スポーツの感動を未来へ繋ぐには、“資金が巡る仕組み”を磨くことだ

日本政策投資銀行（所在地：東京都千代田区）によるDBJ BOOKs「スポーツビジネス成長論」が、８月18日より全国書店にて発売される。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/59444/61/59444-61-5fc874cee3427c74918ff0519bc50edf-639x908.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]DBJ BOOKs「スポーツビジネス成長論」書影大谷翔平に三笘薫……スター選手はなぜいつも海外に？収益化が進まない日本のスポーツ産業の構造的問題を可視化する市場規模は、世界的に見ても決して小さくはない日本のプロスポーツ産業。１９６４年の東京オリンピックから発展を続け、２０２１年に再び東京で開催された大会では歴代最高の金メダル獲得数を記録した。しかしビジネスの側面から考えれば、欧米に大きく差を付けられているのが実情である。とりわけプロスポーツリーグでの収益力の差は顕著で、野球の大谷翔平やサッカーの三笘薫など、今や主要な日本人スター選手の活躍場所は海外プロリーグだ。なぜ日本のスポーツ産業はビジネスとしての成長が鈍いのか？海外との歴史や事例の比較、調査と分析で「スポーツ産業界の資金循環」の可視化を図る、画期的な業界分析。国内外のスポーツビジネスを俯瞰した丁寧な分析日本では、心身鍛錬、教育のための手段としてスポーツが用いられてきた。学校や地域で大なり小なりスポーツに触れてきた私たちには身に覚えのあるところだろう。ゆえにこの国では、ビジネスとしてスポーツを育てた歴史が浅い。大衆の娯楽としての近代スポーツが栄えた欧州各国や、スポーツのプロ化実現と国際大会のスタンダードとなる取り組みを通じて成長の土壌を形成した米国などのスポーツ産業とはこの点で異なり、結果としてプロスポーツを中心に収益力で顕著な差が生じているのだという。ではなぜそうなったのか、その分析に真っ向から取り組んだのが本書だ。国内外のスポーツ産業の資金循環を可視化し、それぞれの特徴を分析している。そこで明らかとなった興行スポーツの収益性向上や放映権料の上昇の実現など、日本のスポーツ業界が直面する課題に対してスポーツ産業の成長サイクルを促す仮説を提示し、その仮説を実現するための要素を、国内外の事例を踏まえて論じている。歴史や産業構造に至るまで国内外のスポーツ産業を俯瞰した評論や分析は、多角的なビジネス支援に関わり、スタジアムを軸とした地域創生事業にも携わってきた編著者・日本政策投資銀行ならでは。“推しスポーツ”のジャンルを問わず、経営に興味のあるスポーツファンは必読の一冊だ。【書籍情報】『DBJ BOOKs 日本政策投資銀行 Business Research スポーツビジネス成長論 各国の歩みと資金循環構造の分析から日本のスポーツビジネスの成長可能性を考える』ISBN：978‐4‐911540-03‐9定 価：1,600円（税別）判 型：A5判 - 並製発行・発売：ダイヤモンド・ビジネス企画【Contents】第1章 スポーツ産業とは 第1節 本編の前に・「スポーツ産業」とは何か 第2節 世界でスポーツ産業はどう発展してきたのか―主要5カ国の歴史 第3節 日本のスポーツ産業の歴史とは第2章スポーツ産業における資金循環 第1節 米欧と日本のスポーツ産業の大きな格差 第2節 各国スポーツ産業の資金循環を図説する 第3節 資金循環図から読み解く日本のスポーツ産業の課題 第3章 プロスポーツリーグ・クラブからみた日本のスポーツ産業の成長サイクル 第1節 プロスポーツリーグ・クラブに必要な成長サイクル仮説を提唱する 第2節 海外のプロスポーツリーグ・クラブにおける成長サイクルの事例 第3節 日本国内のプロスポーツリーグ・クラブや企業における成長サイクルの事例 第4節 他セグメント企業によるスポーツ産業成長への貢献事例（海外） 第5節 他セグメント企業によるスポーツ産業成長への貢献事例（国内） 第6節 プライベートエクイティや金融機関による プロスポーツリーグへの投資事例とその意義第4章 プロスポーツリーグ・クラブを起点にした日本のスポーツ産業の成長可能性 【編著者】株式会社日本政策投資銀行「金融力で未来をデザインします」を企業理念に掲げ、中立的かつ長期的視点にたち、投融資一体型のシームレスな金融サービスを提供している。また、地域課題解決や地域活性化・地域創生に向けて、国や地方公共団体、民間事業者、地域金融機関などと連携・協働しつつ、各種調査・情報発信・提言やプロジェクトメイキング支援などに幅広く取り組んでいる。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000061.000059444.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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