「人財会議」より人的資本経営の実務に役立つノウハウや先進事例を発信
株式会社宣伝会議（本社：東京都港区／代表取締役社長：高橋 智哉）は、7月31日（木）に表参道の宣伝会議セミナールームにて、「従業員エンゲージメント研究会～従業員との“接点”を再構築する、HR戦略とEmployee Experience～」を開催いたしました。本研究会は、KAIGI GROUPが運営するプラットフォーム「人財会議」の取り組みの一つとして設置され、従業員エンゲージメントの向上を実践する実務家の皆様が一堂に会し、課題意識やケーススタディを共有しながら自社で役立つ新たな気づきや学びを創発する場です。
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■人財会議とは
宣伝会議が提供する、人的資本経営の実践的なノウハウと、共に推進してくれるパートナー探しのプラットフォームです。メディア、教育講座、イベントを組み合わせた立体的な展開で、HR（Human Resources）部、人事部、経営企画・広報部門を主な対象とする新しいプロジェクトです。人的資本経営の推進にポジティブに取り組む方々のコミュニティとして活動してまいります。詳細はこちら。
企業が持続的に成長するためには、従業員の「組織の一員である」という自覚・愛着など、会社と従業員の「一体感」が重要です。しかし、どのように従業員と経営・会社の信頼を持続させるか、リレーションシップを構築すべきか、ノウハウや実践事例が十分に共有されにくい現状があります。
そこで、本研究会では、各社の取り組みや課題を共有しながら、実務に直結する知見を深め、より良い組織風土づくりを実現するための具体的なアイデアを共に探求してまいります。
第1回となる今回は、「従業員体験向上への課題意識の共有」をテーマに、参加者同士でグループワークを実施しました。
グループワークを踏まえた発表では、以下のような内容が共有されました。
- 従業員エンゲージメントの重要性の理解について、経営陣と人事担当者、あるいは現場と人事担当者の間にギャップがある。そのため、そのギャップを解消し、エンゲージメントの重要性に関する共通認識を醸成する必要がある。
- 人事施策も含む、会社の方針が全社に浸透しておらず、共感も得られていない。
- 経営陣と社員との接点を作る必要がある。直接対話や社内報（紙・Web）を通じて、経営陣と社員が互いに何を考えているかが明らかになることは、エンゲージメント向上につながるのではないか。また、社員同士の関係構築についても、効率性ばかりを重視するのではなく、朝礼や社員表彰といった形が有効なこともある。
- 様々な人事施策をしているが、アクションの効果測定が難しい。エンゲージメント・サーベイのスコアが上がったときに、本当にそれが施策の効果なのかが確信できていない。また、エンゲージメントの向上について、推進チームだけではなく、社員や組織が自主的に取り組んでいける環境が理想。
後半に実施された懇親会も盛況で、グループワークで一緒になった以外のメンバーとも積極的な名刺交換や議論が行われました。
■従業員エンゲージメント研究会参加企業
アスクル
湖池屋
JCOM
JTB
大和ハウス工業
東急不動産ホールディング
TOTO
西日本鉄道
長谷工コーポレーション
ピジョン
ひとまいる（旧社名：カクヤスグループ）
ファンケル
※研究会への参加は、招待制となります。
次回の研究会は、2025年9月に宣伝会議セミナールーム（表参道）で開催予定です。
人財会議では今後も、研究会をはじめ、人的資本経営の実現に向けて、有益な情報発信と意見交換の場を提供してまいります。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/628/2888-628-7d94a92925d281ee4f0986b55c810a1f-1435x755.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
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宣伝会議 法人様窓口
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株式会社宣伝会議（本社：東京都港区／代表取締役社長：高橋 智哉）は、7月31日（木）に表参道の宣伝会議セミナールームにて、「従業員エンゲージメント研究会～従業員との“接点”を再構築する、HR戦略とEmployee Experience～」を開催いたしました。本研究会は、KAIGI GROUPが運営するプラットフォーム「人財会議」の取り組みの一つとして設置され、従業員エンゲージメントの向上を実践する実務家の皆様が一堂に会し、課題意識やケーススタディを共有しながら自社で役立つ新たな気づきや学びを創発する場です。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/628/2888-628-dd54748e14925001719113b2891fca93-3900x2566.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■人財会議とは
宣伝会議が提供する、人的資本経営の実践的なノウハウと、共に推進してくれるパートナー探しのプラットフォームです。メディア、教育講座、イベントを組み合わせた立体的な展開で、HR（Human Resources）部、人事部、経営企画・広報部門を主な対象とする新しいプロジェクトです。人的資本経営の推進にポジティブに取り組む方々のコミュニティとして活動してまいります。詳細はこちら。
企業が持続的に成長するためには、従業員の「組織の一員である」という自覚・愛着など、会社と従業員の「一体感」が重要です。しかし、どのように従業員と経営・会社の信頼を持続させるか、リレーションシップを構築すべきか、ノウハウや実践事例が十分に共有されにくい現状があります。
そこで、本研究会では、各社の取り組みや課題を共有しながら、実務に直結する知見を深め、より良い組織風土づくりを実現するための具体的なアイデアを共に探求してまいります。
第1回となる今回は、「従業員体験向上への課題意識の共有」をテーマに、参加者同士でグループワークを実施しました。
グループワークを踏まえた発表では、以下のような内容が共有されました。
- 従業員エンゲージメントの重要性の理解について、経営陣と人事担当者、あるいは現場と人事担当者の間にギャップがある。そのため、そのギャップを解消し、エンゲージメントの重要性に関する共通認識を醸成する必要がある。
- 人事施策も含む、会社の方針が全社に浸透しておらず、共感も得られていない。
社員自身が施策や方針を「自分事化」できたうえで、自社のファンになれることが重要。課題解決のために、例えば現場や顧客からやや距離があるバックオフィス部門の社員が現場を知ることができるように、現場とのコミュニケーションを促進するなどが考えられる。
- 経営陣と社員との接点を作る必要がある。直接対話や社内報（紙・Web）を通じて、経営陣と社員が互いに何を考えているかが明らかになることは、エンゲージメント向上につながるのではないか。また、社員同士の関係構築についても、効率性ばかりを重視するのではなく、朝礼や社員表彰といった形が有効なこともある。
- 様々な人事施策をしているが、アクションの効果測定が難しい。エンゲージメント・サーベイのスコアが上がったときに、本当にそれが施策の効果なのかが確信できていない。また、エンゲージメントの向上について、推進チームだけではなく、社員や組織が自主的に取り組んでいける環境が理想。
後半に実施された懇親会も盛況で、グループワークで一緒になった以外のメンバーとも積極的な名刺交換や議論が行われました。
■従業員エンゲージメント研究会参加企業
アスクル
湖池屋
JCOM
JTB
大和ハウス工業
東急不動産ホールディング
TOTO
西日本鉄道
長谷工コーポレーション
ピジョン
ひとまいる（旧社名：カクヤスグループ）
ファンケル
※研究会への参加は、招待制となります。
次回の研究会は、2025年9月に宣伝会議セミナールーム（表参道）で開催予定です。
人財会議では今後も、研究会をはじめ、人的資本経営の実現に向けて、有益な情報発信と意見交換の場を提供してまいります。
興味をお持ちの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/628/2888-628-7d94a92925d281ee4f0986b55c810a1f-1435x755.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
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