『増え続けるIT資産の脆弱性、どこから守るべき？　CTEM活用による“攻撃前対策”の始め方』というテーマのウェビナーを開催

マジセミ株式会社は「増え続けるIT資産の脆弱性、どこから守るべき？ CTEM活用による“攻撃前対策”の始め方」というテーマのウェビナーを開催します。[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/54842/4239/54842-4239-1d468da6e94ec99b8e4e09fe3363a87c-1280x720.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]詳細・参加申込はこちら■ダークウェブへの流出が企業を直撃も 攻撃対象になるIT資産は増加傾向ランサムウェアやフィッシング、ゼロデイ攻撃などサイバー攻撃は高度化・多様化し、従来の防御策では不十分になっています。また、企業や従業員のID・パスワードが売買されるクレデンシャルマーケットがダークウェブに存在し、流出が企業を直撃する事例が後を絶ちません。加えて、DX推進やクラウド活用、リモートワークの拡大によってIT資産は急増し、攻撃者が狙う攻撃面（アタックサーフェス）は広がる一方です。Excelによる管理では資産を正確に把握しづらく、外部からの露出状況を把握できない不安が残ります。そうした中、海外では「脅威エクスポージャー管理：CTEM（Continuous Threat Exposure Management）」が浸透し始め、日本でも注目が高まりつつあります。■「山積みの脆弱性、どこから手を付けるべきか」情シス担当者が陥りやすい運用課題ただ、多くの企業・組織の情報システム部門は少人数で多岐にわたる業務を担い、脆弱性管理やセキュリティ対策に十分な時間を割けないのが現実です。脆弱性が山積するなかで「どこから手を付けるべきか」と悩む情シス担当者は少なくありません。さらにサーバやクラウド、従業員PCやモバイル、SaaSなど拡大するIT資産を「Microsoft Excel」で管理していると漏れや更新遅れが発生しやすく、その全体像を正確に把握することは難しくなってきました。自社が外部からどの程度露出しているのか分からず、ダークウェブに従業員アカウントが流出しても気づけないリスクがあります。被害後の対応コストの大きさは理解していても、予防策のROIを経営層に示すのは難しく、コスト抑制要求との板挟みに陥りがちです。「対処の優先順位を自動化して見極めたい」という声も高まっています。■ダークウェブ漏えいと外部脆弱性対策から始める――CTEMによる“攻撃前対策”を実現サイバー攻撃による被害が顕在化してからの対応は、膨大なコストや信用失墜を招きます。重要なのは攻撃を受ける前にリスクを把握し、予防投資で最適化を図ることです。本セミナーでは、ダークウェブ漏えいの実態や外部脆弱性調査の具体的手順を解説します。また、CTEMの全体像を示すとともに「Ivanti Neurons」を活用した最新の「アタックサーフェスマネジメント（ASM）」をご紹介。脅威の可視化やリスクの優先度付け、迅速な修復を統合的に実現するアプローチを学ぶことができます。「脆弱性の悪用される可能性が知りたい、対処の優先順位を見極めたい」「直面する複雑なセキュリティ課題を解決したい」という方は、ぜひご参加ください。■主催・共催Ivanti Software株式会社株式会社テクノプロ■協力株式会社オープンソース活用研究所マジセミ株式会社詳細・参加申込はこちらマジセミは、今後も「参加者の役に立つ」ウェビナーを開催していきます。過去セミナーの公開資料、他の募集中セミナーは▶こちらでご覧いただけます。 [画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/54842/4239/54842-4239-b13fb37da47d17200f5a51d76c855d6b-400x400.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]マジセミ株式会社〒105-0022 東京都港区海岸1丁目2-20 汐留ビルディング3階お問合せ： https://majisemi.com/service/contact/[動画: https://www.youtube.com/watch?v=SufmqjROp0A ]企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000004239.000054842.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp