33.8万人・980社の行動データから解明 ─ 組織で働く人材を5類型に分類し、成長の道筋を提示（組織行動科学(R)） (2025年8月14日)

33.8万人・980社の行動データから解明 ─ 組織で働く人材を5類型に分類し、成長の道筋を提示（組織行動科学(R)）

2025年08月14日(木)15:45

33.8万人・980社の行動データから解明 ─ 組織で働く人材を5類型に分類し、成長の道筋を提示（組織行動科学(R)）

～事業戦略と人材構成のギャップを見える化し、組織の進化を支援～

リクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役甲畑智康）は、延べ33万8,000人・980社の行動データ分析に基づき、組織で働く人材を「制度越境型」「制度破壊型」「制度依存型」「日和見型」「役割未定型」の5類型に分類したレポート『組織で働く人材の5分類と成長のヒント』を発表しました。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68315/142/68315-142-bb380c89abb04ebf95cd60a8fd2b9bbb-755x872.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

本レポートでは、各類型の割合・特徴・成長ステージを提示するとともに、競争ポジション（Leader／Challenger／Follower／Nicher）との適合度を評価し、戦略実行力向上に向けた方向性を示しています。

背景企業が戦略を掲げても、その実行力は人材構成に大きく左右されます。

たとえば「変革」を求める戦略でも、制度依存型と日和見型が7～8割を占めていれば、新しい価値創出や環境変化への適応に時間がかかります。逆に、破壊型や越境型が多すぎれば、安定運用が求められる局面で成果の定着が難しくなります。

そこで本調査では、組織文化の反映である人材構成を5類型に分類し、戦略と人材の「適合度（フィット）」を可視化しました。
調査概要分析軸：制度理解度・自律性・変化対応力
データソース：
- 組織行動科学(R) 実践データ（延べ33.8万人・980社、～2025年）
- 国内大手製造業・金融業・IT企業の役割等級データ（2015～2024年）
- Gallup State of the Global Workplace (2024)
- McKinsey “The Inconvenient Truth about Change Management”
- Rogers, Diffusion of Innovations
- 厚生労働省「能力開発基本調査」

主な結果（推定割合と特徴） - 制度越境型（0.05～0.1％）：制度を深く理解しつつ枠を超えて価値を創造する希少な変革者。大企業では1万人中5～10人程度しか存在しない
- 制度破壊型（2～3％）：現行制度の限界を打破し、新しい仕組みをつくる大胆な改革者
- 制度依存型（50％）：制度内で成果を積み重ねる安定志向。外部変化への適応はやや遅い
- 日和見型（25～30％）：環境適応は得意だが、方針は他者依存。方向性が与えられると一斉行動が可能
- 役割未定型（17～20％）：役割が定まらず試行段階。方向付け次第で大きく伸びる可能性あり

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68315/142/68315-142-5927b5d4625ea937111548ca14a0bdc2-3900x3128.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

戦略適合度の分析例 - マーケットLeaderに必要な変革推進力（越境＋破壊）は7％以上だが、大手企業平均では3％程度にとどまり、戦略実行力にギャップがある。
- マーケットChallengerでは、安定運用層不足が成果定着を妨げるケースも。

活用意義 - 自社の「現状ポジション」と「望ましい人材構成」を比較することで、戦略実行に必要な育成方針が明確になる
- 人材類型ごとの成長ステージと支援策を用いることで、人材の移行・成長を意図的に設計可能
- 希少な越境型人材の孤立を防ぎ、知見を組織全体に共有する仕組みづくりが可能

本レポートのダウンロードd68315-142-3f5a363dea8c188a0b20ea2459f72a94.pdfリクエスト株式会社
Human Capital Development XR HRD(R) Team
E-mail：request@requestgroup.jp

※ リクエスト株式会社は、「Behave：より善くを目的に」を掲げ、国内338,000人の組織で働く人たちの行動データに基づいた組織行動科学(R)を中核ブランドとし、人間の行動と思考を研究開発する5つの機関が連携。これまで980社以上の人的資本開発を支援してきました。