日本調剤、8月10日の「健康ハートの日」に4年連続で賛同全国の店舗で啓発キャンペーンを展開

全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：小城 和紀、以下「日本調剤」）は、日本心臓財団が提唱する「8月10日は健康ハートの日」に賛同し、2025年8月1日（金）から 8月31日（日）までの期間、全国の薬局において、心臓病の予防啓発活動に協力いたします。 日本調剤は、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、地域住民の皆さまの健康維持・増進を図る活動を積極的に行っています。具体的には、店舗での測定会やセミナー等のイベント開催に加え、地域の各種健康関連イベントにも参加し、健康に関する啓発活動に取り組んでいます。 「健康ハートの日」は、1985年に日本心臓財団が 21世紀への明るい健康運動として提唱したもので、「健康ハートの日」プロジェクトは、日本心臓財団、日本循環器学会、日本循環器協会、日本 AED 財団の四団体が共催しています。毎年8月10日を中心に、毎日休みなく働いている心臓を思いやり、自らの心身の健康について考えるための啓発活動が繰り広げられています。 40周年を迎える2025年は、大阪・関西万博において「命の大切さ」と「ミライの健康」を学ぶ体験型イベントなど、より多くの地域住民の皆さまへ心臓の健康の大切さを伝える活動が多数企画されています。 日本調剤は2022年から本活動に賛同しており、今年で4年連続のキャンペーン参加となります。また今年からは活動の範囲を広げ、日本調剤グループ全店舗で心臓病の予防啓発活動に協力いたします。さらに一部の店舗では健康測定会などのイベントも開催し、地域住民の皆さまの健康意識向上に貢献してまいります。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13551/359/13551-359-3396767bb2d170307ae597ab36f1af45-3900x2925.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]店舗でのポスター掲示イメージ 日本調剤では、本活動を通じて心臓病予防を啓発し、その後も引き続き心臓病の予防・早期治療への取り組みをサポートしてまいります。■活動概要実施期間：2025年8月1日（金）～8月31日（日）内 容：・「8月10日は健康ハートの日」ポスターを掲示（日本調剤グループ全店舗）・地域住民を対象とした血圧測定啓発リーフレットの配布（日本調剤グループ全店舗）・薬剤師や管理栄養士による健康相談、血圧測定会、受診勧奨の実施（一部店舗）「健康ハートの日」の詳細については、特設サイトをご覧ください。https://www.kenko810.com/■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13551/359/13551-359-d094553d3c60069f791eca485ce3f679-1600x540.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】日本調剤株式会社 広報部 広報担当TEL：03-6810-0826 FAX：03-3457-3152E-Mail：pr-info@nicho.co.jp企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000359.000013551.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp