皇居外苑にて自転車産業振興協会が主催する自転車利活用の実証試験に「ダイチャリ」が協力

短期自転車レンタルプランで70台を提供し、パレスサイクリングを支援エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を展開するシナネンホールディングス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：中込 太郎）の子会社で、移動を楽しく、快適にするシェアサイクル「ダイチャリ」を運営するシナネンモビリティPLUS株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：菅原 健）は、9月21日（日）、28日（日）（雨天順延時：10月5日（日））に開催される「国民公園皇居外苑における実証試験「自転車による皇居外苑エリア利活用事業」」（主催：一般財団法人自転車産業振興協会、共催：環境省自然環境局）に、参加者用の電動アシスト自転車70台を提供し、イベントに協力いたします。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/53091/225/53091-225-eae9c4a63f8834411085c664d3ee7846-800x534.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]過去のパレスサイクリングの様子■ライドイベントの実施環境整備に寄与本イベントは、都市の中心に位置する皇居外苑において自然環境の保護と文化的・歴史的価値のある公園の更なる活用を目指し、自転車を活用した新たな魅力の創出を目的としたライドイベントです。当日は、サイクリングコース（祝田橋～平川門）が開放され、パレスサイクリングを楽しむことができます。シナネンモビリティPLUSは、「ダイチャリ短期自転車レンタルプラン」の仕組みを活用し、参加者向けに電動アシスト自転車70台（レンタサイクル50台、シェアサイクル20台）を提供し、ライドイベントを支援します。レンタサイクルをご利用し、アンケートにご回答いただいた方には、シェアサイクル無料クーポンをプレゼント。都内観光や日常の移動手段としてご活用いただけます。シナネンモビリティPLUSは今後も、移動手段の一つとして便利で利用しやすいシェアサイクルの利用・普及促進に向け、より多くの方に御利用いただけるよう目指してまいります。■イベント概要- 名称：国民公園皇居外苑における実証試験「自転車による皇居外苑エリア利活用事業」 - 日時：2025年9月21日（日）、28日（日）10:00～16:00 ※雨天順延時：10月5日（日） - 会場：皇居外苑（東京都千代田区） - 主催：一般財団法人自転車産業振興協会 - 共催：環境省自然環境局 協力：千代田区、警視庁丸の内警察署、ドコモ・バイクシェア、チャリチャリ、オージーケーカブト、自転車協会、シナネンモビリティPLUS（順不同） - URL：https://jbpi.or.jp/news/28840/■ダイチャリ短期自転車レンタルプランについて「ダイチャリ短期自転車レンタルプラン」は、イベントの規模や使用用途に合わせて、電動アシスト自転車を短期的に貸し出すプランです。レンタル前の点検や回収も手配するので手間なく自転車を用意することが可能です。広範囲にわたる期間限定イベントでのスタッフ用の移動手段としての活用や、大規模自転車ライドイベント時の一般参加者用としての活用、交通安全教室の開催時の試乗車などにご利用いただけます。■シナネンモビリティPLUS株式会社について：https://www.sinanen-mplus.com/シナネンモビリティPLUS株式会社は、シナネンホールディングスグループのモビリティ事業を展開する企業です。一都三県及び大阪府を中心に約2,600ステーション、自転車約15,000台（2025年6月末日時点）を運営するシェアサイクル「ダイチャリ」及び「利用者限定シェアサイクル」サービスを展開しています。環境配慮型の交通インフラであるシェアサイクルの展開を通じて、SDGsの目標11「住み続けられるまちづくりを」、目標13「気候変動に具体的な対策を」、目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」に貢献していきます。■シナネンホールディングス株式会社について：https://sinanengroup.co.jp/シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業したエネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を展開する企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業（自転車事業、シェアサイクル事業、環境・リサイクル事業、システム開発事業、抗菌事業、建物維持管理事業等）を提供しています。脱炭素社会の実現に向け、環境配慮型の新規事業開発や、企業としての取り組みも強化しています。このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000225.000053091.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp