サントリーグループは、ＴＮＦＤ※１およびＴＣＦＤ※２の提言に基づく分析・整理による、環境経営の統合的な情報開示を本日７月３１日（木）より「サントリーグループ サステナビリティサイト」内にて公開しました。
■ＴＮＦＤ提言・ＴＣＦＤ提言に基づく統合開示
https://www.suntory.co.jp/company/csr/env_tcfd/
※１ 自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures）
※２ 気候関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Climate-related Financial Disclosures）
気候変動・生物多様性・水の安全保障・資源循環といった深く関連し合う自然課題の解決に向けて、グローバルな食品酒類総合企業としてより貢献していくためには、科学的根拠に基づく包括的な対策が不可欠です。
近年では、２０２２年に開催された生物多様性条約第１５回締約国会議（CBD-COP15）において、「昆明・モントリオール生物多様性枠組」が採択されるなど、グローバルなサステナビリティの潮流として、生物多様性の損失を食い止め回復軌道に乗せることを目指す「ネイチャー・ポジティブ」への取り組みが重要視されています。また、企業も原料調達や工場の操業などにおいて自然資本に依存していることから、事業継続性の観点からもネイチャー・ポジティブへの取り組みは必要とされています。
サントリーグループは、２０１９年にＴＣＦＤ提言に基づく気候変動関連情報を開示しました。また、サントリーホールディングス（株）が２０２３年に日本企業として唯一参画した、ＳＢＴＮによる自然環境保全への企業向けガイダンス試験運用での分析を活用し、同年よりＴＮＦＤ提言に基づく自然関連の試行開示に取り組んできました。
今回、新たに「ＴＮＦＤ・ＴＣＦＤ提言に基づく統合開示」として、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４つの柱のもと、当グループのマテリアリティ「水」「気候変動」「容器包装」「原料」「人権」について、統合的に開示しました。
●「ＴＮＦＤ・ＴＣＦＤ提言に基づく統合開示」のポイント
１．バリューチェーン全体を対象とした、自然への依存・インパクトの分析・評価
２．気候変動および自然に関するシナリオ設定・分析のもと、リスクおよび機会の分析・評価
３．「水」「気候変動」「容器包装」「原料」に関する活動の、「気候移行計画」「自然移行計画」フレームワークに沿った整理
４．「昆明・モントリオール生物多様性枠組」目標達成に向けた貢献内容の明記
サントリーグループは、自然と水の恵みに生かされる企業として、「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命（いのち）の輝き』をめざす。」をパーパスに掲げ、創業以来、持続可能な社会の実現を目指してきました。今後も、科学的根拠に基づく世界共通の基準と整合したサステナビリティ経営を推進していきます。
▼サントリーグループのサステナビリティ
https://www.suntory.co.jp/company/csr/
以上企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001344.000042435.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp
■ＴＮＦＤ提言・ＴＣＦＤ提言に基づく統合開示
https://www.suntory.co.jp/company/csr/env_tcfd/
※１ 自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures）
※２ 気候関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Climate-related Financial Disclosures）
気候変動・生物多様性・水の安全保障・資源循環といった深く関連し合う自然課題の解決に向けて、グローバルな食品酒類総合企業としてより貢献していくためには、科学的根拠に基づく包括的な対策が不可欠です。
近年では、２０２２年に開催された生物多様性条約第１５回締約国会議（CBD-COP15）において、「昆明・モントリオール生物多様性枠組」が採択されるなど、グローバルなサステナビリティの潮流として、生物多様性の損失を食い止め回復軌道に乗せることを目指す「ネイチャー・ポジティブ」への取り組みが重要視されています。また、企業も原料調達や工場の操業などにおいて自然資本に依存していることから、事業継続性の観点からもネイチャー・ポジティブへの取り組みは必要とされています。
サントリーグループは、２０１９年にＴＣＦＤ提言に基づく気候変動関連情報を開示しました。また、サントリーホールディングス（株）が２０２３年に日本企業として唯一参画した、ＳＢＴＮによる自然環境保全への企業向けガイダンス試験運用での分析を活用し、同年よりＴＮＦＤ提言に基づく自然関連の試行開示に取り組んできました。
今回、新たに「ＴＮＦＤ・ＴＣＦＤ提言に基づく統合開示」として、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４つの柱のもと、当グループのマテリアリティ「水」「気候変動」「容器包装」「原料」「人権」について、統合的に開示しました。
●「ＴＮＦＤ・ＴＣＦＤ提言に基づく統合開示」のポイント
１．バリューチェーン全体を対象とした、自然への依存・インパクトの分析・評価
２．気候変動および自然に関するシナリオ設定・分析のもと、リスクおよび機会の分析・評価
３．「水」「気候変動」「容器包装」「原料」に関する活動の、「気候移行計画」「自然移行計画」フレームワークに沿った整理
４．「昆明・モントリオール生物多様性枠組」目標達成に向けた貢献内容の明記
サントリーグループは、自然と水の恵みに生かされる企業として、「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命（いのち）の輝き』をめざす。」をパーパスに掲げ、創業以来、持続可能な社会の実現を目指してきました。今後も、科学的根拠に基づく世界共通の基準と整合したサステナビリティ経営を推進していきます。
▼サントリーグループのサステナビリティ
https://www.suntory.co.jp/company/csr/
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