【JPIセミナー】「スポーツ庁が示す ”スポーツの成長産業化” への新たな道筋」9月17日(水)開催

ビジネスセミナーを企画開催するJPI（日本計画研究所）は、下記セミナーを開催します。JPI（日本計画研究所）は、スポーツ庁 参事官（民間スポーツ担当） 吉屋 拓之 氏を招聘し、スポーツ庁が示す「スポーツの成長産業化」への新たな道筋について詳説いただくセミナーを開催します。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1492/42328-1492-c832986a1471296908ba5b70e3c6dcf2-1200x627.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17558〔タイトル〕スポーツのビジネス化、デジタルを活用した新たなサービスの可能性等スポーツ庁が示す「スポーツの成長産業化」への新たな道筋〔開催日時〕2025年09月17日(水) 09:30 - 11:30※セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。〔講師〕スポーツ庁参事官（民間スポーツ担当）吉屋 拓之 氏〔講義概要〕スポーツ庁では、スポーツ市場規模15兆円の達成に向けて、これまでスポーツコンプレックスの推進や、スポーツホスピタリティの推進、スポーツオープンイノベーションの促進など、スポーツの成長産業化に向けた様々な取組を行ってきた。今回の講演では、これまでの取組の紹介にとどまらず、スポーツの「公益性」を担保しつつ、スポーツビジネスとして資金を循環させるためのスポーツの楽しみ方、価値向上の必要性や、スポーツを産業としてみたときに、従来のリアルの世界とは別の形で、デジタルを活用したサービス提供の可能性など、スポーツ庁として今後検討していきたい論点について議論したい。〔講義項目〕1．講演 (1) イントロダクション (2) 公益性とビジネス １. 従来のスポーツにおける「公益性」 ２. スポーツのビジネス化（公益性とビジネスのバランス） (3) リアルとデジタルの融合 １. 従来のリアルの世界におけるスポーツ ２. デジタルを活用した新たなサービスの可能性（eスポーツ等） (4) 今後に向けた検討・まとめ2．関連質疑応答3．名刺交換・交流会通常交流の難しい講師及び受講者間での名刺交換・交流会で人脈を広げ、事業拡大にお役立ていただいております。〔受講方法〕会場受講・ライブ配信・アーカイブ配信（2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴可）のいずれかからお選びいただけます。〔受講料〕1名：37,870円（税込）特典：受講1名につき、同社より1名同行無料（要登録）※地方公共団体ご所属の方は、2名まで11,000円（税込） 但し、会場受講またはライブ配信受講限定。2名様の受講形態は同一でお願いいたします。〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17558◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。◆セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。【お問合せ】[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1492/42328-1492-2a1d68b74e90009c9ceb508f90e099bf-230x230.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]株式会社日本計画研究所〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビルTEL.03-5793-9761 FAX.03-5793-9767URL https://www.jpi.co.jp【JPI（日本計画研究所）について】[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1492/42328-1492-9cd2644e4f55cf0b0bf1cdc6c363c22f-750x425.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001492.000042328.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp