推進を実現可能に■ 導入しやすいサービス料金月額利用料：300円／人（税込） ※最少人数２５人初期設定費用：50,000円※デジタル活用アセスメントサービス付き※毎月のコンサル相談付き（３０分間 無償）■ お客様からの声- 社員数300名、「卸売業」さまの事例「3か月で35％改善」 デジタルの苦手意識が無くなり、利用が大幅に前向きに。- 社員数800名、「不動産業」さまの事例「AI活用し70%超の”タイパ向上”」案件資料データ処理、Excel関数作成はAIを使い担当者の工数が半分以下に。外部業者に頼っていた業務処理は、AI活用により内製で対応できる範囲が３倍に拡大。■ 資料請求- 「みんなデ」の詳細資料のご希望- 動画コンテンツのサンプル視聴- 導入事例のご紹介資料をご希望の方は、以下までご連絡ください：▶ 資料ご請求先メール ： marketing@dga.co.jp 最後に、「学ぶ」だけではなく、実践で「使えるようになる」ことがゴール。誰もが自然にデジタルを使いこなせば、職場が変わる、仕事が進む--それが 『みんなデ』 のめざすDXのかたちです。■株式会社ディジタルグロースアカデミア（https://www.dga.co.jp/）ディジタルグロースアカデミアは、2021年4月1日に株式会社チェンジとKDDI株式会社との合弁会社として設立されました。企業や政府官公庁の生産性向上のためのテクノロジー活用および人材育成事業を展開するチェンジの子会社であり、DX に特化したコンサルティングおよび人材育成の会社です。DXの企画、導入コンサルティングからデジタル人材の育成まで、トータルで支援。自らDXの現場を持つことで得られた学びをもとにした教育コンテンツである研修やワークショップ・eラーニングは自治体、民間企業など毎年数万名へ提供しており、DXの加速に貢献しています。■商標について記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。■本件の問い合わせ先株式会社ディジタルグロースアカデミア 広報担当メールアドレス marketing@dga.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000030.000084289.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp