ハイアット、中国地方初進出となるホテルを「アンダーズ」ブランドで計画

広島市の中心部で2027年の開業を予定ハイアット ホテルズ コーポレーション（本社：米国イリノイ州シカゴ、社長兼最高経営責任者：マーク・ホプラメジアン、以下「ハイアット」）は本日、中国地方で初となるハイアットのホテルをライフスタイルのラグジュアリーブランド「アンダーズ」で広島市の中心部に2027年開業予定と発表しました。名称を「アンダーズ 広島」とするホテルは、株式会社竹中工務店（本社：大阪市中央区、取締役社長：佐々木正人、以下「竹中工務店」）の関連会社とハイアットの関連会社が締結した契約に基づきハイアットが運営します。[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/8031/131/8031-131-faaccd448be1932a8e5ef247a08abb75-3900x2194.jpg?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]「アンダーズ 広島」 外観イメージ「KAMIHACHI X」 上層階「アンダーズ 広島」は、広島市の官民連携プロジェクト、基町相生通地区第一種市街地再開発事業の一つとして建設される高層棟「KAMIHACHI X (カミハチクロス)」の最上部21～31階に、全235の客室とスイート、レストラン、ルーフトップバー&amp; レストラン、宴会場、屋内プールを含むフィットネスセンターなどを完備。ホテルの立地は、江戸時代に広島城内外をつなぐ立町御門があった場所であり、「KAMIHACHI X」の名称には、広島の中心市街地である紙屋町・八丁堀地区内外のヒト・モノ・コトが交わる場所を目指し、新しい広島のまちづくりへの思いが込められています。アンダーズの名称はヒンディー語で「パーソナルスタイル」を意味し、ハイアットのラグジュアリー・ライフスタイルホテルとして、その土地に息づく文化と伝統を上質なインテリアやサービスに反映し、そこでしか得られないパーソナルな体験をお届けしています。「アンダーズ 広島」はKAMIHACHI Xの一員として、お客様自身が広島とこの場所に根付いた文化に共鳴できるパーソナルで細やかなサービスを提供し、その体験を通してお客様に充足感をもたらすことを目指してまいります。アンダーズは、現在国内では東京・虎ノ門に「アンダーズ 東京」があり、「アンダーズ 広島」は国内２軒目となる予定です。株式会社竹中工務店 取締役社長 佐々木正人のコメント：広島市中心部における官民連携のリーディングプロジェクトにおいて、広島の新しい顔の一つともなるKAMIHACHI Xへ導入するラグジュアリーホテルを、ハイアットのライフスタイルホテル「アンダーズ」で展開できることを嬉しく思います。これまで当社はハイアットと、ニューヨークや京都など、いろいろな案件でご一緒してきました。ヒト・モノ・コトが交わる広島市の新しい拠点に相応しいライフスタイルの創造を、基町相生通地区第一種市街地再開発事業者の皆さま、ならびにハイアットと目指してまいります。日本ハイアット株式会社 代表取締役 坂村政彦のコメント：広島市の中心部で、官民一体となった大型再開発プロジェクトのコンセプトであるヒト・モノ・コトが交わる新しい拠点に建つホテルとして、ハイアットの「アンダーズ」ブランドをご指名いただいたことは大きな誇りです。アンダーズはラグジュアリーなライフスタイルホテルとしてハイアットで歴史が長く、世界中のお客様に愛されてまいりました。広島は世界中のお客様から注目を集めるデスティネーションで、世界遺産の厳島神社もあります。世界中から訪れるお客様に、ここでしか得られない体験を、それぞれのパーソナルなスタイルで、深く味わっていただければ嬉しく思います。ホテル概要名称：アンダーズ 広島所在地：広島市中区基町広島電鉄「立町停留場」より徒歩1分客室数：235室 （予定)館内施設:レストラン、ルーフトップバー&amp; レストラン、ミーティング＆イベントスペース、フィットネス＆屋内プールなどホテル設計・施工：竹中工務店ホテルインテリア設計：竹中工務店（株）NAO Taniyama &amp; Associates監修開業時期：2027年 （予定）（上記は現時点の計画案であり、今後変更の可能性があります）以上※ 本リリース中の「ハイアット」とは、ハイアット ホテルズ コーポレーションおよび（または）その関連会社を指す用語として使用されています。アンダーズについてアンダーズは、グローバルな感性を持つお客様のためにデザインされたホテルブランドです。地域に根差し、その土地の文化を随所に取り入れたホテル体験を提供しています。パーソナルで細やかなサービスは、お客様を勇気づけ、お客様を取り巻く世界を豊かにし、ご滞在を通してお客様に活力と充足感をもたらします。アンダーズのホテルでの対象となるご滞在でワールド オブ ハイアットの特典をお楽しみください。アンダーズについて詳しくはこちらをご覧ください。基町相生通地区第一種市街地再開発事業について基町相生通地区第一種市街地再開発事業は、広島駅と紙屋町・八丁堀地区を結ぶ相生通り沿いで行う再開発事業であり、同地区の活性化を目指す官民連携のリーディングプロジェクトです。都市間競争力を高める高規格オフィスや、国際会議等のMICE需要のほか多様なニーズに応えるラグジュアリーホテルを整備するとともに、広島商工会議所の移転に合わせて産業支援機能を集積することを目指しています。また、官民連携による公共空間の活用推進のため、来訪者や市民が気軽に憩えるオープンスペースを整備します。広島の中心市街地を成す三角州の真ん中に位置し、官公庁街・文化ゾーンと商業ゾーンをつなぐこの場所で、新しいにぎわいと交流の基点を生み出し、新時代の広島を牽引するランドマークを目指します。ハイアット ホテルズ コーポレーションについてハイアット ホテルズ コーポレーション（本社：米国イリノイ州シカゴ）は、私たちの存在意義を「人をケアすると、人は最高の状態になれる (We care for people so they can be their best.)」と定める世界有数のホスピタリティー企業です。2025年6月30日現在、世界６大陸の80カ国で1450軒以上のホテルやオールインクルーシブ施設を展開しています。ハイアットが展開するブランドには、ラグジュアリー・ポートフォリオとして「Park Hyatt(R)」「Alila(R)」「Miraval(R)」「Impression by Secrets」「The Unbound Collection by Hyatt(R)」、ライフスタイル・ポートフォリオとして「Andaz(R)」「Thompson Hotels(R)」「The Standard(R)」「Dream(R) Hotels」「The StandardX」「Breathless Resorts &amp; Spas(R)」「JdV by Hyatt(R)」「Bunkhouse(R) Hotels」「Me and All hotels」、インクルーシブ・ポートフォリオとして「Zoetry(R) Wellness &amp; Spa Resorts」「Hyatt Ziva(R)」「Hyatt Zilara(R)」「Secrets(R) Resorts &amp; Spas」「Dreams(R) Resorts &amp; Spas」「Hyatt Vivid Hotels &amp; Resorts」「Sunscape(R) Resorts &amp; Spas」「Alua Hotels &amp; Resorts(R)」「Bahia Principe Hotels &amp; Resorts」、クラシック・ポートフォリオとして「Grand Hyatt(R)」「Hyatt Regency(R)」「Destination by Hyatt(R)」「Hyatt Centric(R)」「Hyatt Vacation Club(R)」「Hyatt(R)」、エッセンシャル・ポートフォリオとして「Caption by Hyatt(R)」「Unscripted by Hyatt」「Hyatt Place(R)」「Hyatt House(R)」「Hyatt Studios」「Hyatt Select」「UrCove」があります。また関連会社では、ロイヤルティプログラム「World of Hyatt(R)」のほか「ALG Vacations(R)」「Mr &amp; Mrs Smith」「Unlimited Vacation Club(R)」「Amstar(R) DMC」「Trisept Solutions(R)」を運営しています。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。将来見通しに関する記述 （Forward-Looking Statements）本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述は、いずれも過去の事実ではなく、1995年私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform）の定義に基づく「将来見通しに関する記述（forward-looking statements）」に該当します。当社の実際の業績、パフォーマンスまたは成果は、これらの将来見通しに関する記述によって明示的または黙示的に示された内容と大きく異なる可能性があります。一部のケースでは、「する可能性がある（may）」「しうる（could）」「期待する（expect）」「つもりである（intend）」「計画する（plan）」「目指す（seek）」「予想する（anticipate）」「信じる（believe）」「見積もる（estimate）」「予測する（predict）」「潜在的な（potential）」「継続する（continue）」「可能性が高い（likely）」「するだろう（will）」「するはずである（would）」といった語句、またはそれらの変形・同義語あるいは否定形によって、将来見通しに関する記述であることを識別できる場合があります。このような将来見通しに関する記述は、当社および経営陣が合理的と判断する見積りや前提に基づいていますが、これらは本質的に不確実性を伴うものです。実際の結果が現在の予想と大きく異なる要因としては、主要グローバル市場における全般的な経済的不確実性や世界的な経済情勢の悪化、低水準の経済成長、景気低迷からの経済回復の速度とペース、グローバルなサプライチェーンへの制限および介入、建設関連の労働力および資材費の上昇、インフレその他の要因（当社の事業の収益増加によって完全に相殺できるとは限らないもの）によるコストの増加、高級ホテル、リゾートおよびオールインクルーシブの宿泊施設に固有のリスク、ビジネス・レジャー・団体旅行セグメントの支出水準や消費者信頼感、稼働率および1日の平均客室単価の下落、将来の予約状況に関する可視性の欠如、重要な人材の喪失、国内外における政治的・地政学的状況の変化（政情不安や通商政策の変更を含む）、将来のテロ行為を含む、旅行に影響を与える敵対行為またはその脅威、旅行関連事故、自然災害または人為的災害、天候・気候関連事象（ハリケーン、地震、津波、竜巻、干ばつ、洪水、山火事、石油流出、原子力事故、およびパンデミックもしくは感染症の世界的流行またはその懸念）、第三者オーナーのためのパフォーマンステストまたは業績保証が設けられているホテルにおいて、所定の運営利益水準を達成する当社の能力、ホテルの改装や再開発に伴う影響、当社の資本配分戦略、自己株式取得プログラムおよび配当政策に関連するリスク（これには取得行為や配当の削減・廃止・停止の可能性を含む）、不動産およびホスピタリティー業界が有する季節性および循環的な特性、流通チャネル（オンライン旅行代理店など）における変化、当社の顧客の嗜好や志向の変化、従業員や労働組合との関係および労働法制の変更、第三者オーナー、フランチャイジーおよびホスピタリティーベンチャーパートナーの財務状況、これらと当社との関係性、第三者オーナー、フランチャイジーまたは開発パートナーが、現在の運営資金を調達するまたは当社の成長のための計画を実行するために必要な資本にアクセスできない可能性、潜在的な買収・売却に関連するリスクおよび完了した買収を既存事業に統合する当社の能力、提案中の取引が完了しないリスク（必要な承認を取得できないことやクロージング条件の未達を含む）、財務報告に対する有効な内部統制、開示統制および開示手続を維持する当社の能力、当社不動産の資産価値の下落、当社のマネジメント契約、ホテルサービス契約またはフランチャイズ契約の予期せぬ終了、連邦、州、地方または海外の税法の改正、金利や人件費、その他の運営コストの上昇、為替変動や通貨の再編、新ブランドやブランドコンセプトの導入に関連するリスク（新ブランドやイノベーションの受容性の欠如を含む）、資本市場全体の変動性およびそれらの市場へのアクセス状況、業界内の競争環境、業界再編および当社が展開する市場における変化、ロイヤルティプログラム「ワールド オブ ハイアット」および「Unlimited Vacation Club」有料会員プログラムの成長と管理、サイバー攻撃や情報テクノロジーの障害、法的手続・行政手続の結果、当社のフランチャイズ事業、ライセンス事業および国際的な事業に関する規制または法令違反、ならびに当社の米国証券取引委員会（「SEC」）への提出書類（フォーム10-Kによる年次報告書およびフォーム10-Qによる四半期報告書を含む）で議論されているその他のリスク（これらの提出書類はSECから入手可能です）などを含みますが、これらに限られません。これらの要因は、当社の実際の業績、パフォーマンスまたは成果が、将来見通しに関する記述により明示的または黙示的に示された内容と大きく異なる原因となる重要な要因の全てとは限りません。将来見通しに関する記述は、全て本プレスリリースの発表日時点の情報に基づいており、これらの記述に過度に依拠しないようご注意ください。また当社は、適用される法令で義務付けられている場合を除き、実際の業績、新たな情報または将来の事象、前提条件の変更、またはその他将来見通しに関する記述に影響を与える要因の変化を反映するために、これらの将来見通しに関する記述を公に更新する義務を負いません。仮に当社が将来見通しに関する記述の一部を更新した場合でも、それにより、当社が、当該またはその他の将来見通しに関する記述に関してさらなる更新を行うことを意味するものではない点にご留意ください。 企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000131.000008031.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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